新型コロナ 企業内の実施対策数が仕事の能率に影響か - 東大新聞オンライン
佐々木那津さん（医学系・博士3年）らは13日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対する企業内対策の実施状況について調査し、結果を発表した。調査は3月19〜22日にオンラインで調査票を送る形で実施された。対策の数が多いほど従業員の精神的な健康度や仕事のパフォーマンスが高いことなどが明らかになり、感染拡大防止に向けた企業内対策の推進への影響が期待される。 インフルエンザ流行時の研究から、職場におけるソーシャル・ディスタンスに関する対策などが感染拡大防止に有効であることが証明されている。しかし、COVID-19の流行に対する日本の企業内対策の実態は明らかにされておらず、実施状況の偏りについても分かっていなかった。 佐々木さんらは20歳から59歳までの一般労働者を対象に勤務する企業の実施対策数などを調査。分析の結果、調査した労働者のうち79.9％が勤務先からCOVID-19に関する社員
障壁多く見送りも導入可能性残す 濱田前総長時代の東大秋入学構想を振り返る - 東大新聞オンライン
新型コロナウイルスの感染拡大により休校が続いたことを受け、9月入学（秋入学）への移行に関わる議論が現役高校生の提案や萩生田光一文部科学大臣による言及などで盛り上がった。東大では濱田純一前総長（以下、濱田氏）が在任中（2009～15年）に秋入学構想を発表し一時的に議論の的となったが、現在は見送りの状態にある。今回はその経緯や論点について、本紙が過去に行った取材や東大公表の資料などを基に整理する。新型コロナウイルスを受けた秋入学移行の是非の判断材料となるだろうか。 （構成・村松光太朗） ※学外の反応に関するアンケート調査はNHK、私立大学連盟、リクルート進学総研、大学新聞社、HR総合調査研究所、Benesseにより行われたものを引用。 現行入試日程維持の秋入学構想 背景・構想の流れ 「タフでグローバルな東大生」という文句に表現される通り、濱田氏は09年の就任当初から学生の主体的な学びの推進と大
「教養」、身に付いてますか？ 駒場のリベラルアーツを考える - 東大新聞オンライン
東大に入学した学生は1、2年生の間、教養学部前期課程に所属した上で、進学選択を経ておのおの専門の学部や学科などに進む。前期教養課程でのリベラルアーツ教育を謳う東大だが、リベラルアーツ教育は目的通りに機能しているのか。駒場での2年間を最大限に生かすにはどうすればいいのか。現・元東大生や、学生時代東大生の授業態度に問題意識を持ち「面白い授業紹介冊子」を発行したジャーナリストの中野円佳さんに話を聞いた。 （取材・米原有里） 教養教育が抱える課題 国内のほとんどの大学では入学試験出願時に学部や学科を決める必要がある中、前期教養課程・進学選択制度は東大の特色の一つといえる。実際、2018年の学生生活実態調査報告書によると「入学後に学部の選択が可能だから」を東大の志望理由として選んだ学生は全体の44.1％にも上る。東大もレイトスペシャライゼーション（遅い専門化）を教育方針に掲げ「広い視野と総合的な基礎
東大、COVID-19の新検査法を開発 医療現場での迅速・安価・確実な診断が可能に - 東大新聞オンライン
吉見一人講師（東大医科学研究所）らは、国産ゲノム編集技術を用いて簡単かつ正確にウイルスRNAを検出する新しい手法（CONAN法）を開発し、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の迅速診断法を確立した。この検査法はPCR検査法とほぼ同等の高い検出感度を持ちながら、精密な機器を用いず簡便に、最短40分程度で検査を行える。医療現場などで、素早く・安く・確実に診断を行うことが可能となり、さらなる感染拡大や重症化防止に大きく貢献することが期待される。成果は2日付で、査読を経ていない論文を公開する、プレプリントサーバー『medRxiv』に掲載された。 研究チームは国産ゲノム編集技術「CRISPR-Cas3」を用い、サンプル中の微量なウイルスRNAを検出する手法を開発、COVID-19迅速診断法として確立した。COVID-19患者由来サンプルを用いた結果、陽性一致率は90％（9/10例）、陰性一致
高い教員自給率の弊害 東大外の人材導入で自由な研究を - 東大新聞オンライン
東大教員の自校出身者率（教員自給率）は、学部によって差はあるが、法学系、文・外国語系、理学系、工・理工学系で国内1位と高い傾向にある。教員自給率の高さが、大学にさまざまな悪影響を与えると指摘する識者は多い。東大の実情を探るべく、日米の比較大学論を専門とする福留東土教授（東大大学院教育学研究科）と東京都立大学（当時）、千葉大学出身で、26年間東大に勤めた松田良一教授（東京理科大学）に話を聞いた。� （取材・中井健太） 師弟関係が悪影響に 福留教授によると、日本で大学教員の教員自給率が高いことへの危機意識が生まれ始めたのは1990年代ごろだという。「学部から教鞭を執るまでずっと同じ大学にいるのは良くない、外に出ることに意味があるという風潮が生まれました」。90年代以降、全国で大学院が拡大し、出身大学と異なる大学院に進学する人が増えたことも一因となった。 母校出身者の大学・学部への愛着が組織運営
コロナに揺れる日本経済 東大教員が分析する今までとこれから - 東大新聞オンライン
新型コロナウイルスによる混乱の中、医療だけでなく経済における対策も肝要となる。日本政府は経済対策を講じているものの、国民の不満の声も少なくなく、SNSではさまざまな意見が飛び交っている。経済を専門にする東大教員はこれまでの経済政策をどう評価するか、またアフターコロナの日本経済をどのように推測するのか取材した。 （取材・本多史） 経済対策、脆弱な労働者へ 日本政府は新型コロナウイルスによる経済的な被害を最小限に抑えるため、現金給付や企業の資金繰り支援策などを講じている。 政府は当初、所得減世帯への30万円の現金給付を考えていたが、所得制限を撤廃し一律10万円の現金給付に方針を変更した。所得減世帯への給付の方が必要な人にお金が行き渡る政策だが、一方で、給付世帯の選別による給付の遅れと虚偽申告による正確性の問題がある。 渡辺努教授（東大大学院経済学研究科）は一律現金給付の場合、何らかの形で差をつ
産学協創 日本ペイントHDと持続可能な社会の実現へ - 東大新聞オンライン
東大は19日、日本ペイントホールディングスと産学協創協定を18日に締結したことを発表した。協定に基づく取り組みとして、コーティング技術に関する共同研究などを実施する社会連携講座「革新的コーティング技術の創生」の設置が決定された。協定期間は2025年までの5年間で、規模は10億円。 東大は総合塗料メーカーである日本ペイントHDとの協定を通じて「塗料とコーティング」を軸に、新型コロナウイルス感染症（COVID—19）の拡大防止に資する技術や終息後に訪れる社会の課題解決に向けた技術の実現を目指す。そのために、リモート社会の基盤づくりや持続可能な社会などを実現するための技術の研究などに取り組む。 協定に基づき、東大大学院工学系研究科に10月から25年9月までの5年間、社会連携講座「革新的コーティング技術の創生」の設置を決定。共同研究では、抗菌・抗ウイルス機能を有し、感染拡大防止を実現するコーティン
東大、全部局の授業オンライン化を発表 - 東大新聞オンライン
東大は3月31日、4月以降の授業を当面の間全部局でオンライン開講とする方針をウェブサイトで発表した。 この決定の経緯について松木則夫理事・副学長は、3月25日に小池百合子東京都知事が行った外出自粛要請などを受けたものと説明した。加えて松木理事・副学長は「学生の皆さんは、自宅や実家等で授業を視聴することとし、外出はできるだけ控えるようにしてください」と要請。併せて、学務システムUTASの掲示板と学部・研究科などのウェブサイトの両方を確認するよう呼び掛けている。 新型コロナウイルス感染拡大を受け、4月以降の授業について各部局でオンライン開講などの準備が進められている。総合文化研究科・教養学部は3月27日に、4月6日から始まるSセメスターの1、2週目の授業を休講とし、4月20日からオンライン授業を開始すると発表していた。
【新たな世界への入り口に 編集部員が選んだ入学前に読みたい4冊】『教育格差』 - 東大新聞オンライン
東大入試を終えてほっと一息。受験勉強から解放され、大学での学びの扉を開く新入生に編集部員が一押しの本を紹介する。文理の枠を超えた教訓を含む本や、各分野の入り口となる本など、入学前の時間が取れる時期に読むのにぴったりなものばかりだ。これらの本から得られる気付きは、大学での学びをより深いものにしてくれるだろう。新型コロナウイルスの影響で学校が休校になっている人も、ぜひじっくり時間をかけ味わいながら読んでみてはいかが。 「東大で学べる」その意味は 『教育格差』 松岡亮二 著 ちくま新書、税込み1100円 教育は他の学問領域に比べて、誰もが「自説を持ちやすい」分野といえる。自分自身の実体験と照らし合わせて考えることができるからだ。また、教育に関するどのような議論や見解も「一理あり、完全に間違っていることはあまりない」。そのため、専門家でない我々が自説にとらわれたり、周囲からの「それらしい」情報に惑
教養学部、前期課程生にオンライン授業用の端末を貸出 - 東大新聞オンライン
教養学部は、3月27日、オンライン授業のために中古端末を学生に貸し出すことを発表した。オンライン授業の大規模な導入を発表していた教養学部・総合文化研究科。開始に先立ち、学生にはカメラとマイクを搭載したパソコンやタブレット端末の用意と、自宅のインターネット環境の整備を要請していた。 3月27日現在、対象は前期教養学部所属の学生のみで申し込みは3月29日まで。貸出数に余裕がある場合は、追加で申し込みを受け入れることを検討するという。申し込みが上限に達した場合は回答者の学年および回答内容を考慮した上で抽選を行う。初年次教育を主目的とする端末のため、新1年生の申し込みを優先することを考えているという。 詳細や申し込みは教養学部ウェブサイトの「オンライン講義のための中古端末貸出申請」から。
東大、入学式の両国国技館開催を取りやめ 新型コロナウイルス感染拡大防止のため - 東大新聞オンライン
東大は3月10日、2020年度の学部入学式および大学院入学式について、当初予定していた両国国技館での開催を取りやめたと発表した。今後は式自体の中止の可能性を含めて、式のあり方について検討するとしている。 2019年度入学式では、マスク姿の学生はほとんど見られなかった 東大は例年、創立記念日に当たる4月12日に日本武道館で入学式、大学院入学式を開催している。20年度は東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会に伴う日本武道館の改修のため、4月12日に両国国技館での開催を予定していた。 2019年度入学式で式辞を述べる五神総長 東大のウェブサイト上では、学部、大学院入学者向けに郵送される「入学式案内」「大学院入学式案内」の記載から変更になったことを告知している。 両国国技館で2020年度入学式を開催予定だった大学の間では、新型コロナウイルスへの対応が分かれている。法政大学は3月6日に開催
東洋文化研究所 JAL・香港大と連携協定 人材育成や社会課題解決へ - 東大新聞オンライン
東洋文化研究所国際総合日本学ネットワーク研究部門は1月16日、香港大学文学部現代言語文化スクール日本研究学科、日本航空（JAL）と合同で12月に連携協定を締結したことを発表した。 同部門は以前より香港大学と連携し、合同サマープログラムの開催や人材交流･育成、共同研究などを行ってきた。今回の連携協定ではJALも加えた3者が、従来の活動に加え、社会課題解決にも協調して取り組む。日本と香港間の交流促進や社会への貢献も目指すとされた。 連携・協力事項としては①教育や研究における学生や教職員との交流、学術的協力②合同サマープログラムをはじめとする共同活動の積極的な推進③その他、3者が合意する取り組みへの協力 が挙げられている。現時点では3月に協定締結記念研究会を開催することや、サマープログラム活動の一環として講義・フィールドトリップを7月に東京、8月に香港で実施することなどが予定されている。 JA
東大の障害者雇用の現状に迫る より多様な支援へ - 東大新聞オンライン
2018年に中央省庁などで発覚した障害者雇用の水増し問題。これを機に障害者雇用促進法の改正や各行政機関での雇用促進などが進み、民間企業で働く障害者の数は19年6月時点で過去最多を更新した。社会全体で障害者雇用促進が要請される中、東大の障害者雇用、雇用後の支援は進んでいるといえるのか。担当者に話を聞いた。� （取材・中野快紀） 東京大学憲章では「すべての構成員が（中略）障害、疾患、経歴等の事由によって差別されることのないことを保障」することが宣言されている。東大はこの宣言を達成するために04年にバリアフリー支援室を設置。障害のある教職員や学生が過ごしやすいキャンパスづくりを目的に、主に環境面での支援を行っている。五神真総長の下でもバリアフリー支援の推進が掲げられてきた。 障害者が健常者と同じ水準で常用労働者となる機会を保障するため、政府は常用労働者に対する障害者の割合（障害者雇用率）を設定。
国境越えた中国茶の世界 歴史や味わい方をのぞき見 - 東大新聞オンライン
東大中国茶同好会（Twitter：＠utzhongguocha）の茶会に参加すると、中国茶の六大茶類という分類や各種の茶器の取り扱い方、お茶の入れ方が学べ、文化の交流を実感できる。中国茶同好会初代代表・磯尚太郎さん（養・4年）と現代表・三浦駿人さん（法・4年）に取材し、中国茶の歴史的な伝承や社会的な機能の変化、中国茶同好会の設立の思いや取り組みを聞いた。 �（取材・劉妍） 薬用から娯楽へ 漢代には既に人々がお茶を飲んでいたという記述が見られるが、現在の飲み方にたどり着くまでには紆余曲折を経ている。中国神話の中で最初にお茶を飲んだとされるのが、約5000年前の神農だ。100種類の薬草を試し、茶葉の解毒効果で中毒状態から回復した。当時は茶葉をかみ、エキスを吸っていたという。魏晋南北朝時代（220〜589）になると、茶葉をしょうがや穀類と一緒に煮た茶がゆという料理が多数の文献に見られる。 最初に
一人一人が危機認識・対策を 「異常気象」の実態と現在の対策を聞く - 東大新聞オンライン
今年は猛烈な台風が日本列島を襲い、大きな被害が出た。特に、台風15号では暴風による被害が大きく、千葉県を中心に大規模停電が起きた。さらに台風19号では記録的豪雨となり、71河川で堤防が決壊した。このような異常気象と地球温暖化との間にはどのような関係があるのか、そして異常気象にどのように対策すべきか。2人の東大教員に取材した。 （取材・本多史） 木本 昌秀（きもと まさひで）教授（大気海洋研究所） 89年米カリフォルニア大学ロサンゼルス校大学院博士課程修了。Ph.D.（大気科学）。気候システム研究センター（当時）教授などを経て、10年より現職。 沖 大幹（おき たいかん）教授（未来ビジョン研究センター） 89年工学系研究科修士課程修了。博士（工学）。気象予報士。生産技術研究所教授などを経て、19年より現職。17年より総長特別参与も務める。 温暖化が強度と頻度を高める 去年の猛暑や西日本豪雨、
学生新聞のあるべき姿とは 有識者を招き編集諮問委員会開催 - 東大新聞オンライン
東京大学新聞社は10月30日、直近1年分の記事の評価を外部の有識者に求める編集諮問委員会を開催した。弊社前理事長でジャーナリズム研究を専門とする林香里教授（情報学環）の他、東大名誉教授の長谷部恭男教授（早稲田大学）、前総合文化研究科長の石田淳教授らが委員に名を連ねた。現役東大生が執筆した記事は、有識者の目にどのように映り、どのような意見を与えたのか。編集諮問委員会の模様をお伝えする。 （執筆・撮影 中野快紀） 記事を評価する編集諮問委員・評議員ら ◆司会進行 宍戸常寿教授（東京大学新聞社理事長・法学政治学研究科） ◆編集諮問委員会委員、評議員一覧 編集諮問委員 濱田純一名誉教授（元理事長・前東大総長） 長谷部恭男名誉教授（元理事長・早稲田大学教授） 吉見俊哉教授（情報学環・元理事長） 林香里教授（情報学環・元理事長） 評議員 西村陽一氏 大加章雅氏 南部雅弘氏 有井和久氏 加藤陽子教授（人
芸術に大学の知性を 芸術創造連携研究機構 世界水準の芸術教育へ - 東大新聞オンライン
今年5月に発足した、東京大学芸術創造連携研究機構（ACUT）。今回はその活動について、副機構長である岡田猛教授（教育学研究科）に取材するとともに、日本では珍しく総合大学で芸術を研究している慶應義塾大学アート・センター、実際にACUTの授業を受けた学生に話を聞いた。 �（取材・原田怜於） ACUTはArt Center,The University of,Tokyoの略で、東大初の芸術を扱う総合プラットフォームとなる。現在は芸術家や芸術大学の教員を招いた実技授業の他、シンポジウムや講演会が活動の中心だ。 ACUTは総合文化研究科を基幹部局として、これまでに芸術に関する取り組みを行ってきた7部局が連携する形を取る（図1）。教育学研究科や総合文化研究科の有志教員らの働き掛けにより創設に至った。 現在は、総合文化研究科の経費や財団からの助成金が主な活動源。今後は予算の拡充とともに、創作活動支援と研
共通ID申込開始目前も課題山積 新共通テスト開始で大学入試はどうなる？ - 東大新聞オンライン
センター試験に代わり、2020年度から始まる大学入学共通テスト（新共通テスト）。英語の民間試験を利用する受験生に向けた共通IDの発行申込が、11月1日から開始される。しかし、これまで指摘されてきた構造的欠陥などが解消する目途は立っておらず、学校現場などでは混乱が続いている。 そんな新共通テストの課題について議論するシンポジウム「新共通テストの2020年度からの実施をとめよう！10・13緊急シンポジウム」が10月13日、本郷キャンパスで開かれた。台風19号が関東地方を直撃した翌日にもかかわらず、会場は約300人が集まる盛況。活発な意見が交わされた。 （取材・一柳里樹 撮影・中野快紀） 冒頭、呼び掛け人の1人である大内裕和教授（中京大学）は開会挨拶の中で、新共通テストを巡り最近話題になった文部科学大臣らの発言を取り上げた。柴山昌彦前文科相のTwitter投稿「サイレントマジョリティは賛成です。
東大ガールズハッカソン2019 「アプリ開発、ほぼ初心者だった私の挑戦」 - 東大新聞オンライン
プログラミングをゼロから学べる、東大女子を対象としたアプリケーション開発コンテスト「東大ガーズルハッカソン2019」の本番が、9月20日、21日にSCSK社多摩オフィスで開催された。ハッカソン（hackathon）とは、一定の期間でプログラムの開発などを集中的に行い、チームごとでアイデアや成果を競う催しだ。プログラムの作成を意味するハック（hack）と、マラソン（marathon）に語源を有する。昨年に続き、今年も活気に満ちたイベントとなった。 （取材・撮影 麻生季邦） 本イベントは東大の女子学生に楽しみながらハッカソンに参加してもらい、プログラミングを身近に感じてもらうことを目的として東京大学新聞社が主催。参加したのは学部生23人と、院生6人の計29人（うち理系24人、文系5人）で、参加者の多くが事前アンケートには「（プログラミング経験）なし」または「授業で触ったことがある」と答える程度
日本の大学「教育」は時代遅れ？ 東大の「教え方」を変える東大FFPの挑戦とは - 東大新聞オンライン
夏休みが終わり、早くも新学期。シラバスを片手に、どの授業を履修するか思い悩んでいるところだろうか。 東大の中には、履修した学生から「つまらない」と言われる授業も少なくない。一方、東大では、教員の教え方を変えようというプログラムも存在する。大学教員を目指す大学院生やポスドク、若手教職員向けに、教育能力の向上を図る「東京大学フューチャーファカルティプログラム（東大FFP）」だ。東大FFPでは、グループワークなどアクティブラーニングによる学びを通して、学生のモチベーションの高め方や授業デザイン、シラバスや成績評価など、学生が主体的に学べる教育の設計方法を学んでいく。 東大FFPを企画し、高等教育の質の改善を目指す栗田佳代子准教授（大学総合教育研究センター）に、東大FFPに込めた狙いや東大の教育体制の課題を聞いた。 （取材：一柳里樹 撮影：高橋祐貴） 教える側も学び続けろ ━━東大FFPはどのよう
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