国内の糖尿病が強く疑われる成人が推計で1千万人に上ることが、厚生労働省の2016年の国民健康・栄養調査でわかった。調査を始めた1997年の690万人から増え続け、今回初めて大台に達した。厚労省は高齢化が進んだことが影響したとみている。 調査は昨年11月、20歳以上に実施。血糖の状態を示す血液中の「ヘモグロビンA1c」値の測定結果がある約1万1千人を解析し、全国の20歳以上の全人口にあてはめて推計した。 ヘモグロビンA1cが6・5%以上で糖尿病が強く疑われる「有病者」は12年の前回調査より50万人増えて1千万人に上った。男性の16・3%、女性の9・3%を占め、男女とも高齢になるほど割合が高い傾向だった。一方、ヘモグロビンA1cが6・0%以上6・5%未満で、糖尿病の可能性が否定できない「予備軍」は1千万人で、前回より100万人減った。 厚労省は、生活習慣病を防ぐために08年に始まった特定健診(