ハイチから宇宙から、カトキチから「なう」：日経ビジネスオンライン
2009年は、まさに「つぶやき」元年だった。 1回の投稿（ツイート、つぶやき）は140文字まで。他人を登録する（フォローする）と、そのつぶやきがリアルタイムに自分の画面に伝わり、次々と膨大な量のつぶやきが滝のように流れていく「Twitter（ツイッター）」。 フォローせずとも、他人のつぶやきの一覧を、ブログを見るような感覚で閲覧したり、他人のつぶやきに対してメールやチャットのように返信したりすることもできる。 ただ、それだけのシンプルなサービスが、メール、ブログ、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）と進化してきたコミュニケーションツールの最新版として全世界で受け入れられ、大流行している。 国内でも、2009年半ば頃から火が付き、「ツイッター論」を語るさまざまな書籍が雨後の竹の子のように登場した。運営する米ツイッターが公開していないため、明確な利用者数は分からないが、少なくとも米
米メディアの相次ぐ日本支局閉鎖、中国台頭が影響 - 人民網日本語版
米週刊誌「タイム」が東京・六本木ヒルズに構える東京支局を8日、閉鎖する。これに先立ち、同「ニューズウィーク」も昨年春、東京支局を閉鎖した。「ニューズウィーク」はブルームバーグに買収されたのを機に、昨年12月に東京支局編集部をブルームバーグ日本支社に統合した。「中国青年報」が伝えた。 「タイム」は東京支局の閉鎖に伴い、常駐記者と編集者を各1人解雇する。同誌は今後、日本で非常駐記者あるいは専門家を雇用して取材活動を行う見込み。日本での販売、広告部門は存続する。 アナリストによると、金融危機を背景とした経営危機が相次ぐ米メディア撤退の一因だが、これだけで問題がすべて説明されるわけではない。各メディアは一方で現在、中国に相次いで支局を開設している。これは欧米メディアにとって、中国の影響力が既に日本を超え、報道の重点がより中国へ傾きつつある証明と言える。 海外メディア関係者は米メディアの相次ぐ撤退を
池田信夫 blog 日本のコンテンツ産業、衰退の真因
「あるある」について、少し補足しておく。民放の番組がくだらない原因は、視聴者がくだらない番組を求めるからだが、もう一つの原因は制作能力の低さにある。私も昔、NHKをやめたあと、民放の仕事をしたことがあるが、民放の（というかフリーの）ディレクターの原稿が、てにをはもできていないことに驚いた。発想も構成も幼稚で、事実関係の裏も取れない。NHKでいえば、地方局にいる3年生ぐらいの水準だ。 これは前にも書いたように、民放が番組を丸投げし、下請けプロダクションの雇用が流動化しているため、ノウハウが蓄積しないことが原因だと思う。日経ITproに松原友夫氏の「日本のソフトウェア産業、衰退の真因」という記事が出ているが、これを「コンテンツ」と入れ替えても、ほとんど同じことがいえる。 下請けプロダクションも、フリーディレクターの人材派遣業にすぎない。彼らは月単位で入れ替わるので、系統的な教育もできない。
アンカテ(Uncategorizable Blog) - TBS「朝ズバ」捏造は「あるある」よりはるかに悪質!
不二家の信頼回復対策会議（議長・郷原信郎桐蔭横浜大学法科大学院教授）は３０日、ＴＢＳが情報番組で放送した内容について「全く事実無根でねつ造の疑いすらある」とする調査結果をまとめ、ＴＢＳの対応次第では「損害賠償請求などの法的措置を検討すべきだ」と不二家に提言した。 ＴＢＳは１月２２日放送の情報番組「みのもんたの朝ズバッ！」で、不二家平塚工場（神奈川県平塚市）の元女性従業員の証言として、小売店から回収した賞味期限切れのチョコレートを溶かして、牛乳を加えて製造し直し再出荷していたと放送した。その際に、不二家のコメントとして「確認が取れていない」と放送した。 これに対し、同会議はチョコレートの回収はコストに見合わず事実無根だと強調。さらに「確認がとれていない」とコメントしたとされる社員は不二家の中に見つからず、「やり取りが本当にあったとは認めがたい」としている。郷原議長は同日の会見で「訂正放送とみ
健康食品管理士認定協会 ：： お知らせ - 納豆ダイエット事件で忘れられているもう一つの問題点
納豆２パックを朝晩食べると、強力なダイエット効果があるということを日曜夜の人気番組「あるある大事典」が放映した。その結果、納豆がスーパーの店頭から一週間以上も売り切れている状態が続いていた。ところが、そこで取り上げられた納豆ダイエットがとんでもないデータの捏造であったとのことであった。 このような社会現象が発生したことに対して多くの健康食品管理士の方はすぐに「本当か？おかしい」と感づかれた。協会としてもこの異常な事態に対して「白いんげん豆中毒事件」の時のように、的確な情報を流すべく科学的に明確な誤りを指摘するための情報の蒐集を始めた。 何点かの矛盾点は明らかになり、とりあえず馬鹿騒ぎに警告を発しようと準備をしている段階で、捏造が明らかになった。中性脂肪を測定せず、数値を出すような、いわゆる捏造の部分もさることながら、理論そのものを根拠のないことを基に、彼らが作り上げてしまった、というとんで
定期的にリフレッシュする必要性
リフレッシュの機会を定期的に保っていないと、看護師は仕事が辛くなってしまうことがあります。普段から仕事に追われているだけでなく、仕事の内容としても気が滅入ってしまうことも珍しくありません。定期的にリフレッシュできるようにしておくことで気持ちを入れ替えて働きやすくなりますが、通常の勤務体制では休日がくるのはまだ遙か先のこと、という状況にもなりがちです。頑張り続けるためにはリフレッシュの機会が必要なので、ストレスを溜め込まないように土日休みの条件で働くこともある程度念頭に置いておきましょう。 リフレッシュの方法はいろいろありますが、習い事をしたいという時には定期的な休日が手に入らないと計画立てるのが困難です。やりたい趣味ができないというのが余計にストレスになってしまうかもしれません。また、旅行が好きでリフレッシュに活用したいという人も、弾丸旅行にしか行けないこともあり得ます。土日休みで働ける勤
自分が生きている間は保管しておきたいと思うデータがあります（主に静止画像、テキストデータ）。…
自分が生きている間は保管しておきたいと思うデータがあります（主に静止画像、テキストデータ）。現在定期的にポータブルHDとCD-Rに保管しており、一方にトラブルがあってももう一方は開くことができるようにしているつもりですが、最近「HDは消耗品、CD-Rの耐用年数は10年」ということを耳にして、今後の保管方法について悩み始めました。【現時点で】いちばん安全確実、管理もしやすいデータの保管方法を教えてください。
毎日新聞社:朝日新聞の"変" 「メールチェック」で記者たちが大ブーイング
社員のメールを保存して、後でチェックできるようにする。「訂正しない」と宣言したはずのNHK特番改変問題の記事を書いた記者を読者サービス部門に異動。高らかに「ジャーナリスト宣言」しているわりには、やることが何だか変だぞ、朝日新聞―。 朝日新聞社によると、３月１日に「ネットワーク記録・分析システム」が導入された。全社員を対象に、会社のサーバーを経由したメール送受信、ウェブサイトの閲覧記録を３年間保存、その記録をチェックできる。 「個人情報や企業に関する情報が社外に漏洩するなどネットワークが不正に使われたり、当社のシステムやサーバーが外部から攻撃を受けたりした際に、危機管理上、通信内容を調査し、対応措置を整えるのが目的です」（広報部） しかし、社員、特に記者たちの中から大ブーイングが起きているのだ。 「情報源と微妙なやり取りもある。会社に見られる可能性があれば使えなくなりますよ。自由な言
【CES2006】SDメモリー・カードに「互換性のない上位バージョン」登場
SDメモリー・カードの規格団体であるSD Card Associationは1月5日（米国時間）に開幕した「2006 International CES」で，SDメモリー・カードの上位バージョン「SDHCメモリー・カード」を発表した。SDHCメモリー・カードは，既存のSDカード・リーダー/ライターで読み書きできないが，既存のSDカードと違って4Gバイト以上のカードが製造可能になる。米SanDiskは同日，容量が4GバイトのSDHCメモリー・カードを発表している（写真1）。 既存のSDメモリー・カードは，ほとんどのカード・リーダー/ライターにおいてFAT 16ファイル・システムが使われているため，最大容量が2Gバイトまでに制限されている。SDHCメモリー・カードは4Gバイトを超えるカードを製造するための上位規格である。SDHCメモリー・カードではFAT 32ファイル・システムが使えるため，フ
テレビの「ウソ」に要注意、氾濫する健康情報を鵜呑みにするな！ - nikkeibp.jp - 医療
健康食品市場が急拡大している。その規模ざっと2兆円。消費者の健康志向の高まりもあるが、厚生労働省が健康効果の表示を許可する特定保健用食品（トクホ）という制度の存在も大きな要因だ。トクホと認められている食品は今年5月で500品を突破した。 そのトクホについて、興味深い調査データが発表された。テレビの健康情報番組を多く視聴する人ほど、トクホ製品を多く購入するという。群馬大学の高橋久仁子教授が今年5月14日、第59回日本栄養・食糧学会大会で発表したものだ。 お客はテレビに影響される 調査は、具体的なテレビの健康情報番組の視聴量を尋ねた上で、日常の食品購入や喫食など食行動を分析している。番組を多く視聴する群ほど、食品の健康効果に関する興味が高く、栄養バランスを考えたり、食べる品目数を多くしたりするという傾向も確認できたという。つまり、健康情報番組を多く視聴する人ほど健康に関する知識が豊富に備わり、
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