脳の状態を“見える化”して生産力向上--「ブレインテック」が切り開く将来性 - ZDNet Japan
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「脳の状態を意のままに整えられる」としたら、われわれの生活はどれほど変わるだろうか。目の前の仕事に集中できないとき、意識的に脳に働きかけて集中力を高める。または、大切な商談やプレゼンを前に緊張しているとき、最高のパフォーマンスを発揮できるような状態に脳をリラックスさせる。「意識的に脳をコントロールする」というのはあまりなじみのない考え方だが、最近の研究ではこれが十分に現実的な話であることが明らかになってきている。何らかの手段で自分の脳の状態を“見える化”して把握できれば、脳の状態をコントロール可能だというのだ。 世界が注目する新たな分野「ブレインテック」 この“脳の見える化”をITの力でかなえようとするのが「BrainTech（ブレイン
「Microsoft Teams」に新機能--「Skype」相互運用やチャットのポップアウトなど
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Microsoftは米国時間5月29日、コラボレーションツール「Microsoft Teams」の複数の新機能を発表した。「Skype for Consumer」との相互運用性や、新しいチャットウィンドウを容易にポップアウトする新機能を追加する。 Skypeのユーザー数は、新型コロナウイルス感染拡大の中、「Zoom」ほど増加していないかもしれない。しかしMicrosoftは3月、過去半年間のアクティブユーザー数が2億人だったことを明らかにしている。 Microsoftは、Skype for ConsumerとTeamsの相互運用をネイティブアプリとブラウザーで可能にするのは、Teamsに移行した企業を支援するためだとしている。 「Tea
政府共通プラットフォームはAWS利用を前提に整備--高市総務相
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 高市早苗総務大臣は2月14日、閣議後の記者会見で、10月の稼働を目指す政府共通プラットフォームではAmazon Web Services（AWS）の利用を前提に整備を進めていることを明らかにした。 政府共通プラットフォームは、特殊なシステムを除き、府省庁の共通システムと、個別運用する中小規模システムを稼働させるITインフラをクラウド（IaaS）で共通化するもの。政府では「クラウド・バイ・デフォルト」の原則を掲げている。 会見で高市大臣は、設計開発の一般競争入札で提案されたAWSの利用を前提に、現在はクラウドサービスの調達仕様書案に対する意見招請を行っていると説明。最小限の作り込みによる運用費の低減や柔軟なリソースの増減、運用自動化などに
ユーアイパス、内閣官房とRPA/AI活用で協定締結
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます UiPathは5月20日、内閣官房新型コロナウイルス感染症対策推進室と「新型コロナウイルス感染症関連対策に関するロボティックプロセスオートメーション（RPA）および人工知能（AI）などの活用のための共同取組に関する協定」を締結した。 これは、新型コロナ感染症対策に関して、UiPathが有するRPAやAIに関する技術と知見を最大限に活用し、同推進室が行う感染防止対策や経済施策などの各種対策を迅速かつ効果的に推進させるというもの。国民の生命と健康を守るとともに、国民に対する充実した情報提供と経済活動の迅速な回復などに貢献することを目的としている。 UiPathは、国内外で培ってきたRPAやAIの技術と知見を用いた業務の効率化・最適化の適用に
IBMの新CEOが語る「コロナ危機での“転換”の決意」
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 本連載「松岡功の『今週の明言』」では毎週、ICT業界のキーパーソンたちが記者会見やイベントなどで明言した言葉を幾つか取り上げ、その意味や背景などを解説している。 今回は、米IBM CEO（最高経営責任者）のArvind Krishna氏と、日本HP 専務執行役員の九嶋俊一氏の発言を紹介する。 「コロナ危機はビジネスにとって重要な転換点になる」 （米IBM CEOのArvind Krishna氏） 米IBMが5月5〜6日（米国時間）にオンライン形式で開催した年次イベント「Think Digital Event Experience」のオープニングキーノートで、4月6日に同社CEOに就任したArvind Krishna（アービンド・クリシュ
ロールス・ロイス、IBM、グーグルなどがコロナ後の経済復興モデルを作成へ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Rolls-Royceは米国時間4月16日、IBMやGoogle Cloud、Truata、Leeds Institute for Data Analyticsなど、データサイエンス分野の数々の組織とともに、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックからの経済復興モデルを共同で作成するグループを立ち上げたと発表した。 EMER2GENT（2は上付き文字）という名称のこのグループでは、同分野の専門家らが協力し、複数のアナリティクス技術を組み合わせることで、経済復興に向けた企業や政府の取り組みを支援する方法を模索する。早々に参加した組織には、Leeds Institute for Data AnalyticsやIBM、Goo
米国防総省の1兆円規模「JEDI」契約--AWSに勝利したマイクロソフトのクラウド
Forrester Research （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 石橋啓一郎 2020-03-24 06:30 2019年10月、Microsoftは米国防総省の防衛基盤統合事業「JEDI」（Joint Enterprise Defense Infrastructure）の契約を獲得した。その契約規模は100億ドル（約1兆1000億円）とされている。この10年契約は、米国防総省が進めている、ITインフラをモダナイズ、統合するための大きな取り組みの一部だ。米国防総省のITインフラの多くは、まだ1980年代や1990年代の技術を基盤にしている。 Microsoftを選択するという決定が大きな驚きを持って迎えられたのは、Amazon Web Services（AWS）が契約を勝ち取る可能性が高いと予想されていたためだ。その背景には、AWSが2013年に米中央情報局（
グーグルが英ユーザーのデータ管轄を米国に移す意味とその影響
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 英国は1月31日をもって欧州連合（EU）から離脱した。これにより、英国とEUは今後10カ月をかけて離脱後のポリシーの詳細を詰めていくことになる。ポリシーが決まるまでの間、データのプライバシー関連を含む規則は、今まで通りのかたちで運用される。しかしGoogleは、移行期間の満了を待たずして、プライバシー関連の利用規約を改定しようとしている。同社は、英国のEU離脱を受け、2020年3月31日をもってGoogleの欧州法人に代わって、Google LLC（Googleの米国での運営主体）が英国ユーザーのアカウントに対して責任を持つサービス提供者兼データ統制者になる方針だと報じられた。 その内容について検討する必要があるのは、法律家やデータ保護
ハッカーがデバイス攻撃時に最初に試すパスワードとは
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 弱いパスワードやデフォルトのパスワードを使うのは間違いであることを示す証拠が、また1つ増えたと言っていいだろう。ハッカーがデバイスを乗っ取ろうとする時、実際に最初に試すのがその種のパスワードであることが、調査によって明らかになった。 セキュリティ会社のF-Secureは、世界中の国に「おとりサーバー」（ハニーポット）を配置し、サイバー攻撃のパターンを調べている。これらのサーバーに入ってくるトラフィックの大半は、不正アクセスの標的とするサーバーを見つけるためにインターネットをスキャンしているハッカーが、おとりに掛かった結果として集まったものだ。 同社によれば、これらのハニーポットに対するトラフィックは、2019年に大幅に増加したという。同
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SOMPO HDと米パランティアが共同で日本法人を設立
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます SOMPOホールディングスと米Palantir Technologiesは11月18日、ビッグデータ解析ソフトウェアプラットフォーム事業を展開する新会社「Palantir Technologies Japan」（以下、Palantir Japan）を共同で設立し、日本で事業を展開することに合意したと発表した。Palantir Japanの事業開始は12月1日の予定。 まず概要説明を行ったSOMPOホールディングス グループCEO 取締役 代表執行役社長の櫻田謙悟氏は、ジョイントベンチャー設立に至った背景として「SOMPOグループは、国内の損保事業、海外保険事業、国内生命保険事業に加えて、介護ヘルスケア事業を営んでいる。これらの事業から得
ライバルは紙--日本のペーパーレス化を推進するドキュサイン
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 契約などの電子署名ソフトウェアを手掛ける米DocuSignは、クラウドサービスの展開を通じて企業におけるドキュメント管理全般に事業領域を拡大させようとしている。同社CEO（最高経営責任者）のDaniel（Dan） Springer氏は、先に行った米ZDNetとのインタビューでその具体的な戦略を語っているが、今回は同氏に日本市場に向けた取り組みを尋ねた。 同社はこの分野のマーケットリーダーであり、2019事業年度（2020年1月期）は売上高10億ドルを見込む。だがSpringer氏によれば、同社のマーケットシェアは4％ほどしかない。主力事業の電子契約には、ドキュメントの準備（書類作成）から契約（署名・締結）、管理（確認や保存）のライフサイ
"デジタル底辺層"の増加がテクノロジー業界の次なる大きな課題に？
Daphne Leprince-Ringuet （ZDNET.com） 翻訳校正： 矢倉美登里 吉武稔夫 （ガリレオ） 2019-12-26 15:39 「データは新たな石油」という表現は、すでに陳腐化している。だが、企業が個人情報に含まれる価値を利用する中で、デジタル革新がもたらす恩恵の分配には依然として偏りがある。実際、偏りは非常に大きく、英国の情報コミッショナーであるElizabeth Denham氏によると、デジタル面での底辺層が増加しているという。 ロンドンで開催された、デジタルの倫理をテーマとするイベントで、Denham氏は次のように語った。「技術やデータ処理の対象となる人々と、力を持つ者たちとの間に格差がある。デジタル底辺層の先行きは、規制当局者である自分にとって間違いなく気がかりな問題だ」 世界の富豪トップ10のうち、半数はテクノロジー企業の現最高経営責任者（CEO）か元C
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