物体の「瞬間移動」が可能に？：日経ビジネスオンライン
国立情報学研究所（東京）とロシア科学アカデミーは6月30日、「巨視的物体の新たなテレポート方法の開発に成功した」とする研究成果を発表した。 SFに登場するテレポーテーションと言えば、ある場所に存在する人やモノを、瞬時に遠く離れた場所に移す「瞬間移動」のことだ。リリースを一目見て誰もが気になるのは、「どこでもドア」のような瞬間移動が果たして実現するのかどうか、だろう。英物理学誌に近く論文を掲載するロシア科学アカデミー・化学物理学関連問題研究所のアレクセイ・ピルコブ氏と国立情報学研究所のティム・バーンズ氏に、内容を解説してもらった。 「不気味な遠隔操作」 今回の発表は、正しくは「量子テレポーテーション」の研究成果に関するものだ。人間のテレポーテーションが可能かどうかについて研究チームの見解を聞く前に、まずは量子テレポーテーションについて説明しよう。 我々の身の回りにある物質は、原子や電子といっ
タレントブランドが次々と失敗するワケ：日経ビジネスオンライン
元AKB48の篠田麻里子さんがプロデュースするファッションブランド「ricori」を運営する会社リゴレが7月16日までに事業を停止し、事実上倒産した。全店舗もインターネットサイトも閉鎖されている。昨年2月に新宿ルミネエストに1号店をオープンしたばかりだから実質活動期間はたったの1年半弱だったということになる。 それにしても、テレビタレントが主宰するブランドが大きく成長することは極めて稀といえる。今回は、そのあたりに対しての独断を交えつつ、どうしてタレントが簡単にオリジナルのファッションブランドを設立することができるのかということを考えてみたい。 近年設立された若手女性タレントによるファッションブランドの多くは失敗に終わっている。昨年夏には、若槻千夏さんがプロデュースするカジュアルブランド「WC」から退任した。また、2年前の7月には、佐々木希さんがデザイナーを務めたとされているファッションブ
アマゾンが獲得した“ゾンビ免許”：日経ビジネスオンライン
4月、インターネット通販最大手のアマゾンジャパンが酒類の直接販売を始めた。販売ページには、「アサヒスーパードライ」、「キリン一番搾り」、「サントリープレミアムモルツ」など、大手ビールメーカー各社の看板商品のほかに、日本酒、焼酎、ウイスキー、ワインなど様々な酒が並ぶ。 銘柄が非常に多様でかつ、持ち運ぶには重い酒類は、ネット通販が比較的強みを発揮しやすい分野とされる。小売り店舗に比べて郊外の倉庫で豊富な品揃えができ、配送を希望する購入者も多いからだ。ネット通販で圧倒的な存在感を持つアマゾンの直販は、少なからず業界関係者に衝撃を与えた。 「アマゾンは免許をどうしたのか」 だがそのニュースが駆け巡ったのと同時に、酒類販売の業界関係者には1つの疑問も浮かんだ。それは、「アマゾンは免許をどうしたのか」というものだ。 日本国内で酒類を販売するためには、免許が必要なことは多くの方がご存じかと思う。 もう少
食べログキラー「Yelp」が日本上陸：日経ビジネスオンライン
2004年に開始されたローカル情報の口コミサイト「Yelp（イェルプ）」。スマートフォンが登場する以前から存在したこのサービスは、2008年、米アップルのアプリ販売ストア「AppStore（アップストア）」の開始と同時にアプリが提供され、その後、爆発的に普及していった。同社は2012年3月にニューヨーク証券取引所に上場。現在では米国、カナダ、英国、ドイツ、スペイン、デンマーク、トルコ、ブラジル、オーストラリア、ニュージーランド、シンガポールなど世界25カ国でサービスが提供されており、月間の訪問者数は1億2000万人。モバイルからの利用者数は月間で約1060万人に及ぶ。そして、4月9日からは26番目の国として日本でサービスを開始する。ジェレミー・ストップルマンCEO（最高経営責任者）に話を聞いた。 日本市場でサービスを開始しようと思った理由は。 昨年、日本に訪れた際、同行していた米セールスフ
「女子は一般的に数学が苦手」は本当か：日経ビジネスオンライン
女子高生の実験論文が海外の化学分野の学術雑誌に掲載されたり、女性科学者が万能細胞作製で注目されたりするなど、近年理系分野での日本人女性の活躍がメディアを賑わしている。 しかしながら、日本では理系分野に進学する女子生徒はいまだ少数派だ。政府は理系に進学する女子高生を増やそうと様々な取り組みをしている。例えば、科学技術振興機構は、女子生徒の理系の専門分野への関心を高めることを目的とした「女子中高校生の理系進路選択支援プログラム」を運営し、大学で女子中高生のためのイベントを開き、ロールモデルとなる女性研究者を紹介している。 理系の分野へ進学するためには数学の学力が必要であるが、経済協力開発機構（OECD）が2012年に日本を含む65カ国で51万人の15歳を対象にした学力診断テストでは、日本の15歳の女子生徒の数学の学力は男子生徒と比べると低いことが明らかになった。 日本の生徒達の数学の平均点数は
会員数激減、進研ゼミが見つめ直した大切なこと：日経ビジネスオンライン
山口：「進研ゼミ」「こどもちゃれんじ」はとても強いブランドですが、2013年度の国内会員数は前年比で24万人減で、385万人となりました。資料を拝見すると、いきなりガクッと減っているのがよく分かります。この要因は何でしょうか。 成島：単年度で起きたことではありますが、これまでの私たちのやり方で蓄積した膿が、数値結果として出てしまったのだと思っています。会員数も落ちましたが、ブランドイメージもびっくりするほど落ちました。反省して、頭を丸めて出直さないといけないと考えているところです。 山口：何を反省するのでしょう。 成島：お客様に対する姿勢です。例えば、私たちは社内でダイレクトメール（DM）を送ることを「投下する」と言う。でも、ラブレターや招待状なら「届ける」ですよね。これから会員になってくださるお客様と「頑張ろう」と約束をするためのものなのに“投下”って、爆撃機じゃないんだから、と。 山口
「飲み会は残業でしょ？」 部下の仰天発言に潜む真実：日経ビジネスオンライン
アベノミクスの影響なのか、寒くて一杯やらずにはいられないからかわからないけど、夜の街がいつになく賑わっている。会社の忘年会と思わしき集団が、夜の街を闊歩しているのだ。 うらやましい？ うん。ちょっとだけ（笑）。フリーで働く身としては、そんな風に思うことがないわけではない。「ないわけではない」だなんて、ややこしい言い回しだ。要は、「なんか、めんどくさそう……」などと思ってしまうのです。 お酒をみんなで飲むことは嫌いではない。でも、10人以上の飲み会になると、めんどくさい（申し訳ない）。だって、大人数になると当たり障りのない話ばかりが繰り広げられ、 “楽しんでいるフリ”をしなきゃならなくなる。 それに「シ～ン」とした瞬間が訪れると、「ヤバいヤバい！ 盛り上げなきゃ！」と、変なプレッシャーがかかる。 いや、誰に頼まれたわけでも強要されるわけでもないのだけれど、私は勝手にそう感じてしまうのだ。 何
セブンイレブンのレシートには税額がない：日経ビジネスオンライン
今、あなたの財布の中にコンビニエンスストア「セブンイレブン」のレシートは入っていないだろうか。もしあれば、確かめてほしい。私が今手元に持っているレシートと同様だとすれば、「領収書」と書かれたその紙に、あなたが間接的に納めるはずの「消費税」の額は記載されていないはずだ。ただ、その代わりのように、一番下の段に「商品価格には消費税等を含みます」との記載があるだろう。 このことに問題は特にないとされる。違法でも何でもないし、クレームが殺到して問題になっているということも聞いたことがない。何となく「書いてくれてもいいのに」と思わないでもないが、どうしても知りたければ支払額を1.05で割ってさらに0.05を乗じれば、税額は算出できる。 だが今後、この表示が変わる可能性もあると私は見ている。 何を細かいことを、と思われるかもしれないが、企業の立場からすれば、それは決して小さなことではない。そして、一国民
「なぜ日本企業は“おもてなし”を収益源にしないのか？」：日経ビジネスオンライン
2020年の五輪開催地が東京に決まった国際オリンピック委員会（IOC）総会の最終プレゼンテーションで、滝川クリステルさんが使って一躍流行語になった「おもてなし」──。 この言葉に象徴される行き届いたクオリティーの高いサービスを提供しながら、日本企業の多くはそれを収益化できていない。このことについて、あるスウェーデン人の日本企業研究者は疑問でならないという。一橋大学大学院国際企業戦略研究科（ICS）のジェスパー・エドマン専任講師（アシスタントプロフェッサー）だ。 同氏にそうした疑問を抱くようになった背景や収益化のために必要な取り組みを聞いた。 （聞き手は中野目 純一） エドマン先生は幼少の頃、10年余りにわたって東京で過ごされた経験があります。日本企業の経営を研究するようになったのは、そうしたバックグラウンドからですか。 エドマン：それもありますが、それだけではありません。バブル景気に沸いて
パンケーキ、ポップコーンの次に来るのは：日経ビジネスオンライン
東京、原宿・表参道。この街では行列は珍しくない。 スウェーデン発の「H＆M」や米「フォーエバー21」といった外資系ファストファッションの上陸。長らく続く、ハワイ生まれの「エッグスンシングス」や「カフェ・カエラ」を中心としたパンケーキブーム。「ギャレット ポップコーン ショップス」や「ククルザ ポップコーン」の上陸により一躍人気に火のついたポップコーン旋風。そしてここにもう1つ、この街に新たなムーブメントが生まれた。 その中心となるのが、激安ファッション系雑貨店の「ASOKO（アソコ）」と「フライング タイガー コペンハーゲン」だ。 アソコもタイガーも、ともに大阪・心斎橋周辺に１号店をオープンした新鋭ブランド。どちらも初号店開店時に人々が殺到して行列ができたことから、「大阪雑貨戦争」とも称され、話題になった。 アソコは大阪を拠点に低価格ファッションブランド「YEVS（イーブス）」などを展開す
ネット通販全盛でカタログ通販は終わるのか：日経ビジネスオンライン
ネット通販を利用する人が増え続ける中で、カタログ通販は生き残ることができるのか――。7月26日に通販大手のニッセンホールディングスが発表した2013年1～6月期の決算は、この難題を同社に突き付ける結果となった。 同社の連結売上高は、ギフト販売のシャディなどを買収した効果もあって前年同期比46.2％増の約1025億円と大きく増えた。その一方、営業損益は約16億円の赤字。期初予想の5億5000万円の黒字を大幅に下回った。アベノミクスによる円高是正や消費回復で業績が大きく上向く企業が多いだけに、ニッセンHDの赤字転落は目を引く。 赤字転落の主な要因が主力の通販事業の不振だ。営業損益が計画から減少した要因を見ると、子会社ニッセンの売り上げ減少による粗利益の減少と、ニッセンの原価率の悪化でそれぞれ約12億円のマイナスとなっている。 海外で製造した商品を輸入して国内で販売するニッセンにとって、アベノミ
世の中には「正しい」ことより大事なことがある（んじゃない？）：日経ビジネスオンライン
もう亡くなられてしまったが、以前、スティーヴ・マックィーンとカーク・ダグラスのフィックス声優としておなじみの宮部昭夫さんにお話をうかがったとき「いまの若い人は行間が読めなくて困る。書かれている活字通りの意味にしか、その文章の意味を解釈しない」という話をなさっていた。 もう少し具体的に極端な例を出していうなら 「私はあなたが嫌いです」 というセリフがあったとして、それが話し手の性格や、そこまでのストーリーや、その場のシチュエーションによっては、相手のことを好きでいってる場合がある……というようなことだ。 現実にはしょっちゅう起きているケースのはずだ。 特別なことではない。 というか、もともと熊本生まれの肥後モッコスの上に、さらに性格が何割増しか上乗せでひねくれている自分のような人間にとっては、日常会話のほとんどが上のようなレトリックで構成されているといっていい。口頭の表現と真意が一致するよう
「ニッポンは“使えない人”だらけ？」 過熱するグローバル人材狂想曲：日経ビジネスオンライン
「スーパー・グローバル・ハイスクール」なるものが、できるらしい。かなり乱暴に直訳すると、「超世界的高校」ってことになるのだろうか？ かっこわる……。いやいや、申し訳ない。だが、見た途端にそう思ってしまったのだから仕方がない。 スーパー・グローバル・ハイスクール構想を打ち出したのは、政府の「教育再生実行会議」（座長・鎌田薫早稲田大総長）。 「徹底した国際化を断行し、世界に伍（ご）して競う大学の教育環境をつくる」ことを目指し、外国語教育に熱心な高校を「スーパー・グローバル・ハイスクール」（仮称）に指定。小学校での英語の導入などを提案し、世界で活躍できる人材の輩出を目指して「今後10 年で世界大学トップ100に10校以上」との目標も定めた。 提言書によれば、「スーパー・グローバル・ハイスクール」とは、 （1）英語教育を重視したカリキュラムを実施している （2）英語を母国語とする教員を採用している
「私の会社をブラックと呼ばないでください」：日経ビジネスオンライン
「ワタミグループをブラック企業と呼ぶことは、到底、受け入れられるものではありません」。ワタミ会長の渡邉美樹氏が自身のブログでこう述べて、注目を集めています。 これはネットを中心に、ワタミが「ブラック企業」だと語られていることに対しての反論です。 さらに渡邉氏は、自民党から参院選比例区の候補者として出馬すると表明。今週、取引先や株主などにも立候補の意思を綴った手紙が届けられました。何かのご縁かうちにも届きました。 これに対して様々な所から批判の声が上がっています。 この金曜動画ショーでは、効果的なコミュニケーションの観点から、身近な状況でも活用・応用のできるヒントを考えるきっかけとして、注目のネット動画を見ています。 今回の騒動から得られる、私たち自身が役立てられる、コミュニケーション上の教訓は何でしょうか。 もしも仮に、自分の会社がブラックのレッテルを貼られたとして、一体どのように自分たち
既得権益層が居座り続ければ、国は衰退する：日経ビジネスオンライン
日経ビジネス別冊「新しい経済の教科書2013～2014」では、「制度と貧困の経済学」を特集している。その中で、「創造的破壊が起こりやすい制度にしなければ、国家は失敗する」と主張するジェームズ・ロビンソン米ハーバード大学教授との共著『Why Nations Fail: The Origins of Power, Prosperity, and Poverty』（『国家はなぜ衰退するのか:権力・繁栄・貧困の起源』の邦題で、6月21日に上下巻が早川書房から出版予定。リンク先は上巻）で知られるダロン・アセモグル米MIT教授のインタビューを掲載した。国が繁栄する条件は何か、成長が止まった時、国は何をすればいいのか。オンラインでは、独自の内容を含め、再編集したインタビューを掲載する。 （聞き手は広野彩子） ここのところ途上国支援やビジネスの関係でインタビューをすると、「インクルーシブ（inclusiv
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実はガンダム以上の成功作！？「ダグラム」のプラモは大人気：日経ビジネスオンライン
ヤフーのニュースはお断りしています：日経ビジネスオンライン
日本の大学が世界ランキングで低迷するワケ：日経ビジネスオンライン
「日本では、作家が連載するんですよ」「えええっ！？」：日経ビジネスオンライン
「クールジャパン＝アニメ絵」という（ちょっと切ない）現実：日経ビジネスオンライン