外国人も日本の長期不況が不思議でならないようだ。例えば米国のTyler Durden氏などもその一人である。 特に量的緩和(QE)については、2008年の金融危機の中で行われたQE3、QE4以降はまったく効果がない。それどころか、逆効果となっているように見えるから、なおさらそうだ。 しかし、「逆効果」の理由は理解できないわけではない。 何故ならば、量的緩和は「デフレ心理」の払拭をスローガンとしているが、それは毎年2%物価上昇の期待(予想)を前提とする。そこで人々は2%の物価上昇と、2%を大幅に超える所得の増加を期待しなければならないことになる。(そうでなければ、実質所得が低下ことにになる。)もし実質成長率が(例えば)2%に設定されるならば、また安倍首相が「嘘をつかない」と言いつつ1%をかなり超える成長を訳したわけだから、この公約を考えれば、名目で毎年3%~4%の成長を期待してもよいことにな
![日銀の異次元の量的緩和と外国の研究者の問い 量的緩和という「重荷」](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/86bb352bb608747a64dfe96f9ef084d86ab293a3/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fblogger.googleusercontent.com%2Fimg%2Fb%2FR29vZ2xl%2FAVvXsEhoKCf3yH746UmfwNQRwCBJSRtDp5e9UYDXHH5zz_FBwoNMSk950V1ht4VpTaJeGzv4iQ0GSdrwitU1O9lmYyTUTDDZ-XO6KzeXtBlk01exY9hco4_CpMVtuI6F44f0_Czq-ZCTyMN-BFH2%2Fw1200-h630-p-k-no-nu%2FABOOK-May-2016-Japan-GDP-Trajectory-QE-Drags.jpg)