【ダイバーシティの今】②大学のダイバーシティの最前線／事例report 早稲田大学 | 高等教育 | リクルート進学総研
大学経営層のリーダーシップのもと、多様な構成員の視点を反映した取り組みを実施 大学のダイバーシティの気運が高まるなか、「センター」や「推進室」等の専門組織の設置や、「ダイバーシティ宣言」の実施等ダイバーシティ推進のための組織体制の整備を進める動きも見られる。こうした取り組みを「絵に描いた餅」で終わらせないためにはどうすればいいのだろうか。ポイントを探るべく、早稲田大学ダイバーシティ推進室室長の石田京子氏（法学学術院教授）に同大学の組織的なダイバーシティの取り組みについて話を聞いた。 POINT 組織間の連携・調整は、大学のダイバーシティにおいて要となる ダイバーシティ推進の組織体制に学生の声が明確に反映されている 早稲田だけで取り組みを進めても、大学のダイバーシティは実現できない 早稲田大学ダイバーシティ推進室 室長（法学学術院教授） 石田京子氏 組織間の連携・調整は、大学のダイバーシティ
【全国版】18歳人口予測、大学・短大・専門学校進学率、地元残留率の動向2022 | リポート・調査 | リクルート進学総研
■リポート全体はこちら →PDF ■ニュース・リリース資料はこちら →PDF 文部科学省「学校基本調査」より受験マーケットに大きな影響を与える「18歳人口予測」「進学率推移」「地元残留率」について分析を行った リポート概要 【将来予測 2022～2034年】 18歳人口予測 P3～P8 ・2022年112.1万人→2034年100.6万人（11.5万人減少） ・東北の減少率が高く、6県中4県で減少率20%以上 ・2022年比減少率が高いのは東北（80.9%） 、減少数が大きいのは近畿（22,958人減） ※クリックで画像拡大 ※クリックで画像拡大 【経過推移 2013年～2022年】 進学率（現役・過年度含）の推移 P9～P15 大学進学率（現役） ・2013年47.4%→2022年55.3%（7.9ポイント上昇） ・上昇が大きいのは、1位 北海道（135.3）、2位 四国（120.4
２．近年の学部学科設置状況 | 解説動画 | リクルート進学総研
近年の設置に関する大きな流れ 初期の概観 現在のトレンド① 共通教育改革の流れ 現在のトレンド② DS×専門性の流れ 話者：リクルート進学総研 研究員 鹿島 梓 4:48
地域貢献のDNAを集約した横断躯体で挑む、次代の社会システムマネジメント／岐阜大学 社会システム経営学環 | 高等教育 | リクルート進学総研
POINT 教育学部、地域科学部、医学部、工学部、応用生物科学部の既存5学部に加え、2021年社会システム経営学環を創設 経営にイノベーションをもたらし、豊かな地域社会システムの創造に貢献できる人材育成・輩出を目指す 3つの履修プログラムと2回の長期実習からなる往還型教育が特徴 国立大学法人東海国立大学機構を名古屋大学と創設する等、次代に向けた大学改革に積極的に取り組む 岐阜大学（以下、岐大）は2021年に社会システム経営学環を設置した。学部等連係課程実施基本組織の形態をとった新たな横断的教育スキームだ。その設置の意図について、学環長の肥後睦輝教授にお話を伺った。 地域に根差した大学として、地域課題解決を牽引する人材を育成 岐大は高度専門職人材の育成を通じた地域社会の活性化を掲げる国立大学である。また、地方創成については「地域志向産業リーダーの協働育成」事業が文部科学省COC、COC+でい
学部・学科トレンド | リポート・調査 | リクルート進学総研
学部・学科トレンド 「リクルート入試実態調査」に基づき、全国の大学の学科名称や教育内容に照らし合わせ、リクルート独自で分類し、学科のライフサイクルがどのように変化しているのかを分析しています。 学部・学科トレンド 経済環境や雇用情勢あるいは政治動向等、社会の様々な要因が受験生の志望分野に作用し、学部・学科の「ライフサイクル」は大きく変化する。リクルート進学総研では、1992年以降その動きを把握し、約4年ごとのタイミングでマーケット・トレンドを分析してきたが、近年は政策や景況感の影響や技術革新等によるものと見られる「兆し」が頻繁に捉えられたため、節目の機を待たずして、その変化について不定期に報告を行っている。 ■カレッジマネジメント特集記事より 学部・学科トレンド2021（Vol.232掲載） 学部・学科トレンド2019（Vol.216掲載） 学部・学科トレンド2017（Vol.205掲載）
中部圏のイノベーション活性化拠点となる学部設置／名古屋市立大学 データサイエンス学部 | 高等教育 | リクルート進学総研
名古屋市立大学（以下、名市大）は、2023年にデータサイエンス学部を設置する。その設置趣旨と背景にある課題意識等について、学部長就任予定の三澤哲也教授にお話を伺った。 POINT 2022年現在、医学部、薬学部、経済学部、人文社会学部、芸術工学部、看護学部、総合生命理学部の7学部14学科を擁する総合大学 創造性豊かなトップレベルの研究の実践、地域社会の明るい未来を育む研究拠点機能、次世代をリードできるバランス感覚に優れた人材の育成等、地域社会と地域の人材育成への貢献を掲げる 2023年滝子キャンパスにデータサイエンス学部を設置予定 社会情勢に加え、名古屋市の将来計画も見据えた新学部 名市大の新学部の増設は2018年設置の総合生命理学部以来5年ぶり、データサイエンス学部は8番目の学部となる。設置に関する議論は2018年頃始まった。 背景にあるのは国や地域の動きである。2019年経産省の調査報
社会人の学びに関する意識・実態調査 | 解説動画 | リクルート進学総研
「社会人の学び」について、社会人自身と企業のマネジメント層を対象に調査を実施しました。 社会人が大学や大学院の場で学ぶことに対する興味関心度や、企業側の学習支援体制等を中心にお伝えします。 【話者】 スタディサプリ ムック編集長 リクルート進学総研 カレッジマネジメント編集部 金剛寺 千鶴子 7:32
進学センサスDATABOOK | リポート・調査 | リクルート進学総研
高等教育機関、高校生、保護者、進路選択、メディア利用に関する各種調査や、社外に向けての情報発信を行っています。
リカレント教育と日本の大学［15］／リカレント教育とは何か？リスキリング、生涯学習との違いは？ | 高等教育 | リクルート進学総研
「リカレント教育と日本の大学」というタイトルにもかかわらず、これまでこの連載ではほとんど「リカレント教育」という言葉を使用してこなかった。それは、「リカレント教育」という言葉が、使用される局面や話者によって異なる意味合いをもって使われており、文脈により誤解が生じることを危惧したためである。しかし、仕事に関する社会人の学びを意味する言葉として2021年半ば頃から新しく「リスキリング」が登場し、社会人向けプログラムの設計やステークホルダーとの対話において、各用語の意味の違いを踏まえておくメリットが大きくなってきた。「リカレント教育」とは何か。2010年代半ばより文部科学省等におけるリカレント教育促進に関する議論に参画してきた筆者自身の経験も踏まえ、あらためて交通整理を試みたい。 文／乾 喜一郎 リクルート進学総研主任研究員（社会人領域） 国の政策におけるリカレント教育の定義 前提としておかねば
高校生の進路選択に関する調査（進学センサス） | リポート・調査 | リクルート進学総研
進学センサス2022 「進路選択行動」編 進学先が第1志望校だった割合は14.8ポイント増え約7割に 進学する大学のオープンキャンパスへの参加は増加 志望校絞り込みが早期化へ ■2022年4月大学進学者の進路選択行動概況 資料請求数は2019年から1.32件増加。一方、出願校数は0.32件減少。 学校主催のオープンキャンパスへの参加は、コロナ影響により高2で大きく減少。高校3年間トータルで見ても、2019年の93.9%から14.2ポイント減少し、参加経験79.7%。のべ参加校数も約1校減少となった。コロナ禍において、オープンキャンパスでの情報収集が十分にできなかった様子がうかがえる。 学校主催のオープンキャンパス参加は減少したが、4月から進学する大学のオープンキャンパス参加は増加しており、7割を超えた（前回比＋4.3ポイント）。また、参加時に第1志望だった高校生は59.8%で増加傾向。 ■
新増設改組で募集を好転させるには—イントロダクション— | 解説動画 | リクルート進学総研
学校組織の実務を担われている教職員の方々向けに、教育テーマの掘り下げやリクルート進学総研発行媒体・保有データ等の解説を動画でお届けします。
次世代能力の養成と全学ビジョンの具現化のために共通基盤教育をバージョンアップ／武蔵野大学 武蔵野INITIAL | 高等教育 | リクルート進学総研
POINT 1924年国際的仏教学者の高楠順次郎氏により開設された武蔵野女子学院を起源とし、1950年女子短大設立、1965年四大化、2004年に共学化。1990年代以降の活発な新増設・改組で知られ、今や2キャンパスに12学部を擁する総合大学。2024年に開学100周年を迎える 仏教による人格教育「四弘誓願（しぐぜいがん）」を建学の精神とし、ブランドステートメント『世界の幸せをカタチにする。』を標榜 2021年より全学共通基礎課程「武蔵野BASIS」を「武蔵野INITIAL」に全面リニューアル 武蔵野大学（以下、武蔵野）は2010年より展開していた全学共通基礎課程「武蔵野BASIS」（以下、BASIS）を、2021年に「武蔵野INITIAL」（以下、INITIAL）として全面リニューアルした。その趣旨と背景等について、西本照真学長にお話を伺った。 将来ビジョンに即した教育の抜本的見直し ま
18歳人口推移、大学・短大・専門学校進学率、地元残留率の動向2020 | リポート・調査 | リクルート進学総研
■リポート全体はこちら →PDF 文部科学省「学校基本調査」より受験マーケットに大きな影響を与える「18歳人口予測」「進学率推移」「地元残留率」について分析を行った リポート概要 【将来予測 2020～2032年】 18歳人口予測 P3～P8 ・2020年116.7万人→2032年102.4万人（14.3万人減少） ・東北の減少率が高く、6県中5県で減少率20％以上 ・2020年減少率が高いのは東北（78.3％） 、減少数が大きいのは近畿（29,398人減） ※クリックで画像拡大 ※クリックで画像拡大 ※クリックで画像拡大 【経過推移 2011～2020年】 進学率（現役・過年度含）の推移 P9～P15 大学進学率（現役） ・2011年47.7％→2020年51.1％（3.4ポイント上昇） ・上昇率が高いのは、1位 北海道（124.0) 、2位 東北（110.4) 、3位 四国（108
カレッジマネジメント【226】Jan.-Feb.2021「大学経営を支えるミドルマネジメント」
カレッジマネジメント Vol.226 Jan.-Feb. 2021 大学経営を支えるミドルマネジメント 編集長・小林浩が語る 特集の見どころ 人口減少、技術革新、グローバル化等大学を取り巻く環境が大きく変化しており、こうした大きな変化に対応した大学改革への期待が高まっている。そうした中で、2020年4月から私立学校法が改正され、学校法人には中期計画の策定が義務付けられるようになった。カレッジマネジメント20年１月発行号で、中期計画の実現に向けた特集を組んだところ、頂いた質問で多かったのが、中期計画を推進し、ありたい姿を実現するためには、「トップダウン型」「ボトムアップ型」どちらのマネジメントスタイルが良いのか、というものであった。 トップダウン型、ボトムアップ型どちらも良い点、悪い点がある。トップダウン型は強いリーダーシップを持ったトップが経営判断を行うため、意思決定のスピードが速く、機動
大学を強くする「大学経営改革」［90］ 職員の貢献度を高めるための課題と方策 〜真の「協働」の実現に向けて〜 吉武博通 | 高等教育 | リクルート進学総研
改革プロセスの成否の鍵を握るのは職員 「教職協働」という言葉に象徴されるように、大学において教員と並び、職員の役割の重要性が広く認識され、担うべき業務も広範化かつ高度化しつつある。これを受けて2017年からはスタッフ・ディベロップメント（以下SD）が義務化された。SDは大学運営の基盤を確かなものとするために不可欠な要素となっている。 SDの対象には、事務職員のほか、教授等の教員や学長等の大学執行部、技術職員等も含まれるとされているが、事務職員（以下職員）の能力を如何に高めるかが最大の目的であり関心事であることはほぼ共通の認識であろう。 他方でいくつかの疑問も浮かぶ。その一つが、そもそも職員に如何なる役割を期待し、どのような業務を担わせたいのかという点である。大学内で共通の理解を得られているのだろうか。 また、能力や成果をどう評価するかが明確でなければ、職員は何を目標に自己の能力を高めればよ
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【進学総研ひとこと解説】学部をまたいで、つくる。新たな学位プログラム | 解説動画 | リクルート進学総研
2022年度 新増設「大学」「学部・学科」一覧 | リポート・調査 | リクルート進学総研
「【都道府県別】18歳人口推移、大学・短大・専門学校進学率、地元残留率の動向2021」公開しました。 | リクルート進学総研
「組織の変革期にミドルが果たすべき役割」動画を公開しました。 | リクルート進学総研
大学を強くする「大学経営改革」[90] 職員の貢献度を高めるための課題と方策 〜真の「協働」の実現に向けて〜 吉武博通