『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
「SNOW」の利用者は半年前より27%増／スマホ利用者の約80%が「LINE」利用【ニールセン調査】
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2017年はFinTech体験の機会が増大--利用者のニーズが明らかに
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます FinTechベンチャーが、新しい個人向けサービスを提供し始めている。2017年には、その数がますます増えると予想される。利用者は、金融機関のサービスとFinTechサービスを比較し、より使い勝手が良い方を選択できるようになる。多様な選択肢があることは、利用者にとってメリットである。2017年は、一般の消費者にとって「FinTech元年」になると予想する。 金融機関は、世界一厳しいと言われる日本の消費者の目で、FinTechベンチャーとサービスを比較されることになる。その結果、利用者がFinTechベンチャーのサービスを選べば、金融機関はFinTechへの対応を加速せざるを得ない。反対に、FinTechベンチャーのサービスが支持されなけ
人気スマホアプリの利用者は軒並み倍増／利用者数No.1は4年連続「LINE」【ニールセン調査】
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TechCrunch | Startup and Technology News
William A. Anders, the astronaut behind perhaps the single most iconic photo of our planet, has died at the age of 90. On Friday morning, Anders was piloting a small…
「つながる」レンタカーに残る個人情報――米当局が利用者に注意喚起
「つながるクルマ」のレンタカーでナビゲーションなどの機能を使ったり、自分のスマートフォンを接続したりすれば、個人情報が車のシステムに保存されて他人に見られる恐れもある――。米連邦取引委員会（FTC）がそう指摘して消費者に注意を呼び掛けている。 つながるクルマの車載システムではGPSやハンズフリー通話、メール、音楽、Web閲覧などの機能が利用できる。しかしFTCによると、レンタカーでこうした機能を使えば個人情報が車のシステムに保存される可能性もあり、例えば、GPSで入力した内容や、レンタカーで出かけた職場や自宅などの位置情報が、車を返却した後も保存されている可能性があるという。 自分のモバイル端末を接続した場合は、電話番号や通話やメールのログ、場合によっては連絡先やメールの内容まで保存されることもあり、車を返却する前に消去しなければ他人に見られる恐れもあるとしている。 こうした個人情報の流出
インスタグラム利用者の58％が利用時間増加、フェイスブックの利用時間は伸び悩む
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ICT総研は8月16日、2016年度のSNS利用動向に関する調査結果を公表した。日本のSNSの普及率は7割という結果が出た。 主な調査結果は以下の通り。 日本のSNS利用者は6872万人、普及率69％。2018年末には7486万人へ拡大 日本国内におけるSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）の利用者（アクティブユーザー）は年々増加している。2015年末の国内ネットユーザーは9943万人と推定されるが、SNS利用者はそのうちの65.3％にあたる6488万人だった。2016年末には6872万人に達する見込みで、2016年の年間純増者数は384万人と見込まれる。これは1カ月平均で約32万人の利用者が増加する計算。 SNS利用者は元々10
2015年上半期は「Instagram」利用者が増加---MMD研究所調査
MMD研究所は7月27日、「2015年上半期スマートフォンアプリコンテンツに関する調査」の結果を発表した。調査期間は7月10～11日。対象はスマートフォンを所有する20歳以上の男女。有効回答は563人。 2015年1月～6月の期間によく利用したアプリのジャンルでは、「ゲーム」が16.5％と最も多く、次いで「SNS」が16.3％という結果となった。また、2013年と2014年に実施した同様の調査結果と比較すると、「ゲーム」「動画」の利用がそれぞれ増えているのに対し、「SNS」の利用は減少している。 SNS/コミュニケーションサービスの利用については、「現在利用している」という回答が最も多かったのは、「LINE」の66.6％、次いで「Facebook」の47.4％、「Twitter」の35.3％の順となった。なお、2014年の調査と比較して利用率の増加が最大だったのは、「Instagram」で
スマホ利用者の半数が「新製品に驚き感じなくなった」--MMD研究所調べ
MMD研究所は10月23日、各社から最新のスマートフォン端末が発表されたことを受け、スマートフォンを所有している20歳以上の男女1251名を対象にした「スマートフォンに関するイメージ調査」を実施し、その結果を公開した。 新製品発表のたびに新たな機能や性能の大幅な向上を盛り込み進化をアピールする各社だが、消費者にはどのように受け止められているのだろうか。調査結果によると、新製品の発表に対して回答者の12.5％が「過去も現在も変わらず驚きを感じている」と回答する一方で、50％は「過去に比べると驚きを感じなくなった」と回答。「過去よりも現在のほうが驚きを感じている」と回答する人は3.0％にとどまった。 これに対して、回答者の65.6％はスマートフォンの今後の進化について「大いに期待している」「期待している」と回答している。具体的に今後の進化についてどのように感じているかという点については、「見た
スマホ利用者が過半数に--非使用者は利用に消極的 - MdN Design Interactive
株式会社ライフメディアが運営する自主アンケート・調査結果レポートサイト「リサーチバンク」はスマートフォンに関する調査(2014年)を行い、結果を発表した。調査期間は3月28日～4月2日で、10代から60代の全国男女を対象に1200件の有効回答を得ている。 調査結果によると、スマートフォンの使用に関しては、過半数を超える53％が利用していることがわかった。これは、前年の調査と比べて10ポイントの増加となる。また、スマートフォン利用者に従来型ケータイの使用の有無について質問すると「普通の携帯電話も併用」が14％で前年と変わらず、“2台持ち”のユーザーはそのままという結果になった。 また、スマートフォンを使っていない人に今後のスマートフォンの利用について質問すると、67.3％が「利用したいと思わない」と回答。その理由は、「普通の携帯電話で満足しているから」が68.1%、「利用料金が高いから」46
Facebook、フィーチャーフォン用アプリの月間利用者が1億人に
Facebookは米国時間7月21日、モバイル機器から同サイトを利用するユーザーの数がこれまでの最高を記録したことを明らかにした。 同社は、Facebookアプリケーション「Facebook for Every Phone」の月間ユーザー数が1億人を超えたと発表した。フィーチャーフォン利用者は、2011年に提供が始まった同アプリケーションを使って、携帯電話から「News Feed」「Messenger」「Photo」などにアクセスできる。新規ユーザーもフィーチャーフォンから登録して友人を探すことができる。 フィーチャーフォンはスマートフォンと基本的な機能しか持たない携帯電話との中間に位置する製品だ。スマートフォンと異なるところを具体的に挙げると、大半のフィーチャーフォンは他のデバイスと一括同期できない点や、サードパーティーのアプリケーションをユーザーがダウンロードできない点などだ。それでも
スマホ利用者の7割弱が、ネットワーク通信に何らかの不満
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
スマホ利用者、事業者選択は通信品質を重視--7割弱が不満
MMD研究所は6月7日、携帯通信事業者3社のスマートフォン利用者1200人を対象にした意識調査の結果を発表した。携帯通信事業者を選択する際に重視した点として最も多く挙げられたのは「月額料金が安い」で45.8％、次いで「通信が安定している」が37.3％、「通話エリアが広い」が33.7％だった。 上位5位までを見ると「月額料金が安い」をのぞき、通話通信などの電波状況に関する項目が4つ入っており、ネットワーク通信が良いことが選択時に重視される傾向があるようだ。 スマートフォンを利用する上でのネットワーク通信の不満を聞くと、「不満を感じていない」は32.1％で、全体の67.9％がネットワーク通信に対して何らかの不満を感じていることがわかった。不満を感じている項目としては、「通信速度の遅さ」が38.9％、「パケ詰まり」が29.0％、「通信障害などのトラブル」が23.0％で上位となった。 事業者別では
総務省、スマートフォンの利用者情報の取扱いに関する提言を公表 - MdN Design Interactive
総務省は、スマートフォンの利用者情報の取扱いに関する提言「スマートフォン プライバシー イニシアティブ －利用者情報の適正な取扱いとリテラシー向上による新時代イノベーション－」を公表した。 同提言は2009年4月から開催している「利用者視点を踏まえたICTサービスに係る諸問題に関する研究会」の下に、2012年1月に設置された「スマートフォンを経由した利用者情報の取扱いに関するWG（ワーキンググループ）」によって取りまとめられたもので、2012年6月30日から7月20日まで行われた意見募集の結果も反映されている。 同提言では、スマートフォンの急速な普及の中で、行動履歴や通信履歴などの利用者情報を蓄積している現状を指摘。利用者情報をアプリが外部へ送信している場合もあり、利用者情報の利用目的などが不明瞭な場合があるとしている。このような状況に利用者の不安が高まっていることを踏まえて、スマートフォ
通販利用者の7～8 割が「楽天・アマゾンの利用者」 両社の間でユーザーの棲み分けが？
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スマホ利用者、20代の個人情報公開率は6割超
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