2015年度のAPI管理市場は前年度比80.0％増の高成長、2016年度の市場規模は倍増を予測
API管理市場売上金額推移および予測（プレスリリースより） 2015年度の国内API管理市場は、売上金額で前年度比80.0％増の高成長となった。APIは社内外にあるシステム間をセキュアに連携する手段のひとつとして注目を集めており、大企業を中心に導入が進んでいることが要因となっている。 2016年度は新規参入ベンダーが増加し、各社の積極的なプロモーション活動などによって認知度が向上している。その結果、前年度比で2倍程度の市場規模に膨らむと予測されている。 今後はAPIの公開およびそれに伴うデータの公開により、新たな事業が創出される期待が需要の喚起を加速させるとみられている。そのため、デジタルイノベーションやデジタルトランスフォーメーションを実現するコア技術のひとつとして導入が進むと考えられる。結果、同市場の年平均成長率（2015～2020年度）は41.1％になり、2020年度の売上金額は20
国内クラウド市場、2015年度は1兆円を突破していた。2020年度には3倍の3兆円超えに。利用しているクラウドの1位はAWS、Azureが追い上げ中。MM総研
プライベートクラウド、パブリッククラウドを合わせた国内のクラウド市場は2015年に対前年度比33.7%増の1兆108億円、2020年度には3兆3882億円と3兆円を超える市場に成長するという予測を、MM総研が発表しました。 同社が予測した国内クラウド市場とは、プライベートクラウド（ホステッド、オンプレミス、コミュニティ）、およびパブリッククラウド（IaaS/PaaS/SaaS）を合わせたもの。 プライベートクラウドの市場規模は、2015年度に前年度比39.7％増の7352億円。2020年度まで年平均30.3％成長し、2兆7644億円になると同社は予測。 パブリッククラウドの市場規模は、2015年度に前年比19.8％増の2576億円。2020年度までに年平均17.7％成長で2020年度には6238億円に達すると予測されています。 シェアトップのAWSをAzureが追い上げ 法人に対する利用中
2015年度のポイントサービス市場規模、前年度比105％超の1兆4,440億円に【矢野経済研究所】
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
2015年度、1,671社がPCへ動画広告を出稿／テレビCMの出稿量多い企業が併用【VRI調査】
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
「過払い金返還」「ボディメイクジム」への苦情増加 2015年度のJARO広告審査統計
日本広告審査機構（JARO）は5月13日、2015年度の広告審査に関する統計をまとめた。総受付件数は8272件（前年度8436件）で、前年度比98.1%だった。「苦情」は6001件（同6234件）、「照会」1667件（同1696件）、「広告以外」604件（同506件）で、「苦情」「照会」は若干減少した。 業種別の苦情件数をみると、前年に引き続き1位ではあるものの、「通信」の苦情件数が大きく減少したことがわかる。これは前年度に複数のスマートフォン用ゲームのテレビCMや携帯電話の広告で苦情が多く寄せられていたものが、2015年度に落ち着いたことによる。 また、増加で特に目立っているのが「相談業務」と「塾・教室・講座」だ。司法書士事務所の広告に対して、過払い金返還請求が時効になるかのように誤認させる表現や広告量が多いことに対する苦情や、ボディメイクジムのテレビCMに対して「痩身の前後を示す表現が
ジェイアール東日本企画、2015年度の交通メディア販売概況を発表
内訳としては、中づり広告やトレインチャンネルといった「車両メディア」が257億1200万円（前年比97.6％）、駅ポスターや駅構内のデジタルサイネージなどの「駅メディア」が159億1400万円（同100.5％）。 出版広告の減少が大きく響いた中吊り広告、駅ポスターなどが前年割れした一方で、導入路線を拡大して媒体の価値向上につなげたトレインチャンネル、品川駅の通路の大型ディスレプレイなどのデジタルサイネージ領域は伸長した。 「デジタルメディアは、2015年度の全体の売上構成比で23.5％のシェアを占めている。今後、核になるであろうメディアだと認識している」と星野氏が話すように、首都圏のエリアのほぼすべての主要駅で、デジタルサイネージが導入されていることは、広告出稿主にとっても大きなメリットになっている。 今後に向けた新たな取り組みとして、従来のまど上広告枠の3面分に表示される新サイネージ「ま
2015年度の「企業価値向上表彰」、大賞はピジョン 独自の経営指標を重視
東京証券取引所は12日、投資者の視点を深く組み込んで企業価値の向上を実践する企業を表彰する「企業価値向上表彰」の2015年度表彰企業を決定したと発表した。大賞はピジョン、優秀賞には日本ハムとカシオ計算機を選出した。 大賞のピジョンでは、資本コストを上回る企業価値の創造額を表す独自の経営指標「PVA(Pigeon Value Added: みなし税引後営業利益-資本コスト)」などを重要指標に位置付けた。その向上に組織一丸となって取り組み、実際に高い成果を実現した点が評価された。 具体的には、事業部門ごとに PVA ツリーなどを作成。細分化した項目ごとに目標値を設定し、達成するためのタスクも明確化した。さらにトップ自ら経営管理の仕組みや考え方を社内に積極的に語りかけ、 管理職から一般社員までを対象とする研修も複数回開催するなど、会社全体への意識の浸透に取り組んでいる。 本表彰にあたっ
新フォーマット追加で収益機会が増加～アイモバイル、2015年度個人メディアパートナーランキングを発表
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
Facebook、2015年版「Year in Review」を発表--最も話題に上ったのは米大統領選挙
Facebookは米国時間12月9日、世界中のFacebookユーザーの間で2015年に最も人気のあった話題をまとめた「Year in Review」を発表した。 1位は米大統領選挙で、 11月にパリで発生したテロ攻撃、シリアの内戦と難民危機、ネパール地震、ギリシャの債務危機がこれに続いた。 この1年間、Facebookユーザーの心を動かしたほかの話題には、米国とアイルランドにおける同性婚合法化、ISISとの戦い、パリで起きたシャルリーエブド襲撃事件、警察の暴行疑惑をめぐってボルチモアで発生した抗議デモ、チャールストンで起きた銃乱射事件とその後の南部連合国旗をめぐる議論がある。米国では、まもなく公開予定の映画「スター・ウォーズ／フォースの覚醒」やスーパーボウルもFacebookユーザーを夢中にさせた。 「Year in Review」では、Facebookで最も話題になった芸能人や映画、テ
2015年度、出荷台数でタブレットがノートPCを上回る：ICT総研調べ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ICT総研は6月24日、スマートデバイス需要動向調査結果を発表した。スマートフォンとタブレットをあわせたスマートデバイスの出荷台数は2013年度に前年比107％の3679万台となった。過去2～3年の爆発的な増加ペースほどではないが、タブレット端末の順調な増加を背景に年間で過去最高を記録した。 3679万台という出荷台数は、ノートPCやフィーチャーフォン（従来型携帯電話）の3.3倍であり、持ち歩くためのデバイスとして完全に主役の座を射止めた感があると表現している。今後も引き続き堅調に増加していき、2017年度には2013年度比18％増の4352万台となる見通し。 スマートデバイスの内訳をスマートフォンとタブレット端末で見てみると、タブレッ
市場予想を大幅に下回る会社予想が多い理由--2015年度の企業業績
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 決算発表がピークを過ぎた。前期（2014年3月期）実績は良いものの、今期（2015年3月期）予想を、極めて保守的（低め）に発表する企業が多いと楽天証券経済研究所のチーフ・ストラテジスト、窪田真之氏は話す。 窪田氏は、ここまでの決算発表を次のように解説した。 金融を含めると2015年3月期の経常利益は0.1％減益 今週から、大手銀行、保険会社の決算発表が始まった。集計対象とした金融業8社の今期経常利益（会社予想）は18.5％の大幅減益になる。ただし、これは市場予想の16.9％減に近く、ネガティブサプライズではない。 前期に計上された債券や株の売却益といった一時的な利益が今期はなくなることが響く。前期は、日銀の異次元緩和で長期金利が急低下（
米2015年度予算教書、低所得者層に配慮する内容 --- 安田 佐和子
オバマ米大統領は4日、米議会に2015年度予算案（2014年10月～2015年9月）を提出した。米政府の予想を3500億ドル上回る3.9兆ドルの予算案の柱は、格差是正。前年度の赤字削減から、主軸がシフトしている。就学前の教育、職業訓練のため新たな予算を設けるほか、給付付き勤労所得控除（Earned Income Tax Credit）を約1350万世帯とされる扶養者のいない低所得者層へ適用範囲を拡大する。ポール・ライアン米下院予算委員長（ウィスコンシン州、共和党）やマリオ・ルビオ米上院議員（フロリダ州、共和党）が支持する同案向け予算は向こう10年間で600億ドル。またインフラ整備では道路に始まり鉄道、公共輸送の最新化を目指すほか、退役軍人向け支援や国立公園の改善を手掛けるため向こう4年間で3020億ドルを割り当てる。 前評判どおり、低所得者に手厚い予算案。 （出所 : Getty Imag
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
2015年度「日本PR大賞」決まる リーチ・マイケル選手、いすみ鉄道を選出