予測モデルの自動生成サービスを手掛ける、米データロボット(マサチューセッツ州)の最高製品責任者(CPO=チーフ・プロダクト・オフィサー)であるオーウェン・ザング氏は、データサイエンティストたちが腕を競い合うデータ分析コンペティションである「Kaggle」で、約2年間ランキング首位に君臨していた。ザング氏に、データサイエンティストとして最高の栄誉とも言えるKaggleで上位に入るために必要な考え方、スキルについて聞いた。
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インバウンド消費市場は2015年に急拡大し、「爆買い」「民泊」など、様々なキーワードに注目が集まった。政府が出している統計データをダッシュボードにビジュアライズすることにより、その実態に迫った。 中国人観光客に関するデータとして、一番詳しいものは観光庁の「訪日外国人消費動向調査」であろう。ここには、20の国と地域の訪日外国人客の旅行検討期間、来日経験、宿泊地、消費額、宿泊日数などのデータが含まれている。 対象地域は中国、台湾、韓国、香港、タイ、マレーシア、シンガポール、フィリピン、ベトナム、インド、インドネシア、米国、オーストラリア、カナダ、英国、フランス、スペイン、ドイツ、イタリア、ロシアの20の国と地域である。今回は2015年の四半期ごとのデータをビジュアライズに活用した。 このデータは、極めてよくできたアンケートデータで、インバウンド消費者の質的な側面を映し出すのにとても役立つ。これ
ビッグデータ活用は様々な業務効率の改善にとどまらず、 業界競争ルールとあらゆる産業の事業モデルを変革するインパクトを持ちます。 「BigData Conference 2015 Spring」では、 ビッグデータに乗り込む企業のケーススタディに加えて、 IoTや人工知能、ディープラーニングといった最新キーワードのビジネス活用について 5つのテーマで質の高いカンファレンス・プログラム、ディスカッションを繰り広げます。 毎回、1000名を超える来場者がビッグデータに関わるケーススタディ、 最新技術を学ぶ「BigData Conference 2015 Spring」にぜひお越しください。 ■Analytics/Data Management(予測分析、機械学習、データサイエンス) ■Game changer(ルールが変わる) ■IoT/Connected World ■Business & I
アトキンソン:まず、伝統技術とか職人文化とか言いますが、自分としてはそういうことには割と否定的です。この会社で今までやってきた改革は、ただ単に、一般のビジネスとして考えて、ビジネスの常識を入れたというだけの話だと思います。 伝統技術は、そもそもどこからが伝統技術なのかというと難しいんです。例えば当社は漆塗りをやっていますけれども、西洋のペンキが入ってくるまでは漆がジャパニーズ・ペイントでした。それは当時としてももちろん素晴らしい技術ですが、あえて伝統技術とか伝統文化というものではなかった。 ただ当時は普通に漆が使われていたということですね。 アトキンソン:普通に使われていたものが、西洋から入ってきたものに代わっていっただけでしょう。古いからといって漆を美化する必要があるんでしょうか。漆塗りの人間国宝はいるけどペンキ塗りの人間国宝はいませんね。じゃあ何が違うのかというと、単に古いか新しいかだ
インターネットが普及期に入りつつあった1997年2月、東京都港区にある愛宕神社近くのオフィスビルの一室でエム・ディー・エム(MDM)という会社がひっそりと生まれた。「マジカル・デジタル・マーケット」。その会社はその年の5月、まるで魔法のようにデジタルショップを開けるEC(電子商取引)モール「楽天市場」を世に送り出した。楽天市場の初月の流通総額は32万円足らず。だが、それから17年が経ち、同社の流通総額は1兆7000億円を超えるまでに成長した。 日本のEC市場の歴史を紐解く上で、楽天の存在は欠かせない。銀行や証券会社、保険、クレジットカード事業など幅広く事業を拡大し、ポイントを核とした「楽天経済圏」と呼ぶ独自のビジネスモデルを作ったのは、現会長兼社長の三木谷浩史氏だ。同社は楽天市場の海外展開を進め、最近ではデジタル事業への投資も活発化させている。それに伴い、優秀な人材が各界から集う今もなお、
ヤフーのビッグデータ戦略を担当する安宅和人チーフストラテジーオフィサーは20年以上分析に関わってきた。ほとんどの分析が同じような理由のために失敗を繰り返しているという。 私はこれまで20年以上にわたり、様々な分析とともに生きてきた。その経験の中から言えることが1つある。それは、この世の中で日々生み出されている分析の大部分が、意味のある意思決定や変化を何も生み出さないということだ。世の中で生み出される分析のほとんどが、結果の視点から見るとダメ分析なのだ。 私自身が仕事を始めたころに行った分析も今振り返ればそうだったし、これまで接してきた事業分析やビッグデータ分析の多くもそうだった。 そこに費やされている労力、才能、コストを考えれば、あまりにも残念なことだ。この連載は失敗の原因を見つめることから始めたい。 では、ほとんどの分析はなぜダメ分析なのか? 原因は大きく5つある。 (原因1)「何のため
CRM(顧客関係管理)サイトを開設するメーカーが、最近増えていることにお気づきだろうか。よく知られた「CLUB Panasonic」や「コカ・コーラ パーク」ほど大規模な会員組織でなくとも、実利を手にできる。自社の製品、それ単体の良さだけで売れる時代は過ぎ去った。その良さに、顧客との関係性を重ね合わせることで、新たな価値が生まれ始めている。 最近の例では7月に味の素が「AJINOMOTO PARK」を開設し、サントリーホールディングスは6月に「サントリータウン」をスマートフォンに対応させて本格オープン。4月には、資生堂が「watashi+(ワタシプラス)」を開設――。 これらに共通するのは、大手メーカーによるCRM(顧客関係管理)サイトであることだ。このサイトは、企業が様々なコンテンツやサービスを提供するメディア的な自社サイトを運営し、顧客を中心に会員を集めて、メールなどを通じてコミュニケ
広告配信システムのDSP(デマンド・サイド・プラットフォーム)事業大手の米ターンが日本に上陸した。通信会社のAT&Tや、自動車メーカーのクライスラーなどを顧客に持ち、オムニコムグループなどの大手代理店も同社のツールを導入している。調査会社の米フォレスターリサーチに、DSP事業者のトップ3に選ばれたこともある、注目の企業だ。ターンはDSP事業に加えて、様々なDSPと連携して利用できる、オーディエンスデータの収集・分析システムであるDMP(データ・マネジメント・プラットフォーム)事業にも力を入れ始めている。日本の責任者である佐藤瑛人カントリーマネージャーにターンの製品の特徴や、日米におけるDMP市場の違いなどについて聞いた。
押井:そういえば、若いプロデューサーたちや制作たちで鬱病っぽくなってる人が増えているんだよね。この映画のサヴェージ准将みたいなもんだよ。出社拒否になっちゃって、会社に出てこないで家でDVD見てるんだって。揃いも揃ってみんな30過ぎてから。ローンで家を買って子供が産まれた途端に。 何があったんですか? 押井:たぶん、これから30年間ローンを返さないとって考えたときにやっと気付くんだよ、自分のスタジオはこれから30年存続するんだろうかって。 例えばジブリ(宮崎駿氏の所属するアニメスタジオ)。どう考えても宮さん(宮崎駿)があと30年生きるわけがないけど、宮さんが死んだ時点でジブリはおしまいだってことは誰でもわかってる。存続するにしても版権管理会社だよ。じゃあ今あそこで働いてる連中はどうなるのか。 他のスタジオには移れないんですか? 押井:ジブリのアニメーターには5年10年やってても人間を描いたこ
フィル:こんにちは、フィル・リービンです。少し間が空いてしまいましたが、2013年もどうぞ、よろしくお願いします。 今回は、投資家についての相談ですね。いやあ、いい質問ですね。スタートアップ企業にとって、資金の出し手である投資家はきっても切れない関係です。ただ、その付き合い方について悩んでいる起業家は本当に多いと思います。果たして、どんな投資家が起業家にとってよい投資家なのでしょうか?今回はその付き合い方について僕の考えをお話ししたいと思います。 最初に、答えから言ってしまいましょう。スタートアップの場合、評価額の高い投資家が最善かというと、決してそうではありません。じゃあ、どんな投資家がよいのか?これについて説明するためには、投資家がどうやって企業の価値を評価しているか、まず仕組みをお話ししましょう。 10億ドルの「評価額」の意味 2012年の5月、僕がCEOを務めているエバーノートは複
ソニーマーケティングはこのほど、ディスプレイ広告の活用方針を大きく転換した。10月以降に始めたキャンペーンの大半で、出稿先を大手ポータルサイトから購入する純広告から、アドネットワークに切り替えた。同時に自社側で広告配信を一括管理する第三者配信サービスと、広告枠を1インプレッション単位でリアルタイムに購入するDSP(デマンド・サイド・プラットフォーム)の利用を開始した。こうした新しい広告技術はEC(電子商取引)企業での利用が先行し、ブランディング目的でネット広告を出稿する大手企業は純広告の活用が中心だった。ソニーの成果次第でブランディング関連での利用が進む可能性がある。
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