アストラゼネカの血液がん治療薬、新型コロナで治験へ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
英製薬大手アストラゼネカは同社の血液がん治療薬「アカラブルチニブ」（商品名カルクエンス）について、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の患者を対象とした大規模な治験に入る。米国の医療機関がCOVID-19の重症患者にアカラブルチニブを投与したところ、初期段階の有望な結果が得られたという。 複数の関係者によると、米国立がん研究所（NCI）がウォルター・リード陸軍医療センターに入院中の少数のCOVID-19重症患者にアカラブルチニブを投与した。その後、アカラブルチニブはほかのいくつかの医療機関でも重症患者を対象に使用された。うち一部の患者で症状に著しい改善が認められたという。 NCIはフォーブスの取材に対し、アカラブルチニブについて「COVID-19による肺疾患が進行した患者で一定の臨床効果が認められたが、かなり早期の限定された使用であるため、進行した肺疾患を抱える患者におしなべて効果
WHO拠出金、条件は「テドロス氏の辞任」 米共和党議員団が提言
世界保健機関（WHO）のテドロス・アダノム・ゲブレイェスス事務局長（2020年2月28日撮影）。(c)Fabrice COFFRINI / AFP 【4月17日 AFP】米共和党議員団が16日、世界保健機関（WHO）に任意拠出金を出すならば、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的な大流行）への対応を誤ったとしてテドロス・アダノム・ゲブレイェスス（Tedros Adhanom Ghebreyesus）事務局長を辞任させることを条件とするようドナルド・トランプ（Donald Trump）大統領に提言した。 【関連記事】WHOテドロス氏、「中国寄り」で渦中の人に 米下院外交委員会（House Committee on Foreign Affairs）のマイケル・マコウル（Michael McCaul）共和党筆頭理事率いる共和党議員17人は、パンデミック対策にはWHOが不可欠だと強調しながらも、
関東 18日は「数年に一度の大雨」も ピークは? 前回との違いは?(気象予報士 望月 圭子)
関東は「春の嵐」で「警報級の大雨」の可能性も。風に向かって歩けないほどで、横殴りの雨の恐れがあります。土砂災害や低い土地の浸水、川の増水、強風、高波に注意・警戒が必要です。 18日土曜の関東は、「春の嵐」となるでしょう。原因は、上空に強い寒気を伴った低気圧が近づくから。この低気圧に向かって、大雨のもとになる「暖かく湿った空気」が、南からどんどん流れ込みそうです。 このため、関東は、17日金曜の夜遅くから雨が降り出し、18日土曜は雨が強まるでしょう。雨のピークは、18日土曜の昼前～夕方(9時～18時)です。 ピークの時間帯は、関東は大気の状態が「非常に不安定」になり、雨雲やカミナリ雲が発達しやすくなるでしょう。カミナリを伴って1時間に40ミリの激しい雨が降り、大雨となりそうです。1時間に40ミリの雨というのは、バケツをひっくり返したように降る雨で、道路が川のようになるレベルです。 さらに、沿
ロールス・ロイス、IBM、グーグルなどがコロナ後の経済復興モデルを作成へ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Rolls-Royceは米国時間4月16日、IBMやGoogle Cloud、Truata、Leeds Institute for Data Analyticsなど、データサイエンス分野の数々の組織とともに、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックからの経済復興モデルを共同で作成するグループを立ち上げたと発表した。 EMER2GENT（2は上付き文字）という名称のこのグループでは、同分野の専門家らが協力し、複数のアナリティクス技術を組み合わせることで、経済復興に向けた企業や政府の取り組みを支援する方法を模索する。早々に参加した組織には、Leeds Institute for Data AnalyticsやIBM、Goo
Facebook、COVID-19の誤情報に「いいね！」やコメントしたユーザーに通知へ
Facebookは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する誤情報を防ぐための取り組みを拡大する。 Facebookの創設者で最高経営責任者（CEO）であるMark Zuckerberg氏による米国時間4月16日の投稿および同社プレスリリースによると、Facebookが削除したCOVID-19関連の誤情報に対して「いいね！」やコメントなどをしていたユーザーがいた場合、適切な情報に誘導するメッセージをそのユーザーのニュースフィードに表示するという。また、Facebookの「COVID-19情報センター」に「Get the Facts」という新セクションも設ける。これは、独立してファクトチェック業務にあたっているパートナーが執筆した記事を集約するもので、COVID-19に関する偽情報の誤りを明らかにする狙いがある。 Zuckerberg氏は次のように述べた。「この危機において私の最
2010年にコロナ予測か。ロックフェラー「未来レポート」衝撃中身 - まぐまぐニュース！
「はっきりしているのは、今回のパンデミックを契機として、我々はこのシナリオが予測しているような、全体主義的な管理型社会に移行する可能性が高いということだ」。世界的な感染拡大が止まらない新型コロナウイルス ですが、このパンデミックを10年前に「予測」していたという、ロックフェラー財団のレポートがあることをご存じでしょうか。『未来を見る！ 「ヤスの備忘録」連動メルマガ』では、著者の高島康司さんが、2010年5月に同財団が発表したレポートを紹介。その内容は、いま起きている現実とシンクロするものばかりでした。 著者／高島康司 早稲田大学卒。企業の語学研修、IT関連研修、企業関連セミナー、コンサルティング等を担当。世界の未来を、政治経済のみならず予言やスピリチュアル系など利用可能なあらゆる枠組みを使い見通しを立てる。ブログ『ヤスの備忘録』で紹介しきれない重要な情報や分析をメルマガで配信。 これは計画
マリア・テレサ・デ・ボルボン＝パルマ - Wikipedia
マリア・テレサ・デ・ボルボン＝パルマ（スペイン語: María Teresa de Borbón-Parma、1933年7月28日 - 2020年3月26日）は、ブルボン＝パルマ家の一員で、スペイン王室の分家の一員だった人物。 カルリスタ運動（英語版）を支持した君主主義者でありながら社会主義活動家でもあり「赤いプリンセス」の異名で呼ばれることとなった。スペイン王室から2度除籍されたが、2020年3月現在のスペイン国王であるフェリペ6世の遠戚にあたる[1]。死去時の日本での報道では「マリア・テレサ王女」などと呼ばれているが[2]、旧パルマ公国の公女（プリンセス）であって、スペイン王女（インファンタ）ではない。 生涯[編集] マリア・テレサは1933年7月28日にパリで生まれた[3] 。父はハビエル・デ・ボルボン＝パルマ、母はマドレーヌ・ド・ブルボン＝ビュッセ（英語版）[4][5]。 フランス
スペインのマリア・テレサ王女、新型コロナに感染して死去
スペインのマリア・テレサ王女。新型コロナウイルスに感染して亡くなった/Albert Nieboer/dpa/picture-alliance/dpa/AP Images （ＣＮＮ） スペインのマリア・テレサ王女が新型コロナウイルスに感染して死亡した。８６歳だった。シクスト・エンリケ王子が明らかにした。世界の王族で新型コロナウイルス感染による死亡が確認されたのは今回が初めて。 マリア・テレサ王女はブルボン・パルマ家の一員で、スペイン国王フェリペ６世の親戚にあたる。王女は２６日、パリで亡くなった。葬儀はマドリードで２７日に行われた。 フランス当局によれば、２９日時点でフランスでの新型コロナウイルスによる死者は２６０６人。感染が確認されたのは４万１７４件だった。 王族では、英国のチャールズ皇太子も新型コロナウイルスの検査で陽性と診断され、その後、自主隔離を行っている。
新型コロナ対策、米国は経済活動の再開にらみ「抗体検査」拡大へ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米薬品・医療機器メーカーのアボット・ラボラトリーズは、新型コロナウイルスへの抗体の有無を確認するための「抗体検査」キットの出荷を開始した。 同社が4月15日に発表したところによれば、患者の血液を調べる抗体検査は、アボットが米国内の研究所や病院に提供している「Architect i1000SR」などの免疫分析装置を使用して行う。ウイルスに感染しているかどうかを調べる診断検査とは異なり、「過去に感染したことがあるか」どうかを確認するものだ。 新型コロナウイルスのパンデミック（世界的流行）のなか、米国では診断検査に続くものとして、抗体検査が大きな注目を集めている。すでに感染し、抗体ができている人は、仕事を再開しても問題がないと考えられるためだ。医療従事者であれば、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の患者の治療を続けても問題がないことが確認できる。 アボットは今後、数日中に米国内の顧客向
「巣ごもり」鮮明 ネット通信量7割増、人出は激減
日本政府が4日7日に緊急事態宣言を発令してから国内でインターネットの通信量が急増していることがネット配信インフラ大手の米アカマイ・テクノロジーズ日本法人への取材で分かった。発令した直後の4月8〜11日の4日間は、前年同期と比べて67％増えた。1週間前（4月1〜4日）と比較すると21％増だ。 新型コロナウイルスへの警戒が高まった1月以降、関連する情報をネットで集める人が増えるなどして、国内の通信量は徐々に増加していた。今回の緊急事態宣言で法的に外出の自粛要請が出たことを受け、仕事や娯楽、買い物を自宅からネットでこなす人が一気に増大した。 携帯電話の位置から人の動きを調査しているNTTドコモによれば、4月15日15時時点の東京・渋谷の人出は、緊急事態の宣言直前となる4月7日の同時刻と比べて39％減り、感染拡大以前（1月18〜2月14日の平日平均）と比較して65％減った。大阪・梅田周辺もそれぞれ
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米、経済再開へ指針 感染少ない地域から3段階で - 日本経済新聞