本日、超党派爬虫類両生類を考える議員連盟と一社)日本爬虫類両生類協会がステートメントを発表しました。 https://t.co/TcvcOAPSKD
新型コロナウイルスによる影響で休業状態にあるシフト制で働く人たちに休業手当が支払われないケースが相次いでいることを受け、労働組合が厚生労働省に対して、支払いを企業に義務づけることなどを要請しました。 労働基準法では、企業側の都合で労働者を休ませた場合、働くことになっていた所定の労働日数などに応じて、休業手当を支払うことが企業に義務づけられています。 しかし、一定期間ごとに仕事の日を決めるシフト制で働く人たちは、勤め先との契約書で所定の労働日数があいまいに書かれていることが多いため、休業手当が支払われないケースが相次いでいると指摘されています。 このため、非正規雇用で働く人たちなどでつくる労働組合「首都圏青年ユニオン」は6日、厚生労働省に要請書を提出しました。 要請書では、法改正などを通じてシフト制で働く人にはこれまでの労働実績に応じて休業手当を支給することや、最低限保障する労働時間などを契
神戸市は、新型コロナウイルスに感染した20代の女性と30代の男性が亡くなったと発表しました。神戸市で30代以下の患者の死亡が発表されるのは初めてで、市は変異ウイルスの拡大で若い世代の重症化リスクが高まっているとして注意を呼びかけています。 神戸市は、先月28日に新型コロナウイルスに感染していた30代の男性が、また、今月2日に20代の女性が亡くなったと発表しました。 いずれも糖尿病などの基礎疾患があったということです。 神戸市で30代以下の患者の死亡が発表されるのは初めてです。 市は、変異ウイルスの拡大で若い世代の重症化リスクが高まっているとして注意を呼びかけています。 感染確認から入院できたのは3日後 亡くなった1人は北区に住む30代の会社員の男性で、糖尿病などの持病がありました。 遺族などによりますと、男性は先月19日に新型コロナウイルスに感染したことが確認され、その後、会話ができないほ
「6月末期限切れ」はデマですよ https://t.co/bLgia5rfNg
名古屋出入国在留管理局(名古屋市)に収容されていたスリランカ人女性、ウィシュマ・サンダマリさん(当時33歳)が3月6日に死亡した問題で、毎日新聞は2月5日に外部病院で受けた胃の内視鏡(胃カメラ)の診療記録を関係者から入手した。診療記録には、「(薬を)内服できないのであれば点滴、入院」との記述があった。しかし、法務省・出入国在留管理庁が作成した中間報告には、「医師から点滴や入院の指示がなされたこともなかった」と書かれており、診療記録の記述には触れられていない。【和田浩明、上東麻子/デジタル報道センター】 毎日新聞が入手したのはウィシュマさんが亡くなる1カ月前に、外部病院で受けた胃カメラの画像を含む検査報告書、診療情報。
後藤健二さん、湯川遥菜さん殺害になす術がなかった日本政府。それはテロとの戦いの前線基地「ヨルダン対策本部」で右往左往した中山泰秀外務副大臣も同じだった。 中山氏は、安倍首相の中東歴訪に同行していた1月20日に誘拐事件に遭遇、そのままヨルダンの首都アンマンの日本大使館に現地対策本部長として派遣された。だが後藤さんの解放交渉はヨルダン政府とイスラム国の間で行われ、中山氏率いる現地対策本部は蚊帳の外。何の成果もあげられなかった。全国紙の外信部デスクが呆れて言う。 「たまたまアンマンの近くにいたので現地対策本部長を任されたが、荷が重すぎたようで、外務省幹部らは『中山副大臣がテンパッちゃって、どうにもならない』『中山副大臣のお守り役が大変だ、と現地職員が悲鳴を上げている』とボヤいていました。どうやら中山氏、パニックに陥り、職員を怒鳴りまくっていたようです」 外務省関係者もこう話す。 「中山副大臣の無
京都市は12日、市内在住の20代男性が、新型コロナウイルス感染症の肺炎とみられる症状で自宅で死亡したと発表した。男性に基礎疾患はなかったという。男性は飲食業で1人暮らし。陽性確認後に入院を希望したが、入院できないまま自宅療養中だった。在宅での死亡は府内で4人目で、いずれも京都市内在住。府と市によると、20代の死亡は府内で初めてで最年少。 厚生労働省のまとめでは、5日時点(速報値)で国内の20代の死亡者は3人。20歳未満はいない。 市によると、男性は4月29日に発熱やせき、たんの症状が出て、5月2日にPCR検査で陽性と確認。府内のコロナ患者の入院調整を担う「入院医療コントロールセンター」に入院希望を伝えていた。自宅療養中は、保健所の医師や保健師が毎日、電話で健康観察を行い、4日は「全身の倦怠(けんたい)感は改善している」と答えたという。 しかし、5日には電話に応答せず、5日深夜に男性の知人か
中山泰秀副防衛相は12日、イスラエルとパレスチナの衝突激化を受け、自身のツイッターに「イスラエルにはテロリストから自国を守る権利があります」と書き込んだ。根深い中東和平問題でイスラエル側に肩入れする姿勢と受け止められ、中山氏のツイッターは「炎上」状態になった。 中山氏はイスラエル軍がツイッターで発信したロケット弾攻撃による国内被害地の映像を添付し、「あなたならどうしますか?ある日突然24時間で300発以上のロケット弾がテロリストによって撃ち込まれ、愛する家族の命や、家を奪われたら」と記述。「最初にロケット弾を一般市民に向け撃ったのは一体誰だったのか」とも指摘し、「私達の心はイスラエルと共にあります」と結んだ。 米国務省の発表などによると、パレスチナ自治区ガザ地区を実効支配するイスラム組織ハマスがロケット弾を発射し、イスラエル軍は報復措置としてガザ地区を空爆。武力衝突に発展し、双方で被害が拡
在日コリアンの母親を持つ男子大学生(当時は中学生)が、ブログ上で自らに対するヘイトスピーチを記していた大分県の男性(68)に対して慰謝料などを求めていた裁判の控訴審判決が5月12日、東京高裁(白井幸夫裁判長)であった。 判決では、書き込みが「著しく差別的、侮蔑的」であるとして、慰謝料など計130万円の支払いを命じた。男性は2019年1月、侮辱罪で科料9千円の略式命令を受けており、民事では厳しい判決が下されたことになる。 インターネット上の誹謗中傷をめぐる裁判としては高額で、差別を違法要素とする判決ついて、弁護団は「ネット上のヘイトスピーチについて、賠償基準や判断基準を塗り替える画期的なもの」としている。 (*この記事にはヘイトスピーチの文言が直接含まれます。閲覧にご注意ください) 裁判を起こしたのは、神奈川県の大学生、中根寧生さん(18)。在日コリアン3世の母親と、日本人の父親を持つ。 相
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入管収容施設の「密室」で被収容者はどう扱われるのか。東日本の入管収容施設で働いていた元職員が、現場を改善してほしいと初めてメディアの取材に応じ、一部職員は外国人の被収容者を「ガラ」と呼んで「見下しているように感じた」と証言した。また、収容されている人が体調不良を訴えても詐病を疑う風潮もあったといい、「職員は医療の素人。専門スタッフが常駐していれば名古屋入管での事件も起きなかったのではないか」と医療提供体制の充実を訴えている。【上東麻子、金志尚/デジタル報道センター】 毎日新聞が4月29日に、「外国人は悪いことをするかもしれない、危険な人になり得るかもしれないという意識がありました」などと、その証言を報じた元入国審査官の木下洋一さん(56)も、審査対象の外国人について職場で「ガラ受け(身柄引き受け)」などと話していたと明かしている。 名古屋出入国在留管理局の収容施設では3月6日にスリランカ人
08年北京五輪柔道男子100キロ超級金メダリストで総合格闘家の石井慧(34=チーム・クロコップ)は、男子テニス錦織圭(31=日清食品)が東京オリンピック(五輪)開催に疑問符をつけた記事を引用し、持論を展開した。 11日に自身のツイッターを更新。イタリア国際の男子シングルス1回戦で勝利した後の会見で「アスリートのことを考えれば、できた方がいい」、五輪が開催されれば「でないという選択肢は難しい」としながらも「コロナの感染者が出ない時にやるべきかなとは思う」とした発言について、アマチュア選手の立場と気持ちを想像しながら意見を投稿した。 石井は「競技により五輪の立ち位置は違う。テニスやゴルフなどはプロも確立されているし五輪と並ぶ名誉も何かあるだろう」と率直な意見。テニスや五輪のようなメジャー大会が存在する競技とは異なり、他競技には五輪に並ぶようなビッグイベントは少ないと指摘した。さらに石井は「五輪
<十分な内需があるはずの日本が、他の先進国のように成長できない大きな要因は、日本人のメンタルにあった> 日本経済はバブル崩壊以降、30年にわたってほとんど成長できない状況が続いている。日本が成長できなくなった最大の理由は、経済の屋台骨だった製造業がグローバル化とIT化の波に乗り遅れ、国際競争力を失ったことである。 だが、成熟した先進国は豊かな消費市場が育っているので、輸出競争力が低下しても国内消費(つまり内需)で成長を継続できるケースが多い。実際、アメリカやイギリスは、製造業の衰退後も内需を原動力に高成長を続けている。 日本は他の先進諸国と同様に、十分な内需が存在しているはずだが、どういうわけか日本の国内消費は低迷が続いており、これが低成長の元凶となっている。 一部からは消費増税が原因であるとの指摘も出ているが、税は経済学的に見て成長を根本的に阻害する要因ではなく、しかも欧州各国が15~2
あなたならどうしますか?ある日突然24時間で300発以上のロケット弾がテロリストによって撃ち込まれ、愛する家族の命や、家を奪われたら。イスラエルにはテロリストから自国を守る権利があります。最初にロケット弾を一般市民に向け撃ったのは… https://t.co/gLaSRQSQlw
日本維新の会所属の森夏枝・国会議員(右)の事務所近くに貼られていたポスター。左が怪文書に悩まされた上倉淑敬・京都府議 「美人すぎる国会議員」と言われて注目を集めてきた、日本維新の会の衆議院議員・森夏枝議員(比例近畿ブロック)の周辺が、いま騒がしい。 昨年10月、同議員の事務所関係が地元党員延べ99人分の党費を肩代わりして党本部に支払っていたことが発覚。日本維新の会は事態を重く受け止め、森議員を1月15日から3カ月間、党員資格停止の処分とした。 3月23日には、この問題が「公職選挙法違反」に当たるとして、京都市民らがつくる「日本維新の会 森夏枝・被害者の会」が京都地検に告発状を提出。この件はメディアが一斉に報じたが、このたび、同「被害者の会」が、森議員の事務所が日本維新の会所属の京都府議・上倉淑敬議員を中傷する「文書」の作成・郵送に関わったと指摘、「公職選挙法に抵触する」として京都地方検察庁
<日本維新の会所属の衆議院議員で「京都維新の会」代表をつとめる森夏枝議員が、統一地方選挙を約2か月後に控えた2019年2月、森議員と同じ党に所属する京都府議会議員・上倉淑敬議員を誹謗中傷する内容の文書を作成したことを認めて、上倉議員や他の党員に対して謝罪していたことがわかった。 現役の国会議員が同じ党の議員を中傷するという異常事態。いったい何があったのか――その舞台裏を追った。> 「作ったのは私です」 「2年前、上倉議員のご家族のことが書かれた記事を切り貼りして『文書』を作ったのは私です。何を言っても言い訳になってしまうのですが、今思い返しても、やっていいことと悪いことの判断がつかない精神状態だったと思います。 当時、(京都維新の会代表の)私のもとにたくさんの苦情のようなものが届いていたり、党勢拡大についても京都の議員と党本部の間で考え方に相違があり、(板挟みにあって)精神的に追い詰められ
「ワクチンもない。クスリもない。タケヤリで戰えというのか。このままじゃ、政治に殺される」 そううたった、宝島社の新聞全面広告が話題を呼んでいる。今の日本の状況が太平洋戦争末期の「竹槍訓練」などの非科学的な戦術に重なり合うとして、「科学の力が必要」と呼びかける意図があるという。 一方で、この広告で使われている写真が「竹槍」ではなく「薙刀」(なぎなた)であるとの指摘があがっている。同社はこの写真について「インターネット上から探し当てた」としているが、何が起きているのか。 宝島社の広告は、5月11日付の朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞の全国版で展開された。 「殺される」という強いキャッチフレーズを用いたこの広告には、以下のような意図があるという。 新型コロナウイルスの蔓延から、すでに一年以上。しかし、いまだに出口は見えません。マスク、手洗い、三密を避けるなど、市民の努力にも限界があります。自粛が
内閣官房参与の高橋洋一・嘉悦大教授のツイートに波紋が広がっている。日本の新型コロナ感染状況を他国と比較して「さざ波」と表現。国会やネットで批判が相次ぎ、大波となって本人に返ってきた格好だ。その後、高橋さんは「日本の状況を客観的に分析するのがモットー」などと書き込んだ。新たな疑問がわいた。「さざ波」という評価に至る高橋さんの分析は「客観的」なものなのだろうか。(石井紀代美) 「日本はこの程度の『さざ波』。これで五輪中止とかいうと笑笑」。高橋さんは9日午前、自身のツイッターでこう発信した。投稿には、日本を含む8カ国の100万人当たりの新規感染者数を追うグラフを添付。インドやフランス、米国など、起伏の激しい国に比べると、確かに日本の動きは、グラフ下方をはっている。これがさざ波に見えたようだ。
名古屋入管に収容されていたスリランカ人女性、ウィシュマ・サンダマリさん(当時33歳)が3月6日に死亡した問題で、毎日新聞は関係者から死亡直後と1月25日の2回分の血液データを入手し、その分析を医師に依頼した。医師は、1月時点と比べて死亡直後の血液データの栄養状態が大幅に悪化していることから、「亡くなるまでの40日間に、適切な水分、栄養補給がされていなかったことを意味する」と指摘した。出入国在留管理庁がまとめた中間報告書には、収容施設内の診療室に勤務する准看護師がウィシュマさんの「OS―1(経口補水液)の飲用量が多すぎるのではないか」と疑い、水分補給を制限するよう職員に指導したと記されていた。同庁は7月にも最終報告をまとめる方針だが、入管側の医療対応が適切だったかどうかが焦点になりそうだ。【和田浩明、上東麻子/デジタル報道センター】 中間報告書などによると、ウィシュマさんは2021年1月中旬
丸川珠代五輪相(50)は11日の閣議後、都内で記者会見した。国際オリンピック委員会(IOC)が各国・地域の選手団向けにワクチンを提供することに関しての進捗(しんちょく)状況を説明したが、具体性を欠き、不安が残った。 今月末にもワクチン供給を始め、7月23日開幕までに2回の接種を目指す計画とし、あくまで国内の優先接種者とは「別枠」で選手に提供されるとしている。日本選手団の接種は五輪・パラを合わせて2500人規模。だが、不可欠な「打ち手」については「選手を普段から見ているスポーツドクターなど、競技団体が探してくる状況」と話すにとどめた。ワクチンが届く時期も未定で「調整したい」としたが、実際の接種は各競技団体へ“丸投げ”の状態で、残された時間も少ない。 丸川氏はJOCの山下泰裕会長とも「優先接種対象者、医療従事者に影響を生じさせない」と確認済み。選手らへの接種場所は「場所がないときに、トレセン(
参院予算委員会で立憲民主党の蓮舫代表代行の質問に答えるため挙手する菅義偉首相(左)=国会内で2021年5月10日午後1時34分、竹内幹撮影 東京オリンピック・パラリンピック期間中の新型コロナウイルス対応を巡り、菅義偉首相が国会でちぐはぐな答弁を続けて話題になっている。ツイッターでは「壊れた」「怖い」という投稿が飛び交い、「#国会騒然」とハッシュタグ付きのワードがトレンドに入った。読み上げる原稿を間違えるほど疲れているのか。ただ、国会をウオッチする識者からは「追及をしのぐための戦略」を疑う声もある。【生野由佳/デジタル報道センター】
お願いします。男性差別はまだ議論も進んでいないですし、実際にフェミニストの口を塞ごうとする文脈で切り出されることも多いです。「職場で重いものを持たされるくらいでは?」というような考えの人も多いと思います。 しかし実在しますし、多くの人の人生、財産、尊厳、家族、命を今も刻刻と破壊しています。私は学者ではありませんし、ジェンダーに関して専門的な訓練を積んだわけではありません。間違いがあったら連絡をください。でもこの時代の弱者男性として、「じゃあ差別って実際に何があるの?」と言われたときに、同じ境遇の人が答えられる根拠を残しておきたいと思い、ここにこの記事を作ります。女性差別も最初は、女性自身でさえ差別だと分からなかったところから始まって、今に至っていますから。 ここから少し前提の話をするので「差別って実際何よ?」という人は飛ばしてください 男性学 = エリザベス2世の体験した女性差別 前提とし
政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長は2021年5月7日夜に行われた菅義偉首相の記者会見に陪席し、変異株の監視対策の一環として、安価な抗原検査キットを活用した検査を積極的に行うように求めた。 尾身氏が挙げた根拠は大きく二つ。一つ目が、広島県で行った大規模PCR検査では、症状がある人の陽性率は9%なのに対して、症状がない人は1%と、かなり差があることだ。二つ目として「驚くことに...」という枕詞つきで紹介したのが、軽い症状があっても仕事に出る人が7~10%いるという調査結果だ。 体温以外に、「咳が出る」「呼吸がしにくい」「鼻水が出る」など15項目を入力 尾身氏は記者会見で広島県での調査結果に言及したのに続いて「もう一つの知見、ほかの自治体での知見」として、次のように述べた。 「驚くことに、倦怠(けんたい)感、ちょっと体の、病院に行くほどではない、ちょっと具合が悪いというような
ついに日本の超有名アスリートから声が上がった。男子テニスの錦織圭(日清食品)が新型コロナウイルス禍での東京五輪開催に疑問を呈し、世界中で大きく報道されている。 ローマで行われたイタリア国際の男子シングルス1回戦で快勝後にオンラインで取材に応じ、東京五輪への率直な思いを吐露した。世界的に影響力のある錦織の発言は、世界各国で波紋を呼んだ。 現在新型コロナの感染が深刻化して危機的状況にあるインドでは、大手メディア「タイムズオブインディア」が大々的に速報した。 「錦織は、多くの選手が参加することが予想されるため〝バブル〟を作っても五輪を開催するのは難しいと語った」と同メディア。そして錦織の言葉をこう伝えた。 「五輪は今回の大会(イタリア国際)のような100人規模の大会ではない。選手村には1万人がいて試合をしている。特に今、日本で起きていることは簡単ではない。うまくいっていない」と錦織は日本の厳しい
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