新型コロナウイルスが5類相当となって、様々なデータが集められなくなりました。現状がわかりにくい今、第9波はどうなっているのでしょうか?理論疫学者の西浦博先生に聞きました。前編です。
1. いろいろなモデル計算 (2020/4/10) コロナウイルス(SARS-CoV-2) の感染がどのように広がるかについては色々な ことがいわれています。が、その背景にあるモデルはほぼ同じで、 Kermack and McKendrick の SIR モデル A contribution to the mathematical theory of epidemics, 1927, Proceedings of the Royal Society A です。これについての牧野による解説は 岩波「科学」5月号掲載予定の原稿に書いた通りなので、まずはそちら を御覧いただければと思います。 基本的にはこのモデルを使っているにもかかわらず、どう対策をする必要があ るか、については色々な人が色々なことをいっていて、大きな幅があります。 ここでは、そのうち3つを取り上げて、どのような違いが生じている
「このままいくと感染爆発に近づく」 8割おじさんが訴える政策の切り替え「8割おじさん」こと理論疫学者の西浦博さんは、現在の流行状況について「このまま行くと感染爆発に近づく」と警鐘を鳴らします。「国民の努力だけに頼る時期はもう過ぎた」と語る理由は? その西浦さんが、第1波の経験を聞き書きの形で記録した著書『理論疫学者・西浦博の挑戦 新型コロナからいのちを守れ!』(聞き手・川端裕人、中央公論新社)を12月9日に出版する。 11月25日に出版社主催で行われたグループ取材にBuzzFeed Japan Medicalも参加したので、詳報する。 まずは、現在進行形の流行をどう見ているかから。 ※取材前半は参加媒体の事前質問のうち共通する質問に答え、後半は各社1問ずつの個別質問に回答する形で行われた。追加取材し、読みやすいように構成を変えている。 すごいスピードで感染が拡大している――今回の流行、危惧
世界中で警戒が強められている新型コロナウイルスの新しい変異株「オミクロン」。 大阪や京都府で市中感染が確認され、いよいよ日本でも広がりが加速することを覚悟しなければならなくなった。 一方で、忘年会で飲食店はどこもいっぱいで、これから年末にかけて帰省や旅行を考えている人も多い。ワクチンの効果も薄れ始めている中、私たちは今、オミクロンにどう向き合えばいいのだろう。 BuzzFeed Japan Medicalは、京都大学大学院医学研究科教授の理論疫学者、西浦博さんにオミクロンを専門家はどう見ているのか、聞いた。 ※インタビューは12月23日に行い、その時点の情報に基づいている。 専門家と一般の危機意識に大きなギャップーー久しぶりですが、西浦先生がメディアに出る時は危機が迫っている時だという印象があります。 2回の予防接種が高い接種率で完了して効いている状態で、しばらく平和だったからですね。この
新型コロナ”国内初確認”から1年 新型コロナウイルスが日本で初めて確認されたのは、2020年1月15日午後8時45分頃、中国・武漢から帰国した神奈川県に住む30代の男性。 厚生労働省では確認の直後から対応に追われ、発表は翌16日だった。 初確認から1年。発生当初から厚労省の医系技監として対応を指揮した鈴木康裕氏は、最初の感染者が確認されたときは、「これほどの大きな騒ぎになるとは思っていなかった」と当時を振り返った。 「これほどの大きな騒ぎになるとは…」 \--最初に国内で感染者が出たとき、どのようにお感じになりましたか。 年末に中国でそういう疾患があるということがわかって、1月15日だったと思いますけれども、ただそのときは中国国籍の人で日本に住んでおられて、中国に帰られて感染して日本に帰ってきたっていうことだったと思うので、そういう意味では日本人の患者ではないということでましたけれどもつい
かねてより西浦氏は開催すれば医療逼迫のリスクが高まるとし、「一年延期」を提唱してきた。開催が事実上決まった6月には、政府分科会の尾身茂会長らと共に、無観客開催を求めた。 だが東京の新規感染者数は爆発的に増加。自宅療養者数は12万人近くに達した。一都三県で自宅療養中に亡くなったのは8月だけで30人を超える。都のモニタリング会議は「非常事態」だと位置付けた。西浦氏が言う。 「五輪の途中で医療体制が逼迫。パラリンピック指定の病院が、組織委員会の要請を受けた重症者の受け入れを断っていたことも判明しました。恐れていた事態が起こってしまった。『政府から徹底的に嫌われてでも、強く止めておくべきだったのではないか』と、惨状を見て痛感しています」 「ブルーインパルス」を見に国立競技場付近に集まった人たち。五輪を機に街に人が溢れた ©共同通信社 だが政府は五輪開催と感染拡大の関連性を否定し続けた。菅義偉首相は
","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下(中⑤企画)パーツ=1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下(中⑥デジ編)パーツ=8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下(中⑥デジ編)パーツ=8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠)ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag PC誘導枠5行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"
繰り返すが、行動変容が「感染者数の減少」という目に見える形で表れるのに2~3週間かかるというのが、世界の共通認識だ。ピークの1月10日から逆算すると3週間前が12月20日。ここから1週間の間に、日本国民に行動変容を強制する措置が実施されたり、全国的に自粛を促すような事象が発生したりした事実は全くない。逆に、緊急事態宣言が出されないまま学校や企業が冬休みに入ったことで、年末の買い出しや初詣、帰省なども、各位の判断で粛々と行われた。 要するに、格別の対策が全く打たれなかったのに1月10日に感染拡大が止まった。西浦氏の「『このまま』では感染者数は等比数列的に増加する」という予測は、完全に外れたのである。 西浦は、2020年春の第1波の時にも「このままでは日本だけで42万人が死ぬ」と「予測」した御仁だ。この時も西浦氏は「実効再生産数」を根拠とした。これは「感染者が何人の人に感染させるか」という数値
BuzzFeed Japan Medicalは、京都大学大学院医学研究科教授の理論疫学者、西浦博さんに聞いた。 ※インタビューは2月3日午後に行い、その時点の情報に基づいている。 明るいニュース:新たな感染者が増えるスピードは減ってきている——新規感染者数がどんどん増えているので心配している人が多いと思いますが、各地の実効再生産数(※)は少し下がってきています。これはどう考えたらいいのでしょうか? ※感染者1人当たりが生み出す2次感染者数の平均値。1を超えると増加傾向に転じる。 毎日報告される感染者数は今まで見たこともない数値ですね。東京都で1日2万人を超えました。報告をする保健所の現場の声を聴いても、大騒ぎで悲鳴が上がっている状態です。 ただこの流行を見る上では、増加率を落ち着いて見ることが大事です。増加率を見る時には、「今週先週比」を使ってきました。 今週の報告日別の新規感染者数を先週
議論の経緯京都大学大学院医学研究科の西浦教授がJournal of Clinical Medicineに公表された学術論文Anzai and Nishiura (2021), “`Go To Travel’ Campaign and Travel-Associated Coronavirus Disease 2019 Cases: A Descriptive Analysis, July–August 2020” (以下、安齋・西浦論文)が、各種メディアで大きくとりあげられ、「昨年7月22日に始まった政府の観光支援事業「GoToトラベル」の後に、旅行に関連する新型コロナウイルス感染者が最大6~7倍増加した」とセンセーショナルに報じられました。 筆者も、GoToトラベルが新型コロナ感染に与える影響については少なからず関心を持っており、さっそく安齋・西浦論文を拝読したところ、はたして論文での分
<専門家会議に対する批判の声を受け、世界的に活躍する感染症学者、西浦博・北海道大学教授と國井修・グローバルファンド(世界エイズ・結核・マラリア対策基金)戦略投資効果局長が緊急対談。日本の対策の根拠と課題とは? 本誌「検証:日本モデル」特集より> 日本の新型コロナウイルス対策は過剰だったのか。本誌は、数理モデルを用いて対策に当たった北海道大学教授の西浦博と、感染症対策の第一人者でスイス在住の國井修(グローバルファンド〔世界エイズ・結核・マラリア対策基金〕戦略投資効果局長)に対談を依頼した。2人の専門家が語る、日本が取った対策の根拠と今後に向けた課題とは。(対談は5月26日。聞き手は本誌編集部・小暮聡子) 國井 私が従事しているエイズ、結核、マラリア対策でもモデリングをよく使う。だがそれはツール(手段)であって、目的ではない。感染症流行の現状および将来予測、資源の適正化・配分、目標の設定などに
はじめに 1月21日にJournal of Clinical Medicineに掲載され、報道でも取り上げられた私たちの研究〔Anzai & Nishiura(2021)〕について、明治大学の飯田泰之さんと経済産業研究所の中田大悟さんの2人からSNSを通じて実名でコメントをいただきました(元論文は、こちら)。SNSでは科学的議論以外に飛び火しない建設的な議論をすることが難しいですし、今私は緊急事態宣言下のデータ分析で大変多忙にしています。論文の作法としても、SNSは場外戦のようになってしまいます。ただし、日本で期せずして、一定以上に報道が広がりましたのでSNSで話題になりました。このまま放置するよりも、私が詳細を広くお返事した方が、物事が正常に進むと思って以下を執筆することとしました。 最初に申し上げますが、今回の私たちが発表した(疫学研究領域ではエビデンスレベルが低いと言われる)記述疫学
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新型コロナウイルス感染症に関して多くの専門家、著名人が様々な意見を述べています。 一部の専門家、著名人が間違った発言をし、訂正をしていないことでデマや不適切な主張が拡散しています。 新型コロナに関するデマ、不適切な主張をまとめました。 PCR検査の発明者が「PCR検査を感染症の診断に用いるべきではない」と言っていた PCR検査を発明し、その功績で1993年ノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリス博士本人も「PCR検査を感染症の検査や診断に用いてはならない」と警告していました。 https://www.hidamari-an.com/archives/784 個人サイトやSNSを中心に出回っているデマです。 投稿は「COVID-19TESTa FRAUD?」という言葉で始まり、1985年にPCR法を発明し、1993年にノーベル化学賞を受賞したことでこの功績が認められたMullisからの引用が
悪いのは「西浦モデル」ではない。何もしてこなかった安倍政権だ 西浦教授の「接触8割削減」を突出させた安倍政権の無策 佐藤章 ジャーナリスト 元朝日新聞記者 五月書房新社編集委員会委員長 韓国や台湾、中国、ベトナムと東アジア諸国が次々にCOVID-19の災いから脱出し、以前の経済軌道に戻ろうとしている現在、安倍政権率いる日本では、緊急事態宣言の引きこもり生活があと1か月延びる。 その判断根拠とされた「接触8割削減」について、首を傾げている人も多いのではないだろうか。 個人的に言って、コロナウイルス禍以前の人との接触数を覚えていて、その接触数の8割を減らすことに努力を費やす人というのは存在するのだろうか。 私の場合などはこの1か月まったくと言っていいほど外出していないために「接触9割9分削減」と称しても間違いない。(佐藤章ノート『私はこうしてコロナの抗体を獲得した』参照) しかしその反面、テレ
2021年7月22日 新型コロナウイルスの今後の状況について京都大学の西浦博教授がシミュレーションを行い、東京都では新規感染者数の増え方が現状よりも少し下がったとしても8月上旬には1日3000人を超えるという結果になりました。 これは西浦教授が7月21日に開かれた厚生労働省の専門家会合で示したものです。 試算では、前の週の同じ曜日と比べた1日の新規感染者数の増え方が現状の1.5倍より少ない1.3倍が続いたと仮定すると、東京都内では8月7日には1日3000人を超え、8月21日には5235人に上るという結果になりました。 さらにグループでは7月14日までのデータをもとに今後の都内の入院患者数の推移を試算しました。 その結果、1人が何人に感染を広げるかを示す実効再生産数が、東京都で現状の「1.2」から10%の減少にとどまった場合は新規感染者数は減少せず、入院患者数も7月14日時点のおよそ2000
緊急事態宣言を効果的に打つ時期は逸した——全国各地でまん延防止等重点措置が出されていますが、この効果についてはどう評価していますか? スローダウンさせる効果はあるでしょうね。第4波の流行が続いている時のインタビューで、僕は大阪の流行に対して「緊急事態宣言をすぐ打つべきだ」と話したと思います。その時に「重点措置は効かないのか」と聞かれたはずですが、スローダウンはすると思うという話をしました。 実際、流行曲線を後から見ても、実効再生産数が1に近いところまで近づきました。みなさんも「流行している」と認識して接触を避けた効果が当時はありました。 だから全く対策を打たない状況と比べると、重点措置は相当良いのだと思います。 イギリスは少し対策をしていますが、米国では対策をせずにいたら酷いことになりました。例えば、ニューヨークの流行規模はすさまじいものでした。 オミクロンの流行で人口あたりの感染規模を比
ピークアウトをどう捉えるかにもよりますが、南アフリカやイギリスのロンドンのように、「集団免疫(※)」一過性に人口内でできあがることによって減ってきたかというとそういう状況ではありません。それが一番重要です。 ※集団の中で免疫を持つ人が増え、免疫を持たない人も含めて人口レベルで守られる状態。 相当の規模の流行にならないと集団免疫はできませんが、沖縄はまだ流行が始まったばかりです。今、感染者の増加が一度止まったかのように見えているのは、一過性にクラスターが急増したのが止まったのか、あるいは検査が追いついていないのか、など様々な要因が考えられます。 今の時点で、沖縄ではまん延防止等重点措置が出ていますが、20代の感染が止まっているかといえば、そんな状況ではないと聞いています。 沖縄では検査が追いついていない状況もありそうです。今後、これ以上に軽症の新規感染者数が増えるとなると、いつかは自分で検査
新型コロナウイルス対策の緊急事態宣言について、東京都内の感染者数が1日500人になった段階で対策を緩和すると、2か月以内に再び感染が拡大するというシミュレーションの結果を京都大学の西浦博教授が公表しました。 このシミュレーションは、数理モデルを使った感染症の分析が専門の西浦教授が新型コロナウイルス対策について助言する厚生労働省の専門家会合の資料として提出しました。 このシミュレーションは、感染した人1人が何人に感染させるかを示す「実効再生産数」を使って行われ、東京都の12月下旬の実効再生産数1.1を基準としています。 緊急事態宣言によって対策が行われ、実効再生産数が0.88まで下がった場合、2月24日には東京都内の新たな感染者数が1日500人を下回りました。 しかし、この時点で宣言が解除となって対策が緩和され、実効再生産数が1.1に戻ったと仮定するとおよそ1か月半後の4月14日には感染者の
新型コロナウイルスの「デルタ株」が猛威を振るった第5波はピークをすぎ、感染者数が大きく減少している。 「人流」は急拡大した7月下旬とほとんど変わっていないし、飲食店の酒類提供制限・時短など対策の内容はほぼ同じだ。 そのため、お盆明け、夏休みが終わると増える可能性が高いと、多くの専門家が危惧していたが、真逆の推移が続いている。 「人流・接触を減らさないと感染を制御できない」という説は、本当なのか。従来の自粛中心の対策を検証すべき時にきている。 東京都・大阪府の発表データに基づき、コロナ禍検証プロジェクト(筆者主宰)作成 東京都の新規陽性者数(7日間移動平均)は8月中旬のピーク時と比べると、3週間で約70%減少した(東京都の特設サイトも参照)。 大阪府のピークはやや遅れて8月末に訪れ、9月に入って減少に転じている。 新規陽性者数(7日間移動平均)のピーク時との比較 《東京都》 ピーク(8月22
先日の西浦先生のニコ生の発表を聞いていない人はぜひ聞いてください。 モデルとデータを以下のリポジトリでオープンにしていただいたので、モデルについて僕が分かる範囲内で少し解説を加えたいと思います。 github.com 実効再生産数を推定するコードが2種類ありまして、最尤推定(Maximum Likelihood Estimation, MLE)を使ったMLE版(Sungmok Jungさん作成)と 、ベイズ推定版(Andrei Akhmetzhanovさん作成)があります。どちらもコンセプトはほぼ同じで、実装が若干異なります。この記事では、ベイズ推定版(以降、元コードと呼びます)の流れを簡単に説明し、その後でその拡張を試みます。 ベイズ推定版の流れ 大きく分けて「データの集計」「back projection」「実効再生産数の推定」の3つの部分からなります。 データの集計 まずは日付ごとの
著者献本御礼 川端裕人氏が聞き手になってまとめられた本。 すごい。これまでブラックボックスになっていた第一波収束までの政府の内部事情がかなり詳しく理解できる。関係諸氏は必読だ。 西浦先生は極めて純粋な学者だし、善良な医療者だからここまで率直に、そして正直にやる。だからこそ、その文章は信用できる。今や国内外問わず、「平気で嘘をつく」ことが日常的、かつ普遍的になってきた昨今、コンテンツのクレディビリティは正直さにしかないのだと、改めて思い知る。論文書く人には常識なのだが、、、いや、最近は論文書く人ですらこのへんが怪しいこともあるのだが、、、、本来、文章とはこうあるべきだ。 西浦理論、数理モデルの内容を論評する能力は僕にはない(どこかでも書いたが、ぼくは西浦先生から数理モデルの初歩の手ほどきを受けた立場だから)。が、感染症の様々な様相に対する理解、見解は概ねぼくと西浦先生は共通している。例えば、
これまでにないスピードで感染を広げていくことがわかっているが、私たちにはどんな対策が打てるのだろうか? BuzzFeed Japan Medicalは、京都大学大学院医学研究科教授の理論疫学者、西浦博さんに、聞いた。 ※インタビューは12月23日午後に行い、その後もやり取りしながら書いている。 ブースター接種 発症予防効果は低いが、重症化、死亡は防いでくれるーーオミクロンに対し予防接種は発症予防効果は低いとされていますが、一方で重症化や死亡を予防する効果はあるとも言われています。デルタ株に比べて重症化もしないと言われています。実際どうなのでしょうか? オミクロン株が現れた時に、みなさん「これまでよりも軽症になっているのではないか」と話していました。慎重論もある一方で、「進化の過程で弱毒化していることを期待したいし、もしそうなら、それほど恐れるものではなくなったのではないか」など、様々な推測
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