実況もファンアートもあるのに、肝心のゲームが存在しない！？ 架空のオリジナルゲームイラスト『遺失物統轄機構』が話題Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you.
超高評価ワイヤーアクション『SANABI（サンナビ）』、ファンの協力により日本語ローカライズ改善へ。「翻訳以外完璧」と言われた目下最注目インディーゲーム
Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. 超高評価ワイヤーアクション『SANABI（サンナビ）』、ファンの協力により日本語ローカライズ改善へ。「翻訳以外完璧」と言われた目下最注目インディーゲーム11月9日の発売後からすぐさま口コミで話題になり、多くのプレイヤーがその優れたシナリオ・演出を絶賛しているゲーム『SANABI』。唯一良くないと言われている日本語翻訳の改善予定について、作者に取材しました。
「ビル・ゲイツは処刑されたのよ」母親を変えてしまった陰謀論。絶縁状態の息子が“諦めた”関係修復、その理由とは
コロナ禍でその広がりが改めて問題視されるようになった「陰謀論」。 ワクチン接種会場に押し入って業務を妨害するといった社会的な混乱を巻き起こしたり、個人の人間関係に亀裂をもたらしたりするなど、深刻な事例が目立つようになってきた。 「もう、元には戻れない」 ワクチンをめぐる問題などを機に、YouTube動画を見た母親が陰謀論にはまり込むようになったという男性は、そう吐露する。 絶縁状態になってしまった母との関係。一時は望んでいた修復を諦めてしまったのは、なぜか。たった数年で、いったい何が、家族を、そして人を変えてしまったのか。話を聞いた。 「母親を陰謀論で失った直後は、『時が解決する』と信じていた。でも、もう……。元には戻れないんじゃないかなと、感じるようになりました」 そうBuzzFeed Newsの取材に語るのは、都内に暮らすぺんたんさん（30代）。2021年5月に『母親を陰謀論で失った』
「ここまで大きな問題になるとは…」Dappiめぐる裁判、従業員による私的な投稿と主張のWEB制作会社「業務と無関係」と改めて反論
Twitter上で野党批判を繰り返し、不正確な情報や誹謗中傷が問題視されていたアカウント「Dappi」の発信元が、東京都内のWEB制作会社だった問題。 立憲民主党参議院議員の小西洋之氏と杉尾秀哉氏が「Dappi」のツイートで名誉を毀損されたとして、WEB制作会社と社長ら役員2人に計880万円の損害賠償などを求めた訴訟の弁論が1月23日、東京地裁（新谷祐子裁判長）であった。 その投稿内容や頻度から、「Dappi」の運用は会社の業務の一環であったと指摘した両議員側に対し、会社側は改めて「業務と無関係」であると反論。いち従業員による私的な投稿であったというこれまでの主張を、改めて強調した。 フォロワー数17万人以上と、拡散力の大きいTwitterアカウント「Dappi」。 主に野党やマスコミ批判の文脈から、国会答弁を編集した動画や、DHCテレビ「虎ノ門ニュース」の動画、インフォグラフなどを公開
ワクチンデマを大量拡散… 謎の女性インフルエンサーは実在しない「AIアイコン」だった。ツイートには多数の不自然な点も
ワクチンデマを大量拡散… 謎の女性インフルエンサーは実在しない「AIアイコン」だった。ツイートには多数の不自然な点も新型コロナウイルスのワクチン接種に反対する立場から発信を続けているTwitterアカウント「南雲香織」。フェイクニュースや誤情報などの疑義言説を大量に発信しているアカウントの正体、そして目的とは。 新型コロナウイルスやワクチンに関する誤情報や、陰謀論の拡散ーー。 人々の命に危険を及ぼしかねないとの指摘もあり、世界中で問題視されている。日本でもそうした情報を発信し続けるアカウントが複数あるとみられる。 なかでも、6万人以上のフォロワーを持つ、ある「女性インフルエンサー」が、アイコンは「AI生成」されたもので実在する人物ではないことが、BuzzFeed Newsの取材でわかった。 アカウントが発信した投稿の上位ツイート6割は、誤情報などの「疑義言説」を含んだものだった。 さらに、
「Twitterのタイムラインをごちゃごちゃにする仕事」は本当に実在したのか？ 話題の元Twitterエンジニアに聞いた
「Twitterのタイムラインをごちゃごちゃにする仕事」は本当に実在したのか？ 話題の元Twitterエンジニアに聞いた実際にはどういう仕事で、どのようにして導入されることになったのか。タイムラインの「重要度順表示」の導入に関わった、 元Twitterエンジニアのイハラさんにお話を聞きました。 「タイムラインごちゃごちゃにする仕事」で波紋Business Insiderが12月1日に掲載した、「感謝祭の前夜にTwitterをレイオフされた日本人エンジニア」のインタビューが話題になっています（もともとは英語版Business Insiderが11月28日に掲載した記事で、日本版はこれを翻訳したもの）。 インタビューの内容もさることながら、特に注目を集めたのは、インタビューを受けたエンジニアがTwitterで行っていたという「業務内容」でした。 「解雇される前、私はツイッター（Twitter）
「普通の日本人」ほど信じやすい…？「陰謀論」は誰でも危険。最新研究でわかった傾向と対策は
Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. 「普通の日本人」ほど信じやすい…？「陰謀論」は誰でも危険。最新研究でわかった傾向と対策は「Qアノン」を初めに、ここ数年SNS上で見かける陰謀論の数々。いったい、どのような人たちが、どのような陰謀論を信じているのか。社会にもたらす危険、そして対策は。独自の調査に基づくデータから研究・分析を続ける京都府立大公共政策学部准教授の秦正樹さんに、話を聞いた。
「立憲は日本を滅亡に追い込む組織」「在日を野放しにすると…」辻元事務所やコリア学園、創価学会を襲撃した被告。裁判で語ったこと
「立憲は日本を滅亡に追い込む組織」「在日を野放しにすると…」辻元事務所やコリア学園、創価学会を襲撃した被告。裁判で語ったこと立憲民主党の辻元議員の事務所や、在日コリアンらが通う中高一貫校・コリア国際学園、さらに創価学会の施設を立て続けにねらった被告。裁判で起訴事実を認めた。被告人質問で明らかになった動機と背景とは。 辻元清美・参議院議員（立憲）の事務所と、インターナショナルスクール「コリア国際学園」、創価学会の施設にそれぞれ侵入し、建物に損壊を与えたり、火をつけたりしようとしたとして建造物損壊などの罪で起訴されている無職・太刀川誠被告（30）の第3回公判が10月13日、大阪地裁（梶川匡志裁判官）であった。 被告人質問では、被告が3つの事件の動機について言及。「立憲民主党は日本を滅亡に追い込む組織」「在日韓国・朝鮮人を野放しにすると日本が危険に晒される」「創価学会も日本を貶める組織」だと思っ
「ヤフコメ民をヒートアップさせたかった」在日コリアンを狙った22歳。ウトロ放火事件“ヘイトクライム”の動機とは
「ヤフコメ民をヒートアップさせたかった」在日コリアンを狙った22歳。ウトロ放火事件“ヘイトクライム”の動機とは在日コリアンが集住する京都・ウトロ地区を襲った放火事件。犯行を認めた男は、韓国民団をねらった同様の事件を2度起こしていた。憎悪感情をもとにした「ヘイトクライム」と指摘される事件を起こした、その動機とは。 在日コリアンが集住する京都府宇治市ウトロ地区で、2021年8月に起きた放火事件。 非現住建造物等放火の罪などで起訴された奈良県桜井市の無職有本匠吾被告（22）は、愛知や奈良の在日大韓民国民団（韓国民団）施設でも不審火事件を起こしたと供述した。 その背景に何があるのか。BuzzFeed Newsは3月、拘置施設で被告と接見。その後も手紙による取材を続けた。 本人の言葉から浮かび上がったのは、一連の事件は在日コリアンへの差別意識と不当な憎しみの感情をもとにした犯行、つまり「ヘイトクライ
ロシア大使館「誤情報」と指摘のツイートを削除も… 日本の報道は「フェイク」と批判
ロシアのウクライナ侵略をめぐり、駐日ロシア大使館がTwitterで「ウクライナが自国民に対するジェノサイドを行っている」などとして投稿した写真が、イラクにおける米兵の写真だった問題。 撮影者が直接、指摘をするなど、誤情報であるという声がSNS上で上がり、BuzzFeed Newsなどが報じたのちに、投稿は削除された。 BuzzFeed Newsがこの経緯について大使館側に取材を申し入れたところ、同館は直接は応じず、BuzzFeed Newsの報道を「公然と事実を改ざん」「意図的に歪曲」などと批判する内容の声明を公式Facebookで発表した。 まず、経緯を振り返る 問題となったロシア大使館のツイートは3月24日付。ウクライナ侵略への日本政府の対応を批判する文脈で投稿された連続ツイートのひとつだ。 自民党の政治家が「ロシアがウクライナで戦争犯罪を犯した」と発言したとし、日本の同盟国である米国
Dappiは「従業員」が投稿、発信元会社が認めるも「私的なもの」「むしろ被害者」と関与否定、争う姿勢
Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. Dappiは「従業員」が投稿、発信元会社が認めるも「私的なもの」「むしろ被害者」と関与否定、争う姿勢フォロワー数17万人以上と、拡散力の大きいTwitterアカウント「Dappi」。主に野党やマスコミ批判の文脈から、国会答弁を編集した動画や、DHCテレビ「虎ノ門ニュース」の動画、インフォグラフなどを公開。その発信内容には不正確な点や誹謗中傷と批判されるものもあり、問題視されてきた。 Twitter上で野党批判を繰り返し、不正確な情報や誹謗中傷が問題視されてい
Dappi発信元の社長は“友人” 山本元農水相のサイトに関与「ポケットマネーで謝礼」専門家「規正法違反では」
Twitter上で野党批判を繰り返し、不正確な情報や誹謗中傷が問題視されていたアカウント「Dappi」の投稿の発信元の回線契約者が、東京都内のWEB制作会社だった問題。 農水相や金融担当相を歴任した山本有二衆院議員（比例四国）が、同社社長と友人関係にあり、自らのサイト制作を「友人として手伝って」もらっていたことが明らかになった。 同議員の政治資金収支報告書にはサイト関連の支出の記載がなく、事務所は「寸志としての謝礼を代議士本人のポケットマネーから一度支払った」と説明した。法律家は政治資金規正法に触れる可能性があると指摘している。 まず、経緯を振り返る フォロワー数17万人以上と、拡散力の大きいTwitterアカウント「Dappi」。プロフィールには「日本が大好きです。偏向報道をするマスコミは嫌いです。国会中継を見てます」とある。 主に野党やマスコミ批判の文脈から、国会答弁を編集した動画や、
党首討論「哀れな枝野」と拡散の動画は誤り。菅首相の「東京五輪の思い出」が編集され全カットに
2年ぶりに開かれた党首討論で、菅義偉首相が立憲民主党のコロナ政策を批判したことに対し、枝野幸男代表が「党首討論に相応しくない」などと反論しているように見える動画がSNSで拡散している。 しかし、これは誤りだ。枝野代表が言及したのは菅首相が約2分半にわたって披露した1964年東京五輪の「思い出話」だが、拡散している動画ではその部分が編集され、カットされている。 BuzzFeed Newsは、ファクトチェックを実施した。 拡散しているのは、「Dappi」というアカウントがTwitterにアップした動画。 「日本が大好きです。偏向報道をするマスコミは嫌いです。国会中継を見てます」などと記しており、フォロワーは14万5000人以上と、拡散力も大きい。 野党批判の文脈から国会答弁の動画や、DHCテレビ「虎ノ門ニュース」の動画などをたびたび公開している。 今回の動画は1分36秒ほど。枝野氏の質問が終わ
中学生にブログでヘイトスピーチ、60代の男性に損害賠償130万円の判決
在日コリアンの母親を持つ男子大学生（当時は中学生）が、ブログ上で自らに対するヘイトスピーチを記していた大分県の男性（68）に対して慰謝料などを求めていた裁判の控訴審判決が5月12日、東京高裁（白井幸夫裁判長）であった。 判決では、書き込みが「著しく差別的、侮蔑的」であるとして、慰謝料など計130万円の支払いを命じた。男性は2019年1月、侮辱罪で科料9千円の略式命令を受けており、民事では厳しい判決が下されたことになる。 インターネット上の誹謗中傷をめぐる裁判としては高額で、差別を違法要素とする判決ついて、弁護団は「ネット上のヘイトスピーチについて、賠償基準や判断基準を塗り替える画期的なもの」としている。 （*この記事にはヘイトスピーチの文言が直接含まれます。閲覧にご注意ください） 裁判を起こしたのは、神奈川県の大学生、中根寧生さん（18）。在日コリアン3世の母親と、日本人の父親を持つ。 相
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男性育休、明けてからが「本番」だった… 3ヶ月取った僕が感じた10のこと
野党批判を繰り返すアカウント「Dappi」の運営法人？自民党支部や国会議員が取引、政治資金収支報告書などで明らかに
「同性婚を認めて8年、社会は崩壊していません」ニュージーランド元議員が日本の政治家に問いかけること
