VWがワーゲンバスの再来、ID.Buzzを北米にも導入。価格は981万円、航続距離は371km。「導入遅すぎ、価格高すぎ、航続距離短すぎ」の声も
やはり何事も適切なタイミングというのが重要である さて、フォルクスワーゲンは「ワーゲンバス」の再来として2017年に「ID.Buzz」をデトロイトにて発表し、その後2022年には一部欧州市場へと投入しているものの、その後の市場拡大展開が見られず、しかし今回北米へと「2025年モデル」として投入するとアナウンス（加えて、内装の一部も公開されている）。 なお、日本市場についてはいまだ正式な導入時期や価格についての発表はなく、フォルクスワーゲンジャパンは「直近のニューモデル」として”新型T-Cross、新型ティグアン、新型ゴルフ 、新型パサート”のみを挙げているので、まだまだ日本への導入は「先」となるのかもしれません。
中国ZeekrのHMI中核チップは米国製、BYD・VWとは異なる冷却判明
「あの箱は昨年と同じだろう」──。中国Zeekr（ジーカー）の電気自動車（EV）「007」の分解を進める中で、センターコンソール下部から金属製の箱が出てきた。プロジェクト班の多くは、2023年に分解調査した中国・比亜迪（BYD）のEV「SEAL（シール）」との類似点の予想を口にした。 SEALでは、センターコンソール下部にセンターディスプレーやメーターディスプレーといったヒューマン・マシン・インターフェース（HMI）の表示をつかさどる電子制御ユニット（ECU）が納められていた。007も、HMIの表示を制御する「Driving Information and Entertainment Host Unit（DHU）」と呼ぶECUがSEALとほとんど同じ場所に位置していた。搭載位置が同じなら機能や役割も似たものだろうと予想したが、詳しくDHUの調査を進めると、BYDとの違いがあることが判明した
米ＥＶ市場で気を吐くスバルとトヨタ、根強いファン層と信頼が強み
A Subaru Solterra electric sport utility vehicle (SUV) during opening day of the 2022 New York International Auto Show Photographer: Michael Nagle/Bloomberg 米国の電気自動車（ＥＶ）市場で、ＳＵＢＡＲＵ（スバル）の「ソルテラ」とトヨタ自動車の「ｂＺ４Ｘ」が販売を伸ばしている。 コックス・オートモーティブによると、４－６月（第２四半期）の販売台数はソルテラが前年同期比およそ３倍の4200台、ｂＺ４Ｘは同約４倍の7600台となった。米国市場への投入はソルテラが2023年初頭、ｂＺ４Ｘが2022年末だ。
スクールバスの未来はEVにあり...「EVは儲からない」を覆すブルーバードの快進撃
＜「EVは儲からない」という懐疑論を蹴散らし、株価爆上がりの自動車メーカー・ブルーバード。スクールバスにEVが向いている理由とは＞ 電気自動車（EV）メーカーにとって、この1年は厳しいものだった。EVの販売台数は総じて増加傾向にあるものの、EV大手のテスラも新興のリビアン・オートモーティブも株価下落を受けて、人員削減を発表した。 その一方で、絶好調のメーカーがある。米ジョージア州に本社を置くブルーバードだ。同社は長年、黄色いスクールバスを全米の学校に供給してきたが、近年はそのEV化を進め、株価は今年に入り100％超の上昇を見せている。 1927年の創業から間もなく100年を迎えるブルーバードは、本誌の「アメリカで最も信頼できる企業」と「世界で最も信頼できる企業」にランキングされる優良企業だ。その主力製品であるスクールバスの外観は長年ほとんど変わっていないが、生産体制や細かな部分ではさまざま
ガソリン車の輸入を全面禁止、ＥＶ普及にまい進する意外な国とは
工場で電動のミニバスに充電する作業員＝エチオピア首都アディスアベバ/Michael Tewelde/Xinhua/Alamy （ＣＮＮ） エチオピアの首都アディスアベバでは、汚染物質を排出する車やトラックに混じって、電動のバスや１５人乗りの小型バス、乗用車、バイクなど、よりクリーンで静かな乗り物も行き交っている。 エチオピアでは現在、約１０万台の電気自動車（ＥＶ）が走っている。 エチオピア政府は、この数が２０３２年までに４倍以上に増えると予測している。これは主に政府が今年に入ってからガソリン車の輸入を全面的に禁止するという異例の措置を取ったためだ。ガソリン車輸入の全面禁止は世界で初めて。 輸入車に対する関税も実質的に引き下げられた。財務省によると、輸入禁止前のガソリン車に対する関税は最大２００％だったが、完成ＥＶはわずか１５％だ。 これもＥＶを普及させるための政府主導の取り組みの一環だ。
市役所のEV急速充電器に「ただ乗り」続出 税金無駄遣い トラブル・苦情相次ぎ撤去（京都新聞） - Yahoo!ニュース
京都府八幡市役所の駐車場にあり、無料で使えた電気自動車の急速充電器が姿を消した。年間6千回以上利用された「全国有数」のスポットだが、多くは市外のドライバー。毎年100万円以上の電気代は市の負担で、充電待ちの車に来庁者から苦情も寄せられていた。市外在住者が市の税金に「ただ乗り」している格好で、設置者の市は撤去に踏み切った。 【写真】「ただ乗り」が起きていた市役所 各地に設置されている電気自動車の充電器は普通と急速の2種類があり、無料の急速は数が少ない。充電スポットの検索サイトによると、京都府内に計約400基あるうち、無料の急速は10基程度にとどまる。 八幡市は2013年度に、電気自動車普及などを目的に、補助金を活用して約470万円をかけて1基を設置した。「無料・急速」で人気を集め、充電回数は21年度に3571回、22年度は4867回、23年度は6390回にのぼった。市の担当者は「充電器の業者
結局､豊田章男会長の未来予測が正しかった…アメリカで｢日本製ハイブリッド車｣が爆発的に売れている理由【2024上半期BEST5】 このままでは｢EVの販売台数が前年割れ｣も
EV販売の減速が止まらない 米国では昨年後半から電気自動車（EV）の不振が顕著に見られるようになったが、2024年に入り、さらに鮮明化・定着化している。 EV各社は赤字や収益率低覚悟の値引き、毎年2月の国民的スポーツイベントであるNFLのスーパーボウル中継への広告出稿、さらに廉価モデルの市場投入などテコ入れを図っているが、販売の減速が止まらない。 昨年の今ごろは、EV販売が右肩上がりという論調ばかりであったが、そのころには想像すらできなかった「2024年のEV販売台数が前年割れ」の可能性すらメディアで指摘されている始末だ。 一方、トヨタをはじめとする日本勢のハイブリッド車は飛ぶような売れ行きである。 なぜ米国でハイブリッドが爆売れするのか。理由を探ると、EVとの比較における経済的・環境的な合理性が認識され、消費者ファーストの使いやすさが圧倒的な支持を受けていることがわかる。 「EVブーム」
日系だけじゃない｢中国で車売れない｣広がる悲鳴 ドイツメーカー､現地メーカーも大変な状況｜Infoseekニュース
日系だけじゃない｢中国で車売れない｣広がる悲鳴 ドイツメーカー､現地メーカーも大変な状況 東洋経済オンライン / 2024年8月21日 9時0分 EVシフトが加速する中国市場で、日系自動車メーカーの退潮に歯止めがかからない。昨年三菱自動車が中国での生産から撤退し、今年はホンダ、日産が工場の一部を閉鎖する。 【写真】中国で売り上げを伸ばすEVブランド「問界（AITO）」や、BYDの「秦PLUS DM-i」 ただ、厳しい状況にあるのは日系メーカーだけではない。ポルシェ、メルセデス・ベンツなど高級ブランドを抱えるドイツメーカー、昨年まで破竹の勢いだった中国EVメーカーも、「中国のダイナミズム」「景気低迷」というような一言では言い表せない、とにかく大変な状況にあるのだ。 ホンダは中国不振で販売目標を下方修正「とにかく大変」 中国の生産能力削減について、8月7日に開かれた2024年4～6月期の決算発
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