ウイスキーの神秘を追い求める ニッカウヰスキー宮城峡蒸溜所の裏方さん（khb東日本放送） - Yahoo!ニュース
ハイボールのブームもあって近年、ウイスキーの人気がますます高まっています。仙台市にあるニッカウヰスキーの蒸溜所で、ウイスキーづくりの裏方として働く男性の姿を追いました。 【写真】ニッカウヰスキー宮城峡蒸留所 仙台駅近くのこちらの店では、ハイボールだけで１５種類ほどをそろえています。 客「ビールとか日本酒とかよりは、ウイスキーが好きなので」「ハイボールから入って、最近はロックでも飲むように」 周囲を緑に囲まれた仙台市青葉区のニッカウヰスキー宮城峡蒸溜所です。日本のウイスキーの父と呼ばれる竹鶴政孝が、半世紀以上前に開設ました。 串畑勲考さんは、東京大学大学院を卒業して２０１７年、ニッカの親会社であるアサヒビールに入社しました。 ウイスキーは、原料の大麦を仕込み大きな蒸留器で蒸溜した後、木の樽に詰めて何年も熟成させようやく完成します。生産技術室に勤める串畑さんの仕事は、工程全体を見て改善していく
「今月中には改善計画を」 文科相が日大に 違法薬物問題めぐり：朝日新聞デジタル
日本大アメリカンフットボール部の違法薬物問題をめぐり、盛山正仁文部科学相は7日、同大に対し、今月中に管理運営体制などの改善計画の報告を求める方針を示した。同日の会見で明らかにした。 日大は10月30日、大学側の対応を検証した第三者委員会の報告書を文科省に提出している。文科省は8月の通知で、再発防止策や管理運営体制の再構築を含む改善計画、関係者の責任の所在の明確化も求めており、盛山文科相は「日大自体からの報告というのは、まだ頂いていない。可能な範囲で、今月中には何らかの報告をお願いしたい」と話した。 第三者委の報告書でも指摘されていた、運動部の組織の在り方については、「第三者委に指摘されていることは、何らかの形で明らかにしてもらわないといけない。これだけ根が深く、何年にもわたって、こういう状態で来ている。もう少し大学側に責任感を持って真剣に考えていただきたい」と話した。（山本知佳）
コロナ学生支援金、国立大36億円が使われず繰り越し 検査院指摘：朝日新聞デジタル
新型コロナの影響で家計が急変した学生の支援目的で、文部科学省が国立大学に交付した運営費交付金の77%が使われていなかったことが、会計検査院の調べでわかった。 検査院によると、文科省が支援の原資として2020年度に85大学に交付した約48億円のうち、21年度末で77%にあたる約36億9千万円が使われずに翌年度に繰り越されていた。まったく使われなかった大学も8大学あった。 文科省は各大学が申請した必要額を7倍した額を交付していたという。検査院は、今後使う見込み額を考慮しても、北海道大学などの69大学の約16億4千万円は過大だと指摘した。 文科省は20年度に別の修学支援制度も設けており、そちらで対応した大学も多かったという。文科省は「コロナで先が読めない状況の中、学生を手厚く支援するためだった。指摘を受けて今後、返還していく」としている。（座小田英史）
【特集】大学改革における文理融合 その可能性と限界｜熊本大学新聞デジタル
１０月２７日、第２２回大学改革シンポジウム「文理融合教育の可能性」（国立大学協会主催）が開催された。熊本大学新聞社はプログラム後半のパネルディスカッションの招待を受け、記者が提言と質問を行った。 本シンポジウムの事例紹介およびパネルディスカッションの登壇者は、大森玲子氏（宇都宮大学 学長特別補佐 地域デザイン科学部・教授）、池田恵子氏（静岡大学 グローバル共創科学部長）、小方直幸氏（香川大学 副理事）、鏑木政彦氏（九州大学 共創学部長）の４名で、全国の教職員、研究者、学生、報道関係者など約５００名が参加した。 本稿は熊本大学新聞社の記者が傍聴と質疑応答を行った上で大学改革における文理融合の可能性と限界について論考したものである。（編集部） 文系・理系とは何か そもそも文系・理系とは何だろうか。簡単に定義することは難しいが、よく指摘される特徴を挙げてみよう。 第一に、学問の「個別科学」化の
【衆院本会議】国立大学法人法改正案が審議入り 菊田議員「大学の自治・学問の自由に対する不当な介入」を懸念
ニュースNews 衆院本会議で11月7日、国立大学法人法の一部を改正する法律案の趣旨説明・質疑が行われ、立憲民主党・無所属を代表して菊田真紀子議員が質疑に立ちました。 本改正案は、（1）事業規模が特に大きい国立大学法人について運営方針会議の設置（2）国立大学法人等が長期借入金と債券発行ができるといった資金調達範囲の拡大と、土地等の貸付けに関する届出制の導入（3）東京医科歯科大学と東京工業大学の統合――を軸とするもの。 なお、運営方針会議の委員は、文部科学大臣の承認を得た上で学長が任命・解任することとしています。 菊田議員は、大学のあり方を根本から変える法案であり「大学関係者の意見を十分に聞くこともなく拙速に結論を出すべきではありません」と述べ、慎重かつ丁寧な審議を強く求めました。 菊田議員は、2020年に菅総理（当時）が日本学術会議の会員任命を拒否したことを取り上げ、運営方針委員の任命に文
【衆本会議】田中議員が国立大学法人法改正案について本会議で質疑 | 新・国民民主党 - つくろう、新しい答え。
田中けん政務調査副会長（衆議員議員／静岡4区）は4日、国民民主党を代表し、衆議院本会議で防衛三文書に対する質問を行った。質問の全文は以下のとおり。 23.11.07 国民民主党 田中健 本会議原稿 国立大学法人法の改正法案について伺います。 今回の法改正では、一定規模の国立大に対し中期計画や予算などを決める「運営方針会議」の設置が義務付けられます。この合議体は３人以上の委員と学長で構成され、その委員は、文部科学大臣の承認を得た上で、学長が任命することになります。合議体の人選は、制度上も政府の意向を意識せざるをえず、政府の人事介入が強まるのではないかとの声があがっています。合議体への人事に対して承認を定めた理由と、拒否権を発動するのはどのような場合が考えれられるのか文科大臣に伺います。 運営方針会議は、６年間の中期計画や予算・決算を決議し、学長に対する改善要求権、および実質的な解任権をもつこ
桐蔭横浜大学、学生支援の一環として「電動アシスト自転車」の運用を開始
桐蔭横浜大学は、東急バスと業務提携し、学生支援の一環として、大学構内にシェアサイクルサービス「HELLO CYCLING」のステーションを設置し、11月2日から電動アシスト自転車の運用を開始した。 電動アシスト自転車の乗車は30分で、延長は15分単位で有料で使用でき、任意のステーションに返却できる。学生だけでなく一般の人も使用でき、大学周辺の回遊性を高めることで地域活性にも繋がる。 同大では、公共交通機関を利用した通学はバスが主で、授業の開始・終了時など、多くの学生が集中する時間帯には混雑する。シェアサイクルを導入することで、こうした通学時の混雑が緩和されそうだ。 「HELLO CYCLING」は、全国で利用できるシェアサイクルサービスで、会員登録後、すぐに利用できる。 【シェアサイクルステーションの概要】 使用開始：11月2日（木）8：00～ 設置場所：桐蔭横浜大学Ⅱ号館ピロティ/Ⅵ号館
松屋フーズHD、奨学金返済支援制度を導入へ 最大200万円を5年間支援（AMP［アンプ］） - Yahoo!ニュース
松屋フーズグループに所属する正社員・無期雇用パートおよびアルバイトを対象に、一人当たりの返済支援総額は最大200万円（元利合計）、最大5年間の返済全額を支援するという。 制度の対象となる奨学金は、国内すべての奨学金（貸与型）。日本学生支援機構による奨学金代理返還制度を利用した場合、返済支援額部分の所得税は非課税となるとのことだ。
世界最先端インフラを活用、量子科学の新たな価値の創出を通じて国際人材を引きつける：量子科学技術研究開発機構（QST）小安重夫理事長に聞く|その他アジア等コラム＆リポート|Science Portal Asia Pacific アジア・太平洋地域の科学技術の今を伝える
世界最先端インフラを活用、量子科学の新たな価値の創出を通じて国際人材を引きつける：量子科学技術研究開発機構（QST）小安重夫理事長に聞く 2023年10月23日 聞き手 科学技術振興機構（JST） 元参事役（国際戦略担当） 樋口 義広 国際頭脳循環シリーズの今回のインタビューでは、量子科学技術研究開発機構（QST）の小安重夫理事長に話を伺った。 量子科学の新たな価値の創出と提供を通じて持続可能な未来社会の実現に貢献 ── 今年4月に理事長に着任され、同じタイミングで向こう7年間の新たな中長期目標・計画が始まりました。QSTの現状と理事長として注力されている点についてお聞かせください 量子科学技術研究開発機構（QST）は、量子科学技術研究開発を推進するために、旧放射線医学総合研究所（NIRS）と、原子力研究開発機構（JAEA）の核融合部門、量子部門、マテリアル部門を前身として、2016年に設
財政は寄付金運用益にかじ…東大が示した「新しい大学モデル」への重点方策 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
東京大学は創造的・自律的に世界の公共性に奉仕する「新しい大学モデル」に向けた重点方策を公表した。国際的存在感向上に向け、脱炭素や医療・教育など社会システム・資本をテーマとする教育部局「カレッジ・オブ・デザイン」を創設する。財政は寄付などの基金（エンダウメント）の運用益利用に大きくかじを切る。国際卓越研究大学の初回認定候補にはならなかったが、変革の計画は予定通り進めるとした。（編集委員・山本佳世子） カレッジ・オブ・デザインは研究の大学院ではなく、教育の学部段階からの国際化を先導する特別な部局となる。世界市民としての価値創造と社会システム設計（デザイン）をテーマに生物多様性、医療、ウェルビーイングなどの教育・研究を英語で行う。従来の縦割りの専門性や伝統とは異なる、世界水準の教育・研究を具現化するため、学部と大学院修士の計５年制。外国人を中心に約１００人を想定する。 併せて世界から才能を呼び込
ラーニングテクノロジー開発室20周年記念シンポジウムを実施しました
宇都宮キャンパスラーニングテクノロジー開発室20周年記念シンポジウムを実施しました 2023年9月12日（火）、帝京大学宇都宮キャンパスにて、帝京大学ラーニングテクノロジー開発室20周年記念シンポジウムを実施しました。同室は授業改善のためのテクノロジー普及と利用支援を目的として創立され、2023年10月で20周年を迎えます。今回の記念シンポジウムでは、本学の板橋・八王子・宇都宮・福岡にある4キャンパスの教職員や学外のオンライン視聴を含め、約100人が参加しました。 初めに同室室長 小島一晃より趣旨説明が行われ、その後、本学理事長・学長 冲永佳史より「本学の今後のICT活用教育方針」をテーマに、同室創立の経緯や、2023年度に公表した本学のICTを活用した教育の推進に関する取り組み方針について説明がありました。 招待講演として、武蔵野大学響学開発センター長 鈴木克明氏をお迎えし、「アフターコ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
経営戦略をテーマにした研修を企画する際に気を付けたいポイント | 『日本の人事部』プロフェッショナルコラム