視点・論点 「シリーズ・人生再出発 回り道はムダじゃない」 | 視点・論点 | NHK 解説委員室 | 解説アーカイブス
元プロ野球選手 佐藤隆彦 佐藤隆彦です。昨年までは、ＧＧ佐藤というプロ野球選手でした。試合後のヒーローインタビューで、「キモティ～」と叫んでいた選手だといえば、覚えておられる方もいるでしょうか。北京オリンピックという大舞台で、３つもエラーした選手だと申し上げたほうが、思い出してもらえるかもしれません。 私は昨年の秋、千葉ロッテ・マリーンズから戦力外通告を受けて、いまは会社員として営業の仕事をしています。球団から「契約しない」と告げられたとき、それを自分でも意外なくらい冷静に受け止められたのは、36年の人生で、じつに四回目のリストラだったからです。 このことでお分かりのように、私は決して野球エリートだったわけではありません。甲子園には出場していませんし、大学時代もバリバリの補欠でした。 今日は、こんな私の回り道だらけの野球人生についてお話します。 内野手だった私は、キャッチャーなんか一
エピソード - 視点・論点
ことし６月に成立した子ども・子育て支援法などの改正法。長年にわたって子育て家庭の支援を行ってきたＮＰＯの目線で、今の社会に必要な支援とは何かを考えます。
くらし☆解説 「人手不足 身の回りへの影響は？」 | くらし☆解説 | 解説委員室:NHK
きょうのテーマはこちら。「人手不足 身の回りへの影響は？」。今井解説委員です。 Ｑ）確かに、人手不足という声をよく聞きますが、かなり深刻なのですか？ これまでも、格安航空会社のパイロットとか、介護といった、専門性の高い、あるいは賃金が相対的に低い仕事で、人手不足が叫ばれていましたが、このところ、それが、幅広い分野に広がっているのです。影響もでてきています。 ▼ 例えば、大手の外食チェーンの中には、アルバイトが集まらず、店を休業したり、閉鎖に追い込まれたりするところもでてきています。 Ｑ）話題になりましたね。 Ａ）ほかでも、 ▼ 例えば、建設の現場。被災地以外の地域でも、人手が集まらず、マンションの建設が遅れる。保育園が予定通り完成できないという事態も起こっています。 Ｑ）マンションや保育園に入ろうと思っていた人は、困りますね・・・。 Ａ）また、 ▼ トラックの運転手が足りなくて
視点・論点 「外国人児童の教育問題」 | 視点・論点 | 解説委員室:NHK
愛知淑徳大学准教授 小島祥美 去年末の日本に暮らす外国人の数は約２０６万人で、一年前に比べ少し増加しています。 このような状況のなか、国は国内に暮らす外国籍の子どもを未だ就学義務の対象外として扱い、基礎的な教育を保障していません。このことは、日本も批准する子どもの権利条約に反し、国際社会が貧困の撲滅のために共通の目標として定めたなかの１つである「普遍的な初等教育の達成」にも矛盾する扱いといえます。このような教育保障の不備を背景に、国内には小中学校に通ってない不就学・つまり学校に通っていない子どもが多く実在すると考えられますが、国はその数さえも把握しておらず、正確な数が未だに不明です。 きょうは、外国人住民が多く暮らす岐阜県可児市で私が行った調査を基に、国内に暮らす外国人の子どもが抱える教育問題について考えていきたいと思います。 この調査から、主に2つのことがわかりました。 1つ目は
時論公論 「どうする 日ロ関係」 | 時論公論 | 解説委員室:NHK
安倍総理が外交の最重要課題とする日ロ関係は、ウクライナ危機という乱気流に巻き込まれています。その中で政治ではプーチン大統領から平和条約交渉継続への新たなシグナルがありました。また対ロシア制裁にもかかわらず欧米企業はしたたかにロシアとの経済関係を維持しています。では日本は政府も民間もどのようにロシアとの関係を構築すべきか、主体的な戦略が問われています。きょうは日ロ関係をどのように進めるのか考えてみます。 2日からプーチン大統領の側近のナルイシキン下院議長がロシア文化祭開幕に合わせて来日しました。ウクライナ危機後、最も高いレベルのロシアの政治家の来日です。議長はNHKのインタビューに応じて日ロ関係の重要性を強調しました。 ナルイシキン議長「ウクライナ危機は残念ながら日ロ関係にも影響している。しかし日ロ関係は日本にとってもロシアにとっても非常に重要な独自の価値を持っている」 ナルイシキン議
時論公論 「日本の調査捕鯨 継続へ」 | 解説委員室:NHK
来週から予定されていた北西太平洋での調査捕鯨について、政府は先ほど、規模を縮小して、実施することを発表しました。 調査捕鯨を巡っては先日、国際司法裁判所が南極海での調査捕鯨の中止を命令。北西太平洋についても、その行方が注目されていました。 今夜は国際司法裁判所が投げかけた課題と、調査捕鯨の今後について、考えます。 日本鯨類研究所や大学の研究チームは、毎年この時期から秋にかけて、三陸沖から東経170度、北緯35度以北の海域において、クジラを捕獲する調査捕鯨を行っています。 対象となるのはミンククジラをはじめ、ニタリクジラ、イワシクジラ、マッコウクジラの４種類、合計380頭で、クジラが何をどのくらい食べ、どういう行動をとっているかの、生態系の解明や、群れを作る年齢構成などを調査し、クジラ管理のためのデータ収集を目的としています。 しかし国際司法裁判所が、先日、日本が行う南極海での調査捕鯨
“女性が消える社会”いま何が｜特集まるごと｜NHKニュース おはよう日本
近田 「『ＤＡＴＡＦＩＬＥ．ＪＰＮ』。 データから、今、日本で何が起きているかが浮かび上がります。 『おはよう日本』では、人口動態調査などのデータを読み解き、社会の実相を明らかにするシリーズをネットとも連動してスタートします。」 和久田 「第１回のテーマは、『女性が消える社会』。 いったい、何が起きているのか。 まずは、こちらのデータからご覧ください。 こちら、皆さんもよくご存じの出生数の減少を示すデータです。 第２次ベビーブーム以降、右肩下がりが続いて、人口減少に歯止めがかからない状態が続いています。 では、これを別の角度から見ます。 こちらは全国４７都道府県ごとの出生率を示したものです。 グラフが短い上の方ほど出生率が低いことを意味しています。 見てみますと、東京や京都、北海道も含まれていますが、埼玉、神奈川と、主に都市部で低く、そして地方では比較的高い傾向にあります。 つまり、都市
「逆手」の読み方は？ | ことば（放送用語） - 放送現場の疑問・視聴者の疑問 | NHK放送文化研究所
「相手の出方を逆手に取る」などのように、ひゆ的に用いる場合の「逆手」の読みは、「ギャクテ」と「サカテ」のどちらでしょうか。 放送では、ひゆ的に言う場合に限って両方の読み方をしています。 「逆手」の読みには、「逆」を音読みにする「ギャクテ」と、訓読みにする「サカテ」があります。このうち、「相手の出方を逆手に取る」などのように、ひゆ的な使い方をする場合は「ギャクテ」と読むのが従来の一般的な読み方で、辞書類の多くも「ギャクテ」の読みを採っています。しかし、NHKが平成2年（1990年）3月に首都圏在住の16歳以上の人たちを対象に行った調査では、「相手の出方を逆手に取る」を「サカテ」と読むと答えた人が7割以上に達し、その後の調査でも「サカテ」と読む人が増える傾向にあります。 このため、「逆手」の読みについて、放送では次のようにしています。
時論公論 「深まる危機 どうなるウクライナ」 | 時論公論 | 解説委員室:NHK
１．（はじめに） 大規模な抗議デモが３か月近くにわたって続いている旧ソビエトのウクライナでは、１８日、デモ隊と警官隊が衝突し、２６人が死亡するという最悪の事態となっています。 ＥＵ・ヨーロッパ連合とロシアに挟まれた地政学的に重要な国・ウクライナで今何が起きているのか、今夜はそれを考えます。 ウクライナは旧ソビエト第２の大国で、人口は４５００万人。２３年前、連邦崩壊に伴って独立しました。ウクライナは国の南北に流れるドニエプル川をはさんで、歴史や民族、宗教などの違いから、西部と東部の２つに大きく分かれています。 ヨーロッパに近い西部はウクライナ語を話し、宗教はギリシャ・カトリック、穀倉地帯で、ヨーロッパと強い結びつきがあります。一方ロシアに接する東部はロシア語を話し、宗教はロシア正教、重工業地帯で、ロシアと密接な関係があります。ロシアからヨーロッパに至る天然ガスのパイプラインもここを通
NHK FIFAコンフェデレーションズカップ2013
今年６月、ブラジルで開催されるFIFAコンフェデレーションズカップ2013の全試合をＢＳ１で生中継します。 コンフェデレーションズカップは、各大陸王者など８チームが出場して行われる大会で、ワールドカップ前年に開催されることから、「プレワールドカップ」 ともいわれます。 アジア王者として参加する日本は、一次リーグでブラジル、イタリア、メキシコと同組になり、直接対決します。いずれも世界ランク（2012年12月31日現 在）で日本を上回る強豪国で、世界トップを目指す日本がどんな戦いを見せるか、注目が集まります。 大会は現地の６月１５日から３０日まで、ブラジルの６都市、６会場で行われます。 ＮＨＫでは日本戦を含む全１６試合をＢＳ１で生中継します。
時論公論 「アフリカで何が ～邦人拘束事件の背景」 | 時論公論 | 解説委員室ブログ:NHK
北アフリカのアルジェリアで天然ガスの関連施設がイスラム武装勢力に襲撃され、日本人３人を含む多数の外国人が拘束された事件は、発生から１日半たった日本時間の昨夜、アルジェリアの治安当局が軍事作戦を開始し、大きく動き出しました。しかし、日本人２人を含む２５人が解放されたと言う報道や、３０人以上が殺害されたという報道もあり情報が錯綜しています。日本をはじめアメリカやフランス、ノルウェーなどおよそ１０か国の外国人がテロ組織に捕われるという前例のない事態に、各国の衝撃は少なくありません。この地域で何が起きているのか、事件の背景と今後の情勢について、きょうは予定を変更してお伝えします。 事件が起きた場所はアルジェリアの東部、リビアとの国境から１００キロほどの砂漠の街アイン・アミナースで、フランス語や英語ではイナメナスと呼ばれています。 １６日未明、イギリスの石油会社ＢＰとアルジェリアの国営会社による
時論公論 「日航再上場の波紋」 | 時論公論 | 解説委員室ブログ:NHK
（前説） 経営の再建を果たしたＪＡＬ・日本航空が、東京証券取引所に再び上場されました。 経営が破綻してから２年８ヶ月、再建は難しいという厳しい見方もあった中で、短期間に再建を果たした努力は評価されます。 しかし、国などの支援を受けた結果、ライバルのＡＮＡ全日空と、競争条件で歪みを生じるという問題も産みました。 そこで、今晩はＪＡＬの再生、そして、企業再生の進め方について考えます。 まず、今回のＪＡＬ再生の意味です。 ＡＮＡが生き残り、ＪＡＬが破綻した象徴が、利用してきた飛行機の機種です。 ＡＮＡは、飛行距離が長い上、燃費の効率が良い最新鋭のボーイング７８７を世界でいち早く導入する等、機動的な経営を進めました。 これに対して、ＪＡＬは大型機の比重が高く、５００人が乗れる通称ジャンボ、ボーイング７４７を世界の航空会社の中で一番多く使っていました。 大勢の人が飛行機に乗ってくれた
時論公論 「竹島上陸 どうなる日韓関係」 | 時論公論 | 解説委員室ブログ:NHK
韓国のイ・ミョンバク大統領による竹島上陸は、オリンピックの爽やかな感動に冷や水を浴びせるものでした。祖国の代表に熱い声援を送るのは健全な愛国心ですが、島の領有をめぐる対立を顕在化させ、日韓の信頼関係にも深刻な影響を与えかねない今回の行動は、日本にとってはもちろん、韓国にとってもマイナスだったと考えます。 同時に、この上陸によって日韓関係にどのような影響を与えるのかについても、十分認識した上での覚悟の上陸であったと思います。 経済界出身のイ・ミョンバク大統領は、歴代の大統領とは異なり、これまで歴史や領土の問題をことさら強調せず、日韓関係を重視する姿勢を貫いてきました。そのイ・ミョンバク大統領だけに、今回の竹島上陸には、正直、驚きと失望を禁じ得ません。 ４年前にイ・ミョンバク大統領が就任してから、日韓関係にとっての最大の危機は、おととしの夏、韓国併合から100年の節目の年を迎えた時でした。
時論公論 「薄氷踏む、今年の電力供給態勢」 | 時論公論 | 解説委員室ブログ:NHK
日本の電力供給態勢が今後どうなっていくのか。ことしは大きな試練の年になりそうです。東電の福島原発の事故によって、各地の原発が運転停止に追い込まれ、全国的な電力不足が起きています。一方、海外に目を転じればイランの核開発を巡ってペルシャ湾の緊張は高まりつつあり、石油や天然ガス火力への依存を強めている電力供給に暗い影を投げかけています。今夜は電力需給を取り巻く諸問題について考えてみたいと思います。 全国17カ所、合計54基の原発のうち現在稼働中なのは、わずか6基。この結果、沖縄電力を除く全国9電力会社の供給力は、今月は1億6,163万kW。前の冬並みの寒さを想定した最大需要の予測が1億5,781万kW。供給力が需要のピークを上回る余裕度を予備率と言い、3%を下回ると停電の危険が高まるとされていますが、現実は2.4％しか確保できていません。 この冬、停電の心配がまず無いのは北海道電力だけ。 震
時論公論 「迷走の果てにCOP17終了」 | 時論公論 | 解説委員室ブログ:NHK
南アフリカのダーバンで開かれていた、国連のCOP17は、予定を1日以上伸ばした末、かろうじて京都議定書の延長と、今後の新しい国際枠組み作りのための工程表を決めて終了しました。迷走を続けた今回の交渉の意味合いと、今後の地球温暖化交渉の行方を考えたいと思います。 おおもめにもめた末に決まった主な点は以下の通りです。 ▼京都議定書を2013年以降17年末まで5年間、または19年末までの7年間延長し、第2約束期間とする。 ▼ただし、日本はこの第2約束期間に参加しないことを表明しました。 ▼そして京都議定書に代わる新しい枠組みづくりの工程表としては、遅くとも2015年末までに交渉を終え、2020年初めの実施を目指す。 ▼新しい枠組みでは、アメリカ、中国、インドなども何らかの法律的な義務を負うとしています。 結局、ポスト京都の新しい枠組みづくりは先送りされ再交渉。これによって空白期間が生じるの
時論公論 「復興庁、何が求められているか」 | 時論公論 | 解説委員室ブログ:NHK
東日本大震災からの復興に向けた取り組みを加速させるため、政府・与党は、「復興庁」を設置する法案をいまの国会で速やかに成立させたいとしていますが、自民・公明両党は、「より強い権限を持たせるべきだ」と主張して調整がつかず、成立のメドは立っていません。一方、被災地からは、「一日も早く支援体制を整えてほしい」という声があがっています。今夜は、修正協議のポイントと被災地が求める復興庁のあり方は何か考えていきたいと思います。 政府の復興庁設置法案では、復興に関する国の施策を主体的かつ一体的に推進するため、復興庁は、総理大臣を長として、その下に復興大臣を置くとしており、他の省庁より一段高く位置づけています。そして、復興に関する基本方針などの企画立案や各省庁の施策の総合調整、それに復興関連予算の要求などに関する調整を行うなどとしています。 設置期間は１０年で、出先機関として、岩手・宮城・福島の３県に「復
時論公論 『欧州危機は収まるか？』 | 時論公論 | 解説委員室ブログ:NHK
ヨーロッパの信用不安が深刻化する中で、EUとユーロ圏の首脳会議が２６日に開かれました。首脳会議では、銀行の財務基盤を強めることやギリシャの借金の一部を免除する事が決まりました。しかし、財政危機に陥った国を支援するための基金の融資規模をどう拡充するかについては具体策が先送りされました。今夜は首脳会議の合意を詳しく見ながら、ヨーロッパの危機が沈静化に向かうのかどうかを考えます。 これまでヨーロッパの問題とみていた日米や有力な新興国も、危機が波及して自分たちに重くのし掛かりはしないかと危機感を深めています。一番の心配はリーマンショックの時のように金融機関の連鎖的な破綻ですが、特にアメリカは景気回復の遅れ、日本は急激な円高。世界経済を引っ張ってきた新興国にとっては、ヨーロッパの金融機関がアジアや中南米から資金を引き揚げ始めていることです。ヨーロッパ諸国は来月３日のＧ２０の首脳会議までに、危機を封じ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
エピソード - 視点・論点
NHK クローズアップ現代
番組｜NHK 戦争証言アーカイブス - NHKスペシャルほか
