日本の不動産バブルの行方はどうなるのか──。幅広い産業に裾野を広げ、その動向が日本経済の浮沈を左右するともいわれる、ある巨大企業グループ。5月某日、そのグループ企業の最高幹部らが集まる会で、一編のレポートが共有された。 レポートは「今後の不動産動向について」といった見出しだったが、その内容は日本の不動産バブル崩壊を警告するものだったという。そこには、以下のような見通しが記されていたという。会に参加した人物から内容を聞いた経済誌記者が言う。 「早ければ2024年中、遅くとも2026年には日本の不動産バブルは終焉する。グループとしても対策を講じる必要がある──そう締めくくられていたと聞きました。食事を交えた懇親会のような場ですが、不動産バブル終焉のリスクが議題になったようです」 3社による国盗り物語に変化 近い将来への警鐘が鳴らされるなか、現下の不動産業界は活況を呈す。都心部で熾烈な争いを続け