50代で市場価値を倍増する「5つの心得」
グローバル人材の育成で後れを取る日本企業のお寒い実情：日経ビジネスオンライン
1979年から毎年、「当面する企業経営課題に関する調査」を実施され、結果を発表されています。今回の調査で初めて、［事業開発編］と［組織人事編］の2つに分けて調査を実施されました（調査の詳細はこちら）。ご担当された組織人事編の方では、「グローバル経営を担うリーダー」と題して、「グローバル人材」に焦点を当てられています。これはどのような狙いだったのでしょうか。 大和：「グローバル人材」の重要性が指摘されていますが、実はそれは今に始まったことではありません。例えば2006年には、当時の小泉純一郎首相が設置した経済財政諮問会議が「グローバル戦略」をまとめ、人材の国際競争力の強化を掲げています。 それから9年も経っているにもかかわらず、グローバル人材の必要性を訴える声は減少するどころか、高まる一方です。そこで企業の実情を調べようと考えたわけです。 3タイプの人材がいずれも不足していると7割が回答 結
グローバル人材の採用・育成 ネックになるのは“本社”
関連キーワード ERP | 人事 | タレントマネジメント 現地の優秀な人がすぐに転職する、日本の本社で作成した戦略が理解されない、そもそも人の採用に苦労する――海外に進出する企業で人材についての課題をよく聞くようになってきた。海外進出を目指す日本企業は多くなっているが、人材問題がネックになるケースもあるようだ。海外進出企業を支援するプライスウォーターハウスクーパース（PwC）に日本企業の現状と解決策を聞いた。 関連記事 パリのディズニーランドがワインを出す理由――と人事管理の共通点 【事例】三菱ケミカルがグローバル人材データベース整備で選んだ製品とは “不採用でも優秀な人材”をキープできる「人材コミュニティー」の作り方 あなたの隣の「コラボ人材」が業績アップの鍵を握る グローバル展開のネックになる人材管理
「グローバル人材」なんか育成したって育たない！：日経ビジネスオンライン
「アジアの成長を我が社の成長に取り込む」というフレーズは、もはや経営者のあいさつの常套句になりつつある。確かにそうだ。日本企業の売上高、そして営業利益における海外比率は、もはやそれぞれ5割を超える。日本企業は続々と海外で積極展開しているように見える。しかし、個々の企業の戦略をつぶさに見ていくと、確かに海外には行っているが、あくまで国内の補完の位置付けのままだ。 国内市場はすべて耕し終えた。頭打ち、いやそれどころか右肩下がりだ。そこで新天地たるベトナム、ミャンマー、中国内陸部に市場を求める。しかし、これは国内ビジネスの海外展開でしかない。グローバル、つまり地球全体を競争市場ととらえた戦略展開とは根っ子の発想が違う。 日本の成功体験の輸出はもう通用しない 日本企業の幹部たち（昭和20～30年代生まれのオジサンたち）は、アジアの田舎町に行くと、とても上機嫌になる（私もそうだ）。なぜなら、とても懐
第13回 日本人がグローバル人材になるための方法：日経ビジネスオンライン
私はこの9月から、仕事上少し役割が変わった。主にGMI（Global Management Institute）という組織に所属し、仕事の中心をリサーチ（調査研究）におくことになった。GMIは、私が6年間所属しているデロイトトーマツコンサルティングが社内に作った組織で、シンクタンクのようなリサーチを行う。 そこで扱う最大のテーマは、日本企業のグローバル化を成功させるためには何が必要かを探究することである。私はそのテーマを、主に人材や組織の視点から追いかける。役割は変わったが、このテーマは、自分の問題意識の中心部分にずっとあったので、これを機会に、より鮮明にこのテーマを追いかけたい。 このコラムで取り上げている「グローバル人材」は、企業のグローバル化で成功するために欠かせないポイントである。これまでもそういうポイントも意識しながら原稿を書いてきたが、今後はより問題意識をシャープにして、グロー
本当のグローバル人材とはどんな人？：日経ビジネスオンライン
先月、運よく空気が比較的きれいだった時に北京を訪問した。本コラムでも時折紹介している、TC268/SC1「スマート・コミュニティ・インフラ」に関係する出張である。実は、中国政府の建設部の万博士という方が副議長に応募してくださり、1月に各国投票を経て選出された。私は議長として、万博士とその上司の方々にお礼するために北京を訪れたのである。 万博士は、語学が堪能で学識豊か、十分に若くエネルギーにあふれており、しかも実際に中国でスマートシティーを構築する担当責任者である。前回述べたように、政府が活用できる上流の標準を作り、これを有効に活かすためには、彼ほど心強い副議長はいないと言ってよいだろう。今後私の仕事が楽になることは間違いない。私も、彼がこの標準化の世界のプロになるためのコーチをしながら、中国と日本の産業活性化に貢献したいと思う。 予想と全く違ったY氏の回答 さて、今回はその機会に偶然お会い
グローバル人材欠乏症に悩む日本企業：日経ビジネスオンライン
製造業や一部の流通業を中心に多くの日本企業は、グローバル展開を加速しようとしている。だが、人材の確保が追いついていない。日経BPビジョナリー経営研究所が実施した経営者調査「企業のグローバル化と人材育成に関する調査」で明らかになった。グローバル人材の育成プログラムを作っている企業はまだまだ少ない。外国人社員に対してキャリアパスを明確に提示している企業もあまり多くない。 経営者調査と並行して、2011年11月、ASEANや中国に出張し、元気な日本企業の現地法人を取材した。共通点は、現地の社員が要職を占めていること。進出当初こそ、経営陣や幹部の多くは日本人社員だったはずだが、現地の社員が育つなかで次々と重要なポストを任されるようになった。ポストを与えられた社員はモチベーションが向上し、より積極的に仕事に没頭して業績向上につながっている。 現地の優秀な人材に経営トップを任せる方針を打ち出し、着実に
博報堂、社員の1割強を「グローバル人材」として育成へ | AdverTimes.（アドタイ） by 宣伝会議
博報堂は16日、全社員の1割強にあたる約400人をグローバル人材として育成する方針を明らかにした。既に海外拠点に勤務する社員も含め、公募または指名により全職種から選出した。対象となる社員には今後、育成プログラムの受講や海外派遣などの機会が与えられる。 今回の新たな人材制度導入は、クライアント企業のグローバルマーケティング活動の支援を目的としている。特に中国・インド・ASEAN各国でのビジネス拡大に対応できる継続的な人材育成を急務としており、「将来的には全社員のグローバル人材化を目標に掲げている」（同社広報室）。徐々に対象となる社員の割合を引き上げていきたい考えだ。 『宣伝会議』 「商品を売りたい」「ブランド力を高めたい」「会社を成長させたい」と考える方々へ広告・マーケティング・販促・広報などコミュニケーションの力で成功を勝ち取るための最新の事例とノウハウをお届けする、マーケティングの専門誌
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
