関連キーワード ERP | 教育 | プログラマー IT業界で働く女性が増えにくい背景には、幾つかの誤解がある――。若い女性の学習を支援する団体Innovate Herは、こう指摘する。どのような誤解があるのか。IT職を目指す女性を増やすための条件とは何なのか。 10代、20代女子がIT職に抱く「誤解」の正体 併せて読みたいお薦め記事 連載：女性エンジニアが増えない理由 前編：女性が考える「クラウドもデータも苦手だからIT職は無理」　実は誤解だった？ 女性エンジニアを増やす取り組み 女子はなぜ、コンピュータ、数学、物理などの「STEM」科目を避けてしまうのか 「もっと多くの女子にコンピュータを学んでほしい」と専門家が力説する理由 男性よりも女性の方が、IT職のための再教育を積極的に受ける傾向にある。女性は概して、学校教育で別の分野を選択した後、ITスキルを身に付けようとするという。一方で1

関連キーワード 教育 | 教育IT 英国の大学入学資格「General Certificate of Education Advanced Level」（GCE A Level）の試験科目として「コンピュータサイエンス」を選択したら、クラスで女子生徒は自分だけだった――。そうした経験をした、英国の女子生徒ベラ・グリムジーさんの寄稿を紹介する。GCE A Level取得に向けた準備教育課程2年目のグリムジーさんが、コンピュータサイエンスの授業で女子生徒として感じた「違和感」とは何か。 だから「IT業界に女性が少ない」 併せて読みたいお薦め記事 連載：コンピュータサイエンスを学ぶ女子生徒の憂鬱 第1回：ラズパイにもScratchにも無関心だった女子生徒が“コーディング好き”になった訳 第2回：コーディング好きの女子生徒が「コンピュータサイエンス授業」を楽しめない理由 STEM教育と女性を取り巻

関連キーワード ERP | プロジェクトマネジメント IT業界には「ほとんどのIT職にプログラミングスキルが必要だ」という神話がはびこっている。プロジェクトを結実させるには、ソースコードを書けるだけでは不十分だ。それ以外の広範囲にわたるスキルや才能が必要となる。 プログラマーを筆頭に、大半のIT職には、 問題解決への意欲 変化し続ける状況下で素早く行動できる能力 が欠かせない。本連載が紹介する8つのIT職は、この両方を要する一方で、コーディングスキルを必要としない。 IT職1．スクラムマスター 併せて読みたいお薦め記事 コーディング以外のスキルの重要性 “コーディングができるだけのソフトウェア開発者”はもう要らない “陽キャ”なプロ開発者「デベロッパーアドボケート」とは？　転身できる4条件 「スクラム」は、開発チームのメンバーに役割やタスクを割り振り、メンバー同士の連携を取りながらプロジェ

関連キーワード ERP | プログラマー | 在宅勤務 転職支援サービスを手掛けるHiredは、ITエンジニアの採用市場に関する調査を実施した。2019年1月から2022年6月までに同社が仲介した90万7000件以上のITエンジニアの面接を分析し、レポートにまとめた。その数字から採用市場の傾向を見てみよう。 ITエンジニアが給料増でも転職を考える理由 併せて読みたいお薦め記事 連載：ITエンジニアの給与・採用事情 前編：もうすぐ来る「ITエンジニア売り手市場の終わり」 エンジニアの勤労事情 「40歳以上でも求められるエンジニア」がやっていること “爆上がり”するソフトウェア開発者の給与　どれぐらいもらえるのか？ ITエンジニアの給与は米国、英国、カナダで伸び続けている。英国のITエンジニアの給与は2022年、他国よりも低かった。2021年と比較すると、約7万6000ポンドから約8万3000

関連キーワード 業務プロセス | プロジェクトマネジメント IT部門が、新しいシステムや新機能を公開、提供することを急ぐあまり、必要な作業を省略し過ぎると「技術的負債」（先送り作業）が蓄積する。「プロジェクトを可能な限り早く完了させるべきだ」という考え方は、修正が必要な問題を生みかねない。 技術的負債の影響範囲はIT部門だけにとどまらない。製造、フルフィルメント（注文処理）、出荷、カスタマーサポートといった各種業務プロセスやシステムにまで及ぶことがある。 企業が開発と事業に関するプロセスを調整することによって、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）をはじめとする難題に取り組むには、技術的負債への対処が極めて重要だ。よくある6つの技術的負債を紹介した上で、プロジェクトの技術的負債の管理、対処のベストプラクティスを探る。 技術的負債1．粗悪なソースコード 併

関連キーワード Excel | BI（ビジネスインテリジェンス） | Microsoft（マイクロソフト） | データ分析 「Microsoft Excel」を使って企業内の一個人が自作したツール（以下、Excelツール）は、業務の効率化や自動化に貢献するものならば特に問題視されることなく組織に受け入れられることがほとんどです。この時点ではExcelツールの作成者と組織はウィンウィンの関係を構築していると言えるでしょう。 作成者が異動や退職などの理由で組織を離れると、途端に問題が発生します。より正確に言うと、Excelツールに対して何らかの修正や改良が必要になったときに問題が発生します。これらの自作ツールはほとんどの場合、ツール内容を理解するための操作手順書や設計書などのドキュメント（資料）が存在しないからです。 VBA（Visual Basic for Applications）で作成し

関連キーワード Slack | コミュニケーション | Office 365 | Web会議 Microsoftは2019年11月19日、チームコラボレーションサービス「Microsoft Teams」の1日当たりのアクティブユーザー数が2000万人を突破したと発表した。競合サービスの「Slack」を提供するSlack Technologiesの株価が同日に8％以上下落したのは、Microsoftの発表が一因だったと考えられる。Teamsが台頭する中で、Slack Technologiesの株価は2019年6月以来、徐々に下がり続けていた。 Slack Technologiesと違い、Microsoftは膨大な数の既存顧客に照準を絞ることができる。Microsoft製クラウドオフィススイート「Office 365」の月間2億人を超えるユーザーは、追加料金なしでTeamsを利用できる。 「O

関連キーワード Office 365 | Slack | Microsoft（マイクロソフト） Slack Technologiesの「Slack」をはじめとするコラボレーションサービスの利用が広がっている。MicrosoftのSlack競合サービス「Microsoft Teams」は出遅れ、企業の話題には上りにくかった印象がある。 IT部門は全社規模で導入したツールや製品を、漏れなくエンドユーザーに利用してもらえるよう、日ごろから努力している。Teamsを含むMicrosoftのオフィススイート「Office 365」を導入した企業にとっては、社内のSlackユーザーがIT部門の頭痛の種になる可能性がある。Slackに慣れているエンドユーザーに、Teamsの利用を促すのは難しいと考えてしまいがちだからだ。 こうした中、IT担当者は最近、SlackからTeamsに切り替えるきっかけになり得

日本マイクロソフトが2011年12月12日に開催した「Microsoft BI/DWH Day 2011」のイベントリポート。後編となる本稿では、日本マイクロソフト セントラルマーケティング本部 マーケティングアナリストグループ マーケティングアナリティクスリードの保坂隆太氏が登壇したセッション「ビッグデータ時代のデータウェアハウス─マイクロソフトにおけるアジャイルな取り組み」で語られたマイクロソフトでのデータウェアハウス（DWH）の予算の考え方や、実際に社内でどのようにDWH活用を進めていったのかをまとめる。 予算も組織も「開発」「運用」を分けない マイクロソフトでは前編「マイクロソフトが実践するビッグデータ時代のアジャイルDWH構築」で紹介したDWHの組織体制と同様に、DWHの予算編成に関しても開発と運用を分けない考え方を適応しているという。その理由は頻繁に行われるDWHの更新にあると

Skypeはこれまで、“コンシューマー専用”という世間のイメージを変えようと努め、エンタープライズ分野に足掛かりを築いてきた。一方、ユニファイドコミュニケーション（UC）の専門家は受け入れに二の足を踏み、エンタープライズSkypeの採用を避けるべき理由として、品質、安定性、セキュリティ、サポートなどの不安を常に口にしてきた（参考：モバイルワーカーのSkype利用は是か非か）。しかしこの状況は、Microsoftが85億ドルでSkypeを買収したことにより、劇的に変化しそうだ。 「Skypeは真剣に考えるべき存在」になった これまでは懐疑的だった企業も、エンタープライズUCにおけるMicrosoftの影響力のおかげで、インターネットVoIP／ビデオ会議ツール提供企業としてのSkypeにあらためて目を向けている。 アシシュ・クドシア氏は、インドにいる両親との音声通話やテレビ電話のためにSkyp

IT化の進展が必ず行き着く文書管理の課題 ITソリューション導入の古典的なテーマの1つに、「ペーパーレス化」がある。一部の先進的な大企業の中には、既に20年以上前からオフィスのペーパーレス化に取り組んできたところもあるが、ここ10年でPCを使ったワークスタイルが一般的になり、HDDやネットワークの価格性能比が飛躍的に向上したことを背景に、中堅・中小企業も含め幅広い企業でペーパーレス化が進んだ。 確かにオフィスのペーパーレス化は企業に多くのメリットをもたらしたが、同時に新たな課題を生むことにもなった。電子媒体の文書は極めて容易に更新・複製できるため、放っておくと無秩序に数が増殖し、遅かれ早かれ管理しきれなくなってしまうのだ。その結果、「あのファイル、どのサーバのどのフォルダにあったっけ？」「この文書は、どのファイルが最新版なんだっけ？」といった混乱が生じることになる。 こうした課題を解決する

本連載ではパブリッククラウドを使った企業向けシステム構築について解説している。第1回のAmazon Web Servicesから、Force.com、Google App Engineと続けてきた。最終回でもある今回はWindows Azureを取り上げる。毎度申し上げていることではあるが、変化の激しい分野でもあるので、記載されている情報は原稿執筆時点のものであることをご了解いただきたい。 Windows Azureの成り立ち Windows Azureは、米Microsoftが2010年1月に提供を開始したエンタープライズ向けのアプリケーションプラットフォームである。本連載で扱う4つのパブリッククラウドの中では最後発のクラウド基盤となる。 Microsoftは言うまでもなく、ビジネス分野における世界最大のソフトウェア供給会社である。一部コンシューマー向けにMSNやWindows Live

関連キーワード アプリケーション | Citrix XenApp | Citrix XenDesktop | VMware ThinApp クライアントアプリケーションが持つOSへの依存関係を覆い隠すアプリケーション仮想化。アプリケーションの展開・管理を容易にし、ユーザーの使い勝手を高める。デスクトップ仮想化と共にクライアント環境に大きな変革をもたらす技術として注目が増している。 この分野でも、仮想化ソフト市場のBIG 3であるヴイエムウェア、シトリックス・システムズ・ジャパン、マイクロソフト（50音順）が存在感を示す。では、3社の製品はどのような特徴を持ち、どのようなシーンに適用できるのか。クライアントソリューションの1つとしてアプリケーション仮想化にも力を入れるデルの見方を参考にしながら3社の製品を比較した。 関連記事 デスクトップ／アプリケーション仮想化製品比較 「クライアント仮想化

前回の連載「実践！　中堅・中小企業のための賢いIT投資」では、「中堅・中小企業の現場にとっての現実的な投資対効果」という点を踏まえて、政府やベンダーによる支援制度やリース／レンタルの活用方法を紹介したり、SaaS（Software as a Service）と自社内運用のどちらが投資対効果の観点で有効かといった比較を行った。 その続編となる本連載では、中堅・中小企業にとって今後有効と思われるIT投資のトピックを具体的に取り上げ、「実際問題として何をしたらいいのか？」というテーマでさらに深く切り込んでいく。各回で取り上げる主なトピックとして、 IPテレフォニー サーバ仮想化 クライアントPC管理 複合機活用 を予定している。いずれもコスト削減と業績改善の双方に有効な手段であるが、それを認識して実践している場合とそうでない場合とでユーザー企業の業績差が大きいソリューションでもある。つまり、IT

前回「POSデータによる店舗分析で『自分の店がどんな店か』を知る」では、POSデータの3つの基本分析の中でも基本中の基本となる「店舗分析」について解説した。今回は残る2つ、「商品分析」と「顧客分析」について解説を進めていく。 商品分析の基本 商品分析は、単品ごとの分析やトランザクションともいわれる販売単位（レシート）ごとに分析する考え方である。店舗分析で店舗のビジネスの大きな傾向をつかんだ後で、品ぞろえなどの具体的な施策を実行に移す際に不可欠な分析である。ACE分析などで「この商品は死に筋のような気がするがどうだろうか？」と想定したら、商品分析をすることで判断できる。 商品分析は、商品単体ごとの売り上げを見ていくように思えるが、それだけで見てはいけない。重要なのは、「売り上げ全体やほかの商品と関連してどうなっているのか」という視点を常に持ちながら分析することである。例えば、ある商品の売り上

キャパシティープランニングはなぜ省略されるのか SharePointのキャパシティープランニングに関して多くの企業が犯す最大の過ちは、プランニング作業そのものを怠ることだ。なぜそんなことが起きるのだろうか。理由はたくさんある。 第一に、SharePointは多階層型アプリケーションであるため、キャパシティープランニングが非常に複雑になることがある。Windowsファイルシステム、Active Directory（以下、AD）、.NET Framework、Internet Information Services、SQL Serverのさまざまなキャパシティー制限に関する知識も不可欠だ。これらの制限を知っていれば、パフォーマンス、ユーザーエクスペリエンス、SharePointの拡張の妨げになるようなボトルネックを防ぐことができる。 キャパシティープランニングを省略する理由としてよく挙げられ

もう何年も前のことになるが、「Harvard Business Review」誌の記事に強く触発されたことがある。「Beyond Toyota -- How to root out waste and pursue perfection」（トヨタを超えて――ムダをなくし、完ぺきを目指すには）と題されたその記事には、ケンタッキー州ルイビルに本社を置くLantechという企業が、リーンな思考・ツール・手法（このケースではトヨタ生産方式を指す）を利用して業務プロセスを劇的に改善した事例が紹介されていた。 わたしはそれ以来、業務プロセス改善の取り組みや、IT部門とビジネス部門の俊敏性の改善に向けた取り組みに着手する際に、ITチームのスタッフにこの記事を最初に読ませるようにしてきた。そこに紹介された事例は、改善への意欲と反復可能な手法（この場合はリーンツール）が結び付くことによって、どんなことが可能

小売業に携わる方なら誰もが日々「売り上げや利益を拡大したい」と考えているだろう。その実現のためには、顧客動向を理解した店舗作り（品ぞろえ）が不可欠だ。一方で、顧客動向を把握するためには、POSデータが極めて重要な役割を担うことも周知の事実である。本連載では、既にPOS（Point Of Sale）システムを導入しており、以下のような小売業に共通する課題を抱える企業に、POSデータの分析手法や活用法、その実例などをお伝えしていく。 データ収集が中心でデータ活用ができていない POSデータの分析手法の進め方を知りたい データをマーケティング活動に生かしたい 第1回となる本稿では、店舗の利益を5つの利益構造に分け、それぞれをどのように拡大していくかという視点からとらえて、POSデータの活用目的と活用例を解説していく。 POSデータの活用目的 基本的なことではあるが、まずPOSデータの“活用目的”

「これまでのシステム開発経験の中で一度も不具合を出したことがない」と言い切れる人は、まずいないでしょう。かくいうわたしも、大小さまざまな不具合を出した経験があります。今回は「システム開発における不具合とテストの重要性」について考えてみたいと思います。 膨れ続けるシステムに立ち向かうために ある程度の規模を持ち、他システムとの連携が必要なシステムでは、その特性に応じて違いはあるものの、その規模に相応する「システムの複雑さ」を有することになります。また「業務システムが新規開発時の状態のままで運用が継続される」ことはあまり考えられません。度重なるシステム拡張や機能追加を繰り返すことで、多くのシステムが複雑化し、肥大化していきます。例えば、長期間稼働し続けている既存システムに対して機能追加や仕様変更を行う場合には「開発当時のメンバーがいない」「仕様書や資料が古すぎる」という問題が起こることもあるで