国内企業におけるIaaSのサーバサービス利用率、直近ではAWSが25％でダントツ、次いでGCPが16％、Azureが15％。クラウドの差別化要因としてパートナー施策が重要に
国内企業におけるIaaSのサーバサービス利用率、直近ではAWSが25％でダントツ、次いでGCPが16％、Azureが15％。クラウドの差別化要因としてパートナー施策が重要に 調査会社ノークリサーチは「2017年 中堅・中小企業におけるクラウドインフラ活用の最新動向と今後の施策」（PDF）を発表。国内企業におけるクラウドの利用実態などについての調査結果を明らかにしました。 これは全国の大企業、中堅・中小企業、小規模企業のサーバやストレージの導入管理などについて職責を持つ人を対象にアンケートを行ったもの。時期は2017年4月末から5月前半、有効回答件数は700。 調査結果によると、IaaS/ホスティングなどを導入済みの企業に対して「直近で導入や更新を行ったサーバサービスのクラウド事業社」を尋ねたところ、Amazonが25.3％で他社と比べて突出したトップ、次がGoogleで15.8％、日本マイ
国内企業におけるシステム運用、約3分の1の企業が毎月数回の運用ミスや障害発生。最大の課題は「運用担当のスキル不足」で、二番目の課題は「自動化できてない」など
国内企業におけるシステム運用、約3分の1の企業が毎月数回の運用ミスや障害発生。最大の課題は「運用担当のスキル不足」で、二番目の課題は「自動化できてない」など 調査会社のIDC Japanは国内企業におけるシステム運用の状況についての調査結果を発表しました。 運用管理担当者の運用のミスや障害になどによるトラブルの発生頻度では、ほぼ毎日トラブルが発生しているのは全体の1.3％、週に数回程度トラブルが発生しているのは7.1％、月に数回程度トラブルが発生しているのは23.6％で、合計して月に数回程度のトラブルが全体の32％の企業で発生しているとのことです。 上記のグラフでは、サーバの台数が100台以上の企業と99台以下の企業のそれぞれの結果が示されており、サーバ台数が100台以上のほうがトラブルの件数が多いことが分かります。 システム運用管理における課題について質問した結果では、もっとも多かった回
国内企業のIoT利用率は5.4％--大手製造業を中心に向上
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDC Japanは9月13日、国内IoT市場の企業ユーザー動向調査結果を発表した。ウェブアンケートに回答があった4517社のうち、IDCが定義するIoTの利用企業は245社で、利用率は5.4％と前年の調査から0.5ポイント増えた。大手の製造業が中心となってIoTの利用率は着実に向上しており、またいずれの産業分野でもIoTに対する認知度は高まってきているという。 調査では、ウェブアンケートで「IoTを利用している」と回答した企業のうち、ウェブアンケートの自由記述欄に記載された、IoTの具体的な利用内容がIDCの定義するIoTと合致している企業を「IoT利用企業」と定義している。なお、ビルの空調管理やテレマティクスなど、全ての産業分野に共
国内企業のIoT利用率は5.4%、非IT事業者と事業部門との連携によるIoT活用の広がりが鍵に 〜IDC Japan調査より〜：『ビジネス2.0』の視点：オルタナティブ・ブログ
国内企業のIoT利用率は5.4%、非IT事業者と事業部門との連携によるIoT活用の広がりが鍵に 〜IDC Japan調査より〜 調査会社のIDC Japanは2016年9月13日、「国内IoT市場 企業ユーザー動向調査結果」を発表しました。 国内企業のIoT利用率は5.4%で前年の調査から0.5ポイント増え、大手の製造業を中心に、IoTの利用率は着実に向上し、各産業分野でもIoTに対する認知度は高まってきているとしています。 出所：IDC Japan 国内IoT市場 企業ユーザー動向調査結果 2016.9.13 IDC Japanでは、IoT利用企業の産業分野を「製造／資源セクター」「流通／サービスセクター」「公共／インフラセクター」「金融セクター」の4つのセクターに分類しています。 IoTの利用率が最も高いのは「製造／資源セクター」で利用率は8.5％で、「流通／サービスセクター」が3.2
国内企業ITインフラ市場、2015年の出荷額は前年比8.5％増の7502億5200万円
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDC Japanは6月15日、2015年の国内エンタープライズITインフラストラクチャ市場の実績を発表した。出荷額は前年比8.5％増の7502億5200万円となった。 IDCでは、ITインフラの構成要素のうち、サーバ、ストレージシステム、イーサネットスイッチの各コンポーネントを包含したものをエンタープライズITインフラ市場と定義している。また、トラディショナルITインフラ市場とクラウドITインフラ市場に細分化して集計している。 コンポーネント別に出荷額を見ると、サーバが市場全体の67.6％にあたる5069億6000万円、ストレージが26.4％にあたる1977億3800万円、イーサネットスイッチが6.1％の455億5400万円。全てのコ
2016年の国内企業のクラウドの採用率は16.1％にとどまる：ガートナー
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ガートナー ジャパンは4月21日、日本企業のクラウドコンピューティングへの取り組みに関する調査結果を発表した。本調査は、国内のIT部門の中でも特にITインフラストラクチャにかかわるマネージャー向けのアンケート調査を通して、日本における企業ユーザーのさまざまなITのニーズや課題を分析することを目的としたもので、2015年3月と2016年2月に実施された。有効回答数はいずれも515件。本調査の対象となったのは日本全国の従業員数500人以上のITユーザー企業で、回答者はITインフラストラクチャ領域において、製品やソリューション、サービスの導入の選定に際し、決裁権がある／関与している、もしくはITインフラストラクチャの戦略に関与している役職を想
国内企業のeラーニング実施率は80.0％、3000人以上の企業では95.8％ --JMAM調査
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）は4月11日、国内企業の社員教育におけるeラーニング実施状況などのアンケート調査結果を発表した。調査は2015年11月から2016年1月にかけて、国内企業360社の人事・教育担当者を対象として実施、社員教育におけるeラーニングの実施状況、導入理由や実施教育テーマなどを質問している。 それによると、eラーニングの実施率は80.0％と、2014年度調査時の62.3％から1.3倍に増加しており、中でも従業員規模3000人以上の企業では95.8％と高い割合で導入されていることが分かった。 調査結果の概要は以下の通り。 eラーニング実施率は2014年度に比べ大きく増加 eラーニングの実施状況では、80.
国内企業におけるオープンソースの導入率は31.3％。5000人以上の企業では39.4％。上位はLinux、MySQL、Tomcat、PostgreSQL
調査会社のIDC Japanは、国内企業におけるオープンソースソフトウェアの利用実態に関する調査結果を発表しました。有効回答は一次調査で1482社、二次調査で309社。 発表によると、本番環境にオープンソースソフトウェアを導入していると回答した企業は31.3％。昨年が31.5％、一昨年は32％で、この3年で大きな変化は見られないとのこと。 従業員数別では、5000人以上が39.4％、1000人～4999人が36.8％。一方で100人～499人では24.8％と、規模に比例して導入率が上昇する傾向が見られます。「この背景には、多くの中小企業ではOSSを導入して管理する人材が乏しいということがあります。また、こうした状況が、OSSの導入率が上昇しない要因の一つとしても考えられます」（IDG Japanの発表より）。 本番環境で使用されているオープンソースソフトウェアは、使用率が高い順にLinux
国内企業におけるIT支出は横ばい、ただし情報部門のIT支出に対する決定権は少しずつ失われている。ITRの調査
国内企業におけるIT支出は横ばい、ただし情報部門のIT支出に対する決定権は少しずつ失われている。ITRの調査 調査会社のITRは、国内企業を対象にした「IT投資動向調査2016」の速報結果を発表しました。 2443件の有効回答数の平均によると、2015年度の国内企業のIT予算の増減傾向は、ほぼ70％の企業が「横ばい」と回答。2016年度もこの傾向は変わらないとITRでは予想しています。 ただし、IT支出における新規システム構築や大規模リプレースなどの新規投資に振り分けられる費用の割合は2015年度で30.7％。すなわちIT支出の約70％は既存のシステムの維持や保守に使われていることになります。しかも新規投資の割合は2002年度からの2015年度まで10年以上の期間で見ると、一貫して下がり続けています。 ITR シニア・アナリストの舘野真人氏によると、不景気のときの方が新規投資の割合が上がる
明暗くっきり、国内企業決算まとめ--キャリア、ゲーム、電機など（2013年3～2014年3月）
「変革が十分ではなかった」--ソニー、1284億円の赤字へ ソニーは、2014年3月期通期の連結業績を発表した。「PlayStation 4」やスマートフォンの販売増により増収となったものの、PC事業に関連する損失の拡大や電池事業、ディスク製造事業における減損の計上などにより大幅な減益となった。 ミクシィ、モンスト効果で大幅な増収増益へ--今期は売上高約3倍の400億を見込む ミクシィは5月14日、2014年3月期の連結業績を発表。年間ベースでは大幅な減収減益となったものの、四半期ベースでは「モンスターストライク」効果で黒字転換。2014年3月期業績予想も営業利益約20倍の100億を見込む。
キャリア、ゲーム、電機など国内企業決算まとめ（2013年7～10月）
ミクシィ第2四半期決算、純利益13億円超の幅赤字に ミクシィは11月8日、2014年3月期第2四半期決算を発表した。累計の売上高は39億7900万円（前年同期比41.6％減）、営業損益は3億9800万円の赤字（前年同期は16億1200万円）、経常損益は5億2500万円の赤字（同15億8300万円）、純利益は13億5200万円の赤字（同12億500万円）となった。 スクエニHD、4月～9月の累計連結業績予想を上方修正--営業利益は47億円の黒字へ スクウェア・エニックスは11月5日、5月13日に公表した平成26年3月期第2四半期連結累計期間（4月1日～9月30日）の業績予想を修正したことを発表した。 LINE、ゲーム好調で3Q売上高は191億円--前四半期比48％増
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