森鴎外「舞姫」のモデル写真か | NHK「かぶん」ブログ:NHK
明治の文豪、森鴎外の代表作の１つ「舞姫」に登場する少女のモデルとみられる女性の写真がドイツで発見され、注目されています。 写真を発見したのは、ドイツ在住のノンフィクション作家、六草いちかさんです。 六草さんは、森鴎外の小説「舞姫」で、主人公の恋人として登場する少女・エリスのモデルになった女性が、鴎外より４歳年下にあたる１８６６年生まれで、名前が「エリーゼ・マリー・カロリーネ・ヴィーゲルト」という情報を手がかりに、ドイツの公文書館で過去の住民票などを調べました。 その結果、この女性の妹の孫にあたる男性に会うことができ、鴎外がドイツ留学を終えて日本に帰国した１８８８年、明治２１年に鴎外を追うようにして女性が日本に渡ったことなど、情報が合致したということです。 女性はその後、ドイツに帰り２つ年上の男性と結婚し、１９５３年にベルリンで亡くなったということです。 見つかった写真は彼女が４０代
アメリカはどうしてシリア攻撃に踏み切ろうとしているのか？
先週21日に「アサド政権は自国の反政府勢力に対して化学兵器を使用した」というニュースが報じられたのを受けて「シリアへの介入論」が高まっています。今日（８月29日）から翌30日にかけて、アメリカが攻撃を開始するという説も相当に濃厚になっているようです。 アメリカは、アフガンとイラクの戦争で大苦戦を強いられると共に、国が大きく傾くほどの経済的なダメージを受けました。これを受けて、国民の間には強い厭戦気分があります。また、９・11以降続いていた、自国の安全のためには手段を選ばずという本能的な心理も消えています。 何よりも現在のアメリカは2008年９月の「リーマン・ショック」以来の不況をようやく脱しつつある中で、「軍事費を聖域とはせず」という方針で国家財政の健全化に取り組んでいる最中でもあります。 そうした時代の流れの中で、アメリカの世論は今回の「シリア攻撃」を支持はしていません。一部の調査によれ
戦争で南北に生き別れとなった「離散家族」探し再開：日経ビジネスオンライン
韓国と北朝鮮の間で対話が再開した。8月26日、ケソン公団に入居している企業の関係者537人が、公団内の設備点検のため同公団に入った。午前8時から午後6時30分の間、業種別にそれぞれ9時間30分ずつ作業を行った。ついにケソン公団が再稼働する。 韓国内には「再発防止策はあるのか」との不安の声もある。北朝鮮側がある日突然、入居企業を再び追い出すようなことがないとは限らないからだ。それでも入居企業は、これで会社が潰れずに済むと安堵の表情を見せていた。 中断している金剛山観光事業の再開に向けても、9月25日、南北の間で話し合いを始めることを決めた。さらに、離散家族問題も進展した。8月23日には南北の赤十字社が、離散家族探しと再会を再開することに板門店で合意した。朝鮮戦争の休戦に伴い南北で生き別れになった離散家族が9月25日から30日まで、金剛山観光地区内で再会する。これは2010年10月以降、3年ぶ
森繁久彌とフランキー堺と渡辺謙の共通項とは？：日経ビジネスオンライン
日本の映画やドラマでもっとも演じられた回数の多い実在人物というのは、いったい誰なのだろう。 真っ先に浮かんだのは大石良雄だが、はたしてどうなのか。 信長・秀吉・家康の3人も多そうだ。 しかし、幕末以前の人物は、肖像画などが残っている場合もあるが、実物がどんな顔だったのかは想像する以外、ない。文献や、それよりもおそらく後代の芝居や小説や、それこそドラマによって付加されていった人物像が混成されて、人となりのパブリックイメージが出来上がっているといっていい。 ときおり作品や演出家によって既存のイメージの逆をつくキャスティングがなされたりもするが、それが成功すれば、そのイメージもまた新たな◎◎像に加わっていく。そういういうフィードバックになっている。 前回で映画「日本のいちばん長い日」に少し触れた。実録のドラマなので、当然、登場人物はほとんどが実在人物だ。公開当時はまだ存命の人も何人かいた。 こう
中国人の大いなる「日本のアダルトビデオ」への関心：日経ビジネスオンライン
この連載は「私の身の回りの中国人」から題材を拾わせてもらうことになっている。マクロなデータよりも、彼らの口調や目の輝き、といった個人的なコミュニケーションに重きを置いてみよう、という意図からだ。 今回は側聞、伝聞も混じり、いつもほどの生々しさがないかもしれない。題材がなかなか“きわどい”ことを鑑みて、お許しいただきたい。“愛好家”の諸氏もおられるかと思うが、こういう見方もあるのか、と、おおらかに読んで頂ければ幸いだ。 それは、私のこんな質問から始まった。 「日本について知りたいとか、すごく聞いてみたいって思うことがあるかな？ ちょっと友だちに聞いてみてくれる？」 上海の大学院で国際関係を学ぶ後輩（男子）に聞いてみた。日本のジャーナリストからのかしこまった取材ではなく、同世代の日本人留学生が気軽に聞いてみたらどんな答えが返ってくるのだろう？ と素朴に思い、あるとき、旧知の後輩に依頼してみたの
中国のスーパーパワーは誰も防げず…東アジアの利益めぐる米国との争奪戦は不可避（１）
国際外交学界が関心を持つ本１冊が先月、中国で出版された。閻学通・清華大国際関係研究院長（６１）の『歴史の慣性（歴史的慣性）』だ。１０年後の国際関係の変化を予測・分析したものだが、結論は米国と中国の２強体制が構築されるということだ。新華社通信や環球時報など中国メディアはもちろん、インターナショナルヘラルドトリビューンまでがその内容の破格性に関心を表した。夏の休暇中にもかかわらず研究室を空けない閻学通院長に会った。 －－１０年後、米国と中国の２強体制が構築されると主張している。中国の国力を量的にのみ評価したのでは。 「冷戦時代、ソ連は国内総生産（ＧＤＰ）、ミサイル、衛星などすべての面で米国の相手にならなかった。それでもソ連はスーパーパワーだった。米国と同等な国力を備えた国家がスーパーパワーになるという概念は間違いだ（閻学通院長は『歴史の慣性』で総合国力を政治実力Ｘ（軍事力＋経済力＋文化力）とい
東亜日報:オピニオン:統一後の在韓米軍 donga.com[Japanese donga]
１８日、中国のパワーブロガーと主要報道機関の幹部１５人が韓国を訪れた。文化体育観光部、海外文化広報院が実施する外信記者招待プログラムの一環だ。彼らは１週間の日程で企業や政府機関、報道機関だけでなく、美容整形病院まで、韓国の隅々を探訪している。 海外文化広報院が彼らを招待したのは、彼らが１３億の中国人、特に６億人にのぼるネットユーザーに与える影響力が強大なためだ。方是民氏は、中国版ツイッター「微博」のフォロワー１７４１万人のパワーブロガーだ。海霞氏は、数億人が見るという中国中央テレビのメインニュース「新聞聯播」の看板アンカーだ。梁志祥氏は、中国最大の総合検索サイト「百度」の副総裁だ。 ２０日昼、ソウル中区（チュンク）の韓国プレスセンターで、彼らと「和璧之声」の会員の懇談会が開かれた。和璧之声は、中国と韓国、北朝鮮で特派員として働いていたり、働いたことがある両国の前職・現職の報道関係者の会だ。
![東亜日報:オピニオン:統一後の在韓米軍 donga.com[Japanese donga]](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/ff4ee4c390022219ea8ca9f888431e8b25f16d21/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fimage.donga.com%2Fmdonga_ad%2Fdonga800-500.jpg)
「同盟を結べ」と韓国に踏み絵を迫る中国：日経ビジネスオンライン
中国が韓国に対し「我が国と同盟を結べ」と言い出した。米中双方と同盟を結ぶなんてことはできるのか。韓国の二股外交は危うさを増すばかりだ。 母国を属国と見なした新羅の文人 韓国人に冷や水を浴びせる記事が載った。朝鮮日報の7月20日付「“21世紀の崔致遠”を求める中国」だ。筆者は中国文化に明るいイ・ソンミン文化部先任記者である。 崔致遠は新羅の人で、若くして唐に赴き科挙に合格。官僚を務めながらその文才を唐の人々に愛されたが結局、新羅に戻った。韓国では中国文明を最初に持ち帰った知識人として有名だ。 6月末の中韓首脳会談で、習近平主席が崔致遠の漢詩を朴槿恵大統領の前で謡って見せた。韓国政府は中韓関係の緊密化や、会談が成功した象徴としてこのエピソードを大々的に広報、メディアも大喜びして取り上げた。 イ・ソンミン先任記者は明かした。韓国人の常識とは異なって、崔致遠は唐の皇帝の使いとして戻ったのであり、新
朝日新聞デジタル：潘事務総長「日本のみの指摘ではない」 歴史認識発言で - 国際
日本の政治家らの歴史認識に「深い省察が必要」と指摘した自らの発言について、国連の潘基文（パンギムン）事務総長は２８日、ハーグで松山政司外務副大臣と会い、「日本のみについて指摘する趣旨ではない」と釈明した。 外務省によると、潘氏は「発言は中立的なもので日本のみについて指摘したものではない」と説明。「日本において発言の趣旨が誤解され、大きく報道されていることは残念だ。歴史認識に関する安倍政権の立場や平和国家としての日本政府のこれまでの努力について、自分はよく承知している」と述べたという。 さらに、潘氏は発言の趣旨について、「日中韓三カ国は東アジアの平和と安定にとって、また国際社会において重要な国であり、この三カ国の指導者は過去に起こったことをしっかりと理解してそれを克服していくべきだ」と説明したという。 関連記事潘国連事務総長「正しい歴史認識を」 日本に求める8/26朴大統領「日本は正しい
「ジョブ型」論の正常化？ - hamachanブログ(EU労働法政策雑記帳)
一時は、話が出てきた文脈もあって、マスメディア上ではほとんど「解雇しやすい」という形容詞付きでしか語られなかった「ジョブ型正社員」ですが、最近はだいぶ冷静になって、メンバーシップ型との対比をきちんとわきまえて、働き方の枠組みとしての理解が進んできたようです。 典型的なのは、冷泉彰彦さんで、最初は表層的なマスコミ報道の上っ面だけに脊髄反射するような反応を示されていましたが、 http://www.newsweekjapan.jp/reizei/2013/06/post-563.php（「限定正社員」構想の議論、欧米では一般的だというのは大ウソ） 中身をきちんと理解されてからは、 http://www.newsweekjapan.jp/reizei/2013/06/post-569.php（「ジョブ型雇用」が成立するための３つの条件とは？） http://www.newsweekjapan.j
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