世界中のマネジャーが読む基本書1時間で読める寓話に込められた、3つの秘訣の奥深さ
1989年ダイヤモンド社入社。出版局書籍制作部を経て、書籍編集部へ。書籍編集に携わる。 いまこそ読みたい！ ダイヤモンド社100年100冊 ダイヤモンド社は2013年5月1日に創立100年を迎えることになりました。雑誌を追う形で始まった書籍事業も、ビジネスジャンルを中心に刊行点数は1万点を優に超えています。 書籍は、その時々の経済環境や流行など世相を色濃く反映しているものが多数を占めますが、時代を超えて読み継いでもらいたい名著が、私達の書棚にはたくさん並んでいます。 本連載は100周年を記念し、普遍の名著と呼ばれる作品から、今だからこそ読みたい隠れた名作まで、有名無名織りまぜた100冊を紹介していきます。ダイヤモンド社が誇るベテラン執筆陣の、単なる書評にとどまらない論説をご期待ください！ バックナンバー一覧 原書は110ページほど、日本語版もわずか145ページの薄い本が、世界で1300万部
信用取引で「デイトレ」を始めよう！口座開設の手順とトクするキャンペーンをまとめた！【改訂版】
今年の1月から信用取引の制度が変更され、限られた資金でも1日に何度も取引ができるようになった。信用取引なら「売り」からも入れるので、上昇時だけでなく下落・暴落時にも利益が狙うことができる。 今回は、信用取引口座の開設手順や注意点、さらに現在実施されている各社の信用取引キャンペーンを見ていきたい。 ＊参考記事：2013年1月から制度が変わる「信用取引」「少ない資金でも取引チャンスが広がる」ってどういうこと？ 信用取引口座の前に、まずは総合口座を開設しよう！ 信用取引をするには、総合口座とは別に信用取引口座が必要だ。どこの証券会社でも、先に総合口座を開設して、それから（あるいはほぼ同時に）信用取引口座の開設手続きをすることになる。 信用取引をしたいネット証券があったら、まずは総合口座を開設しよう。口座開設についてはこちらの記事を参考にしてほしい。 ＊参考記事：口座開設の申込みから最短で取引でき
生命保険の理想型は終身保険をベースにした「5階建て」！
万一に備えながらも、ムダな保険料を払わずに済むのが、理想的な生命保険のプランだ。ところが現実には、万一の保障額が十分でないうえに、保障の多くが掛け捨てで、しかも10年ごとに保険料がアップする……なんてケースも少なくない。いったい生命保険は、どう見直せばいいのか。ＦＰブレーンブレーンコンサルティングの仲和成さんに教えてもらおう！ 保険を見直すなら、終身保険をベースにすべし！ 生命保険の見直しをすると、死亡保障は定期保険が中心で、終身死亡保険はごく薄くかゼロに、医療保険も掛け捨て終身医療保険のみになる場合がある。というより、このパターンが主流になりつつあるといっても過言ではない。だが、仲さんは「終身保険が要らないなんて愚の骨頂だ」とバッサリ。 「積立型の終身保険には、レバレッジ効果と自動貯蓄機能があります。そのため、条件により多少違ってきますが、支払った保険料の約1.2～1.8倍程度の保険金が
わずか4枚で年金問題の本質を見事喝破 ニコラス・バー教授の最強パワーポイント資料
1948年三重県生まれ。京都大学を卒業後、1972年に日本生命保険相互会社に入社。企画部や財務企画部にて経営企画を担当するとともに、生命保険協会の初代財務企画専門委員長として、金融制度改革・保険業法の改正に従事する。ロンドン現地法人社長、国際業務部長などを経て、同社を退職。2006年に生命保険準備会社を設立し、代表取締役社長に就任。2008年の生命保険業免許取得に伴い、ライフネット生命保険株式会社を開業。社長、会長を10年務めたのち、2018年より立命館アジア太平洋大学（APU）学長。2024年より現職。 出口治明の提言：日本の優先順位 東日本大地震による被害は未曾有のものであり、日本はいま戦後最大の試練を迎えている。被災した人の生活、原発事故への対応、電力不足への対応……。これら社会全体としてやるべき課題は山積だ。この状況下で、いま何を優先すべきか。ライフネット生命の会長兼CEOであり、
どんな人でもできる「投資」は社会を変えるアクションである！
1966年富山県生まれ。投資家、ファンドマネジャー。レオス・キャピタルワークス株式会社代表取締役社長・最高投資責任者（CIO）。早稲田大学法学部卒。国内・外資大手投資運用会社でファンドマネジャーを歴任後、2003年レオス・キャピタルワークス株式会社を創業。主に日本の成長企業に投資する株式投資信託「ひふみ」シリーズを運用。一般社団法人投資信託協会理事。投資教育にも注力しており、JPXアカデミー・フェロー、明治大学商学部兼任講師も務める。 これから世界で生き抜くために知っておきたいこと 『君は、こんなワクワクする世界を見ずに死ねるか!？』など多くの著書があり、グローバルな視点で若者を叱咤激励する元参議院議員の田村耕太郎氏と、独立系投資運用会社のレオス・キャピタルワークスで最高投資責任者（ＣＩＯ）を務め、驚異的なパフォーマンスをあげているカリスマファンドマネジャーの藤野英人氏。この2人がグローバ
決算ランキング（2）株価乱高下のいまこそ、割安株の見極め時！最新決算で出した「低ＰＥＲ企業ランキング」
DOL企業ランキング 2013 Summer いま強い企業、弱い企業が一目でわかる企業ランキングを、毎回テーマを変えて掲載。最新決算を反映させた業績／財務ランキングをはじめ、投資対象として有望な銘柄を選ぶヒントになる割安度／成長性／財務健全性など、様々な切り口で“旬な企業”を浮き彫りにします。 バックナンバー一覧 企業決算ランキングの2回目は、低ＰＥＲ（株価収益率）をお届けする。ＰＥＲは株価が割安なのか、割高なのかを判断する代表的な指標だ。 5月23日の1000円を超す大暴落以来、株価は乱高下を続けている。上がれば売り、下がれば買いが入るという展開だ。おおよそすべての銘柄が上がるというバブル相場の第1幕が終了した今こそ、株式投資においては銘柄選択がより重要になる。選択の参考に、ぜひ今回のランキングを役立てていただきたい。 ＰＥＲは将来の利益成長と深い関係 ＰＥＲとは株価を1株当たり利益（以
楽天の業績は、管理会計から見て「良い」のか、「悪い」のか
1959年生まれ。栃木県在住。都市銀行勤務を経て92年に公認会計士2次試験合格。09年12月〜13年10月まで公認会計士試験委員（原価計算＆管理会計論担当）。「高田直芳の実践会計講座」シリーズをはじめ、経営分析や管理会計に関する著書多数。ホームページ「会計雑学講座」では原価計算ソフトの無償公開を行なう。 ------------ファイナンスの基礎知識が満載！------------ ★高田直芳ホームページ『会計雑学講座』★ 公認会計士・高田直芳 大不況に克つサバイバル経営戦略 大不況により、減収減益や倒産に直面する企業が急増しています。この連載では、あらゆる業界の上場企業を例にとり、どこにもないファイナンス分析の手法を用いて、苦境を克服するための経営戦略を徹底解説します。 バックナンバー一覧 2013年4月3日付の日本経済新聞では、「ソニーは金融会社」であることを指摘し、「家電などエレクト
「保険料を下げて預金に回す」は大間違い！ ～保険の見直しの基礎知識（7）～
一家の大黒柱の万一や、家族それぞれの病気やけがでの入院や手術、さらには老後の生活に備えるために生命保険や医療保険、個人年金などの保険商品に加入している人も多いだろう。その一方で、保険料が家計を圧迫するなどの理由で、保険を解約したり、見直しをする人もいる。でも、その前にアナタは「保険」のことをちゃんと理解したうえで、解約や見直しをしようとしているのだろうか？ カリスマＦＰとして知られるＦＰブレーンコンサルティングの仲和成（なかかずなり）さんに、保険を見直す前に知っておきたい「本当に大切な知識」を伝授してもらおう。 保険の正しい知識のない人が多すぎる！ 突然ですが質問です。30歳の男性が、保険金額1000万円、払い込み期間30年の終身保険に加入したとしよう。 保険料の払込総額はいくらだろうか？ 「保険会社や商品性にもよりますが、おおよそ530万円程度です。ところが、『万一の際に受け取れる金額よ
個人のマネー運用で守りたい5原則
やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマネー経済の歩き方 12社を渡り歩いた資産運用の現場に一貫して携わってきた視点から、「資産運用」の方法をどう考えるべきか懇切丁寧に説く。投資家にもわかりやすい投資の考え方を伝授。 バックナンバー一覧 「マネー経済の歩き方」というタイトルの下で、10年以上記事を書かせてもらった。残念なことに連載の最終回だ。連載の最後に当たり、自らマネー運
急増する「愛してくれ症候群」。20～40代の男性がキケン！
1970年生まれ。エッセイスト。イベントプロデューサー。 「好きなことを思いっきりしたい！」という思いから、19歳で起業。成功と失敗を繰り返し、2回目の脱サラ後、32歳で5000万円の借金を背負 う身となる。この間、人間社会の表と裏を知り尽くす。その逆境の中、「このままの自分で、一生を終えたくない！」と一念発起。「小さな成功を積み 重ねる」「動き続けることで、勇気と自信が生まれる」をモットーに、寸暇を惜しんで働く。その結果、イベントプロデューサー、コンテンツクリエイターとしての才能を開花させ、GIVENCHY、JTBなどを筆頭に、さまざまな大手企 業、メディア、さらには行政団体とのコラボイベントを実現させた。こうした経験から生まれた独自の哲学と生き方論が評判となり、人生相談の申し込 みが後を絶たない。現在「愛と夢のある自由な生き方」をテーマに、新聞、雑誌、ラジオなどの幅広いメディアで活躍。
デンマーク人はなぜ、家具のセンスが良いのか？
幸福大国デンマークのデザイン思考 ビジネスデザインスクール留学ルポ 世界で最も刺激的なビジネススクールとして注目されるデンマークの「The Kaospilots」に、初の日本人留学生として受け入れられた大本綾さん。彼女が世界のデザインスクール最前線での学びをリアルタイムで書き記す「留学ルポ」連載。日本ではまだ馴染みの薄いデザイン思考だが、近年、欧米ではビジネスや社会に変革を起こす発想法として、俄然注目を集めている。 また、デンマークは幸福大国として知られているが、その実態はあまり日本人には馴染みがない。彼らの価値観から教育、公共デザイン、ライフスタイル、社会福祉、家具、ファッション、広告、食事、子育てまで、現地で取材しながらレポートしていく。月1回掲載予定。 バックナンバー一覧 北欧といえば「家具」を思い浮かべる人も少なくない。彼らはどのように家具を選び、使うのか。また、どのような考えのも
バリバリ女子に燃料を投下する“昔の俺は”おじさん「すごいですね！」を連発する部下たちの冷めた怒り
フリーライター。1982年3月生まれ。地域紙記者を経て、編集プロダクション「プレスラボ」に勤務後、独立。男女問題や社会問題、インターネット、カルチャーなどについて執筆。 ツイッターは@miyazakid バリバリ女子のポンコツおじさん改造講座 日本企業で元気な女性社員が増えているのに対して、男性社員は元気がなくなっていると言われて久しい。女性の社会進出が進む現在、ビジネスの第一線でバリバリ働く女性社員と年配の男性社員たちの「意識の差」は、埋めようもなく広がっている。そんなご時世で、「男性部下には思いっきり注意できるけど、女性には気が引けてしまう」「女性社員の本音がわからない」と苦手意識を持ち、悩んでいる男性も多いはずだ。今どきの女性たちは、男性に対してどんな不満と要望を持っているのか。 本連載では、「バリバリ女子」たちが時代遅れの「ポンコツおじさん」に向けるシビアな苦言、提言を赤裸々に紹介
お金が最強のコミュニケーション・ツールなのは最も抽象的で匿名性が高いから。絶対に消滅しない
山口揚平（やまぐち・ようへい） 早稲田大学政治経済学部（小野梓奨学生）・東京大学大学院修士。 1999年より大手外資系コンサルティング会社でM&Aに従事し、カネボウやダイエーなどの企業再生に携わったあと、独立・起業。企業の実態を可視化するサイト「シェアーズ」を運営し、証券会社や個人投資家に情報を提供する。2010年に同事業を売却したが、のちに再興。クリスピー・クリーム・ドーナツの日本参入、ECプラットフォームの立ち上げ（のちにDeNA社が買収）、宇宙開発事業、電気自動車（EV）事業の創業、投資および資金調達にかかわる。その他、Gift（ギフト：贈与）経済システムの創業・運営、劇団経営、世界遺産都市ホイアンでの8店舗創業（雑貨・レストラン）、海外ビジネス研修プログラム事業、日本漢方茶事業、医療メディア事業、アーティスト支援等、複数の事業、会社を運営するかたわら、執筆、講演活動を行っている。専
「インフレ＝善」、「デフレ＝悪」は本当か？
上智大学卒業後、日本銀行入行。調査統計局、国際局為替課、ニューヨーク事務所などを経て、2003年４月にJPモルガン・チェース銀行入行。最新刊は『インフレで私たちの収入は本当に増えるのか？ デフレ脱却をめぐる６つの疑問』（小社刊）。 インフレをめぐる3つの疑問 日本では「デフレは悪で、インフレが望ましい」という考え方が広がり、定着しつつあります。特に安倍晋三首相が選挙前から「量的緩和の拡大」「デフレからインフレへ」などと盛んに発言し、実際にマーケットが円安・株高に動いたため、この風潮はますます強まっています。経済が停滞しているのも、若者の就職難もデフレのせいで、インフレになれば経済が活性化し、苦しい生活が楽になるがごとく喧伝されますが、本当にそうでしょうか？ インフレの基本的構造や金融政策の仕組み、それらの個人や企業への影響、為替との関係などを分かりやすく解説する全３回。著者は、処女作『弱い
アベノミクスがまだわからない人へ
1955年、東京都に生まれる。東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士(政策研究)。1980年、大蔵省入省。理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官(経済財政諮問会議特命室)、総務大臣補佐官などを歴任したあと、2006年から内閣参事官（官邸・総理補佐官補）。2008年退官。金融庁顧問。2009年政策工房を設立し会長。2010年嘉悦大学教授。主要著書に『財投改革の経済学』（東洋経済新報社）、『さらば財務省』（講談社）など。 高橋洋一の俗論を撃つ！ 元財務官僚の経済学者・高橋洋一が、世にはびこるもっともらしい「俗論」の過ちをズバリ解説。 バックナンバー一覧 アベノミクスは金融政策がすべてといってもいい。そのキモは驚くほど簡単だ。ひとことでいえば、デフレ予想からインフレ予想への転換だ。人々のインフレ予想率を高めるわけだ。 ポイントはインフレ予想 どういう経路をたどるか
職場の女性を味方につける「7つのニオイ対策」とは？
日本ホスピタリティー・マナー研究所・代表。幼少期よりCA（客室乗務員）に憧れ、８回目の試験で念願のCAに合格。ANA（全日空）のCAとして12年間勤務する。トータルフライトタイムは8585.8時間（地球370周分）。在職中に、「社内留学制度」に合格し、西オーストラリアに留学。現地学生とともに「ホスピタリティー」を学ぶ。ANA退社後は、ホスピタリティー・マナー講師、CS（顧客満足度）向上コンサルタントとして活動。関西人ならではのユーモラスな講義で、過去最多の年は、年間登壇回数200回以上。総受講者数は、２万人以上。リピート率は97％に達し、１年後の研修も決まっている。「礼法講師」資格、「日本メンタルヘルス協会公認心理カウンセラー」資格も持ち、「笑顔と思いやりからはじまるマナー」を、「３つのＫ（行動・気づき・心）」ですぐに行動化できることを目的とした人財育成を行う。「新入社員研修」「 管理職研
外食や趣味にお金を使い過ぎ、“二馬力”のメリットを生かせない夫婦が多い！ケース別診断（2）「ＤＩＮＫＳ」の場合
前回から、家計再生のコツをケース別に分類してお話ししています。今回は結婚して"子どもなし・夫婦共働き（＝ＤＩＮＫＳ）"となったケースをご紹介しましょう。ＤＩＮＫＳだといわゆる"二馬力"で収入が得られ、家計には余裕が生まれるわけですが、その一方で、一馬力のときとはまた違ったお金の悩みが噴出しやすいもの。そこで、家計再生コンサルティングの現場でもよく相談される、ＤＩＮＫＳならではの悩みや、その解決方法をお話しします。 二馬力で家計に余裕があるからこそ、お金が貯められない 私の事務所には、年代を問わずＤＩＮＫＳの方がたくさん相談にやってきます。二人とも正社員で働き、世帯の手取りが40～50万円台、もしくはそれ以上という場合もあれば、妻のほうがパートで働き、手取り5～10万円稼いで家計を助けているような場合もよくあります。 最近でこそ、日本経済は少し明るいムードですが、景気が本格的に回復したわけで
日本版ＩＳＡでの正しい運用法
58年北海道生まれ。81年東京大学経済学部卒。三菱商事、野村投信、住友信託銀行、メリルリンチ証券、山一證券、UFJ総研など12社を経て、2005年に楽天証券経済研究所客員研究員、23年3月から現職。 山崎元のマネー経済の歩き方 12社を渡り歩いた資産運用の現場に一貫して携わってきた視点から、「資産運用」の方法をどう考えるべきか懇切丁寧に説く。投資家にもわかりやすい投資の考え方を伝授。 バックナンバー一覧 通称「日本版ＩＳＡ」と呼ばれる制度が2014年1月からスタートする予定だ。これは、1人が年間100万円まで行う投資の収益に対して5年間非課税とする、投資優遇税制だ。 日本版ＩＳＡでは、1人が1金融機関に一つだけ専用の口座を開くことになるので、金融機関の間では、すでに口座獲得競争が始まっている。現段階で予定されている日本版ＩＳＡの制度は、必ずしも使い勝手がよくないし、金融機関にとっても多額の
黒田日銀の「目標株価」を推測する
やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 大胆な緩和の発表は上首尾だったが 総裁会見で「最大の驚き」は……。 4月4日、日銀は、黒田東彦総裁が「これまでと次元の違う」と表現する大胆な金融緩和政策を発
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