不動産不況下のＲＥＩＴ市場から分析する 「ＲＯＥ（自己資本利益率）」指標の脆弱性 | 公認会計士・高田直芳 大不況に克つサバイバル経営戦略 | ダイヤモンド・オンライン
高田直芳（公認会計士、CPA Factory Co.,Ltd.取締役社長） 【第15回】 2009年09月04日 1 2 3 4 5 6 7 8 不動産不況下のＲＥＩＴ市場から分析する 「ＲＯＥ（自己資本利益率）」指標の脆弱性 投資家やマスメディアは、企業分析の指標としてＲＯＡ（総資産利益率）やＲＯＥ（自己資本利益率）を盛んに取り入れがちだ。しかし、この2つの指標を絶対的なものとして取り入れてしまうことに著者は疑問に感じている。 今回のコラムでは、投資家やマスメディアが盛んにもてはやすＲＯＡとＲＯＥの問題点に迫っていきたい。そこで、前回コラムの中で紹介をした飲食料品業界と、それらとはトレードオフの関係にある不動産業界を取り上げて説明していこう。 対極に位置する業界を分析できるＲＯＡ 前回コラムでは、飲食料品などの流通業界が熾烈な薄利多売によって、倒産の危機に瀕している実態を紹介した
不動産・マンションはどこまで下がる？――自壊する危機の構図《不動産危機》(1) | 産業・業界 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
不動産・マンションはどこまで下がる？――自壊する危機の構図《不動産危機》(1) - 09/04/20 | 19:00 昨年から本格化した不動産不況はクライマックスの局面に近づいたようだ。そう思わせる現象が相次いでいる。 まず、地価下落の加速だ。３月下旬に発表された２００９年１月１日現在の公示地価では、全国平均の地価は３年ぶりに下落に転じた。大都市圏では地価上昇地点は皆無で、名古屋や東京都心部を中心に前年比２割以上の下落率を記録する地点が多発した。しかも、この公示地価は実態より甘い評価というのが一般的な受け止め方。「たとえば東京圏の商業地が平均で６・１％下落したというが、現場取引の実感では、この数倍の下落率があったと見ていい」（業界関係者）。景気の急激な後退に伴い、足元では一段と地価下落に拍車がかかっている可能性が高い。 地価先安感が強まる中、不動産取引はパタリと止まった。都市未来総合
REIT八方塞がり：日経ビジネスオンライン
東京・渋谷。駅前の喧噪を抜け、路地を一歩折れると、住宅街の一角に奇妙なマンションがある。昨年夏に完成したが、入り口は固く閉ざされたまま立ち入り禁止の柵が周囲を覆う。 このマンション、もともとは昨年10月に民事再生法の適用を申請し、先頃、米大手投資ファンドのローンスターがスポンサーに決まったREIT（不動産投資信託）投資法人、ニューシティ・レジデンスへの売却を見込んでいた物件だった。高級賃貸マンションとして外国人などの利用を当て込んでいたが、肝心の買い手が破綻。今も野ざらしになっている。 2012年までに4700億円 REITの残した爪跡とも言える、これらの未入居、未完成物件は、都心では珍しい光景ではなくなりつつある。 2007年5月をピークに下落傾向を強めるREIT市場に、歯止めがかかる気配がない。東証REIT指数は4月6日時点で838.85と、2007年5月のピーク時から約7割下落した。
Noppin's stock cafe:REITのスポンサー一覧 - livedoor Blog
前回の記事でスポンサーの信用力で銘柄を選択しました。念のため主なREITのスポンサーを確認しておきます。こうして見てみると、スポンサーの知名度・信用力と利回りとは、やはり相関関係がありそうです。ただ前回は印象で選んでしまい、スポンサーを見落としていたものもありました。このあたりは候補を修正したいです。 ニューシティ以来、外資スポンサーには良い印象がないので、MIDは一旦候補から外すことにします。プレミアのスポンサーはよく知らないためやはり一旦外します。日本ロジスティクスと産業ファンドは異色なので外してましたが、時間があれば検討してみてもいいかなと思いました。森ヒルズは名前だけで毛嫌いしてましたが調べてみる価値はありそうです。 （利回りは3/2付） 位 証券コード 投資法人名 予想利回り 1 日本レジデンシャル投資法人 51.11%（パシフィックマネジメント） 2
日本のREIT会社 財務運営は保守的で流動性管理もなされているが、今後の金融・資本市場の動向を注視 【ムーディーズの業界分析】(1) | 産業・業界 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オ��
日本のREIT会社 財務運営は保守的で流動性管理もなされているが、今後の金融・資本市場の動向を注視 【ムーディーズの業界分析】(1) - 08/06/25 | 17:30 現在の格付け、格付けアクション ムーディーズは2007年に新たに2社の格付けを公表し、格付けする日本のREIT会社の総数は22社となった。2007年には4社の格付けを格上げした。2008年には、１社の格付けを格上げし、1社の格付けを方向未定で見直しの対象とした。これを除く20社のREIT各社の格付け見通しは安定的である。 主要な業界動向と格付けへの影響 1) 東京の不動産賃貸市場は依然堅調 東京23区におけるオフィス賃貸市場では、2007年には比較的大型の新規供給がみられたが、需要が供給を上回り、空室率は2%を切りほぼ満室状態を享受している。今後2-3年は、大規模な供給は限定的と予測されており、オフィス需要も底堅くタ
REITが微妙にヤバい件：MoneyZine（マネージン）
MONEYzine サイトサービス終了のお知らせ 2022年4月20日をもってMONEYzineは終了しました。 長い間、MONEYzineをご利用およびご購読いただき、ありがとうございました。 翔泳社では複数のデジタルメディアを運営しております。よろしければご覧ください。 翔泳社のメディア：https://www.shoeisha.co.jp/media
J-REIT一覧 - JAPAN-REIT
このページは最新の価格・利回り・時価総額・NAVなどを一覧にしています。各項目名をクリックするとソートが可能です。 ＜用語の定義・算出方法＞ ■平均分配金利回り（％） 算出方法：∑（分配金利回り×時価総額）／時価総額合計 ※小数点以下第三位は四捨五入 データベース上のより正確な分配金利回りデータ（四捨五入をしていないデータ）を元に計算しています。 本ページ掲載の分配金利回りを用いて平均分配金利回りを算出した場合、本ページに掲載されている平均分配金利回りと多少の誤差が生じることがございます。 各銘柄の分配金利回りは小数点以下第三位を四捨五入して表示をしているためです。 ■分配金利回り 分配金利回りとは、投資額に対する分配金の割合で、投資収益率を測る指標の一つです。 算出方法：（当期予想分配金＋次期予想分配金）／投資口価格 ※小数点以下第三位は四捨五入 ・予想分配金は各投資法人の公表資
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