ガチ中華ってホントに美味しいの？ 中国人の私はオススメしません
＜ここ2～3年、ブームになっている「ガチ中華」。店員に日本語も通じない「本場の中華料理」とのことだが、中国人にも、日本人にも、私は警鐘を鳴らしたい＞ 日本の「ガチ中華」ブームに違和感を覚えている。この言葉、2022年の新語・流行語大賞にノミネートされ、ここ2～3年で広く知られるようになった。 半ばチャイナタウン化している池袋には、そのガチ中華のフードコートが3つもある。「いつか食べてみたい！」「友人に連れて行ってもらい、ガチ中華デビューした」、そんな日本人も増えているようだ。 でも正直、いわゆるガチ中華を私はおすすめしない。 ガチ中華は、一般には「日本人の好みに合わせて作られたものではなく、中国人が実際に食べている本場の中華料理」を指すとされる。炒飯（チャーハン）や餃子（ギョーザ）、ラーメンなどが中心の「町中華」と対になる概念、なんて説明もある。 実際に行ったことのある人なら分かると思うが
社会人だって「勉強すべきこと」はいっぱい！ お金、社会、教養...基礎から学べるおすすめビジネス書を一挙紹介
社会人だって「勉強すべきこと」はいっぱい！ お金、社会、教養...基礎から学べるおすすめビジネス書を一挙紹介 ＜本の要約サービスflierが新刊の中から話題の本をピックアップし、それぞれのおすすめポイントを「本の作り手」が紹介＞ 毎月びっくりするほどの数の新刊が発売されていて、「どの本を選んだらいいかわからない......」と感じたことはありませんか？ 「もうひと推しあったら買うかも」と思うような、本屋さんでよく見かける本もあるはず。1日1要約を提供しているフライヤーでも、残念ながらすべての新刊を紹介しきれません......。そこで、そんなラインナップのなかから、書店やネットなどで話題となっている本をピックアップして、「推しポイント」をまとめてみました！ きっと「あなた好みの1冊」が見つかるはずです。 ※この記事は、本の要約サービス「flier（フライヤー）」からの転載（こちらとこちらとこ
日本の10代は「スマホだけ」しか使いこなせない
＜他国と比較すると、日本の学生はタブレットやパソコンといったスマホ以外の情報通信端末の利用度が突出して低い＞ 社会の情報化に伴い、教育も情報化することが求められている。具体的には、教授・学習活動（授業）において、ICT（情報通信技術）機器を活用することだ。 当局も本気になってきて、「1人1台の端末環境を生かし、端末を日常的に活用することで、ICTの活用が特別なことではなく『当たり前』のこととなるようにする」「児童生徒自身がICTを『文房具』として自由な発想で活用できるよう環境を整え、授業をデザインすることが重要である」といわれている（2021年1月、中央教育審議会答申）。1人1台端末とは、いわゆるGIGAスクール構想のことで、全国の学校で児童生徒全員にタブレット端末が貸与されている。授業風景も、一昔前とはだいぶ違っているはずだ。 ICTは学校の授業のみならず、生活全般で使われるべきものだが
ハーバード大学で150年以上教えられる作文術「オレオ公式」とは？...順番に当てはめるだけで論理的な文章に
＜書くことが苦手な人でも「オレオ公式」を知ることで、誰でも論理的な文章がすぐに書けるようになる＞ ハーバード大学で受け継がれているライティングメソッドから生まれた「オレオ公式」。 書くことが苦手な人でも「オレオ公式」を知れば、論理的かつ説得力のある「伝わる文章」の達人になれる。 『作文宿題が30分で書ける! 秘密のハーバード作文』（CCCメディアハウス）の「第1章 ハーバード大生みたいに考える」より一部抜粋。 作文上手になるためのセンターピンをねらえ！ 以前『ニューヨーク・タイムズ』の記者が書いた『習慣の力』（チャールズ・デュヒッグ著、講談社）という本が、世界中で話題になりました。人間の習慣の秘密について著者の考えをまとめた本です。 この本の中で著者は、「ボウリングのセンターピンを1本倒すだけでほかのピンも次々と倒れていくように、まず、その人が変えたいと思うもっとも大きな習慣をひとつ変える
ビジネスに名文はいらぬ...マニュアル的に必要十分な文章を書く3つの鉄則
＜「伝える」ことが目的のビジネス文書に、名文は不要だ。にもかかわらず、うまく書こうとしてムダな努力を重ねていないだろうか。コツさえつかめば、誰でも「相手を動かす文章」は書けるようになる＞ SNSの普及により、老いも若きも玄人も素人も、文章を書く機会が増えた。SNSに投稿するかは別にしても、リモートワークが日常になった今、文字ベースでのやりとりがこれまで以上に重要になっていることは間違いない。 上司や同僚、取引先からこんな指摘を受けたことはないだろうか？ 「結局、何が言いたいのか？」 「根拠が弱い！」 「そのデータ、確かなのか？」 報告書、提案書、企画書、メール......。ビジネスシーンで必要とされる文章において、上記のような指摘はマイナスの印象を与える。それはつまり"仕事ができない"と烙印を押されてしまうということだ。 実力があっても、文章力の弱さが足を引っ張っているという人は少なくない
大江千里がアメリカで感じた東京五輪の空虚さと違和感
＜人々が自粛を強いられる不平等な状況下で金銀銅を決めるイベントをやる必要は本当にあるのか。ここまで犠牲を払って目くらましのようなイベントをやる意味を、世界は冷静に見ていると思う＞ アメリカに住んで13年になるが、オリンピックに夢中になる人を見掛けたことがない。そもそも今、東京五輪が開催されていることすら知らない人もいる。 それでも先日、珍しいことが起きた。イタリア料理店で「オリンピック開会式を見たの？」と、イタリア出身の店員に聞かれたので「え？ 君は見たの？」と聞くと、けんもほろろに「見るわけないじゃん」と大笑いされた。店の人たちは僕が日本人だと分かっていたと思う。妙な雰囲気で、何人かから「お気の毒」という感じの失笑があった。 今回は特殊な状況というのを差し引いても、普段スポーツバーに入り切れないほど人が集まり大盛り上がりするサッカーやバスケットに比べ、世界的スポーツの祭典オリンピックがな
東京五輪は始まる前から失敗していた
＜開会式直前のドタバタ解任劇までの数々の不祥事、責任を取らない組織委員会、ブルーインパルスの失敗を成功のように扱うメディア、「安心安全」の嘘──ここまでガバナンスが崩壊すれば、もう誰も修正できない＞ 東京オリンピックのガバナンス崩壊が止まらない。「バブル方式で安心・安全」はどこへやら。「バブル」であるはずの選手村からは毎日の感染者。オリンピック関係者はワクチン未摂取の日本の市民とガンガン接触する始末。 開会式をめぐるグダグダはいっそう酷い。開会式演出担当者が発表されるやいなや、音楽責任者の小山田圭吾が学生時代に行っていた壮絶ないじめを過去に自慢していたことを指摘され辞任。またパラリンピックの文化プログラムに起用されていた絵本作家ののぶみも、同様のいじめ問題や過去の障碍者差別発言が指摘され辞任した。そして開会式前日には、演出担当の元お笑いコンビ「ラーメンズ」の小林賢太郎が、過去のコントにナチ
「政治」を基礎から学べる本、『教養としての「地政学」入門』『民主主義とは何か』『独ソ戦』の要点
＜「あの国は、なぜそんなことをするのか」を知るために必要な「政治」の基礎知識を教えてくれるflier編集部イチオシの3冊＞ 数多くの本を紹介し、またその内容を要約するサービスを展開している「flier」の編集部がオススメする「要約の達人が選ぶ、今月の編集部イチオシ！」コーナー。7月は「政治」に焦点を当てた3冊を紹介する（この記事は、本の要約サービス「flier（フライヤー）」からの転載です）。 ◇ ◇ ◇ 「政治」ということばを聞くだけで、Webページをそっと閉じてしまう人もいるかもしれません。政治は自分にはあずかり知らない遠いものという感覚があって、実際、興味を特別に持たなくても何とか生きていけます。 しかし、それは、何を入れたか忘れるくらい放置したままのゴミ袋のようなものです。いまは害がないけれど、放っておいたら臭ってくるかもしれないし、条件がそろえば火事のもとにもなります。正しい「捨
「やる気」の管理法、ミスのなくし方、ほか【各出版社がいま読んでほしい本】
＜小売りの新たなビジネスモデル／コロナ禍でも成功する「民泊」。各出版社がいま最もおすすめする4冊を紹介＞ 各出版社の「これはぜひ推したい！」という新刊本を紹介。発行に携わった出版社の担当者たちが、それぞれの本のエッセンスやおすすめのポイントなどをご案内します（この記事は、本の要約サービス「flier（フライヤー）」からの転載です）。 小売の未来 著者：ダグ・スティーブンス、斎藤栄一郎(訳) 出版社：プレジデント社 （※画像をクリックするとアマゾンに飛びます） 昨年からのコロナ禍による外出自粛や休業要請で、世界の小売業界は大きなダメージを受けています。しかし、本書の著者であり、数々のグローバルブランドのコンサルタントを務めたダグ・スティーブンス氏は、現在の小売り不況の諸要因は元々小売業界に内在していたものであり、コロナはその動きを加速したにすぎないと喝破します。 本書は、新しい時代に適合する
中間管理職を悩ませる「永遠のテーマ」を、解決に導く実践的テクニック【出版社イチオシ3冊】
＜「ジョブ型」時代に求められる課長の能力／部下に信頼される問題解決力／フォロワー数を追わないSNS術。各出版社がいま最もおすすめする3冊を紹介＞ 各出版社の「これはぜひ推したい！」という新刊本を紹介。発行に携わった出版社の担当者たちが、それぞれの本のエッセンスやおすすめのポイントなどをご案内します（この記事は、本の要約サービス「flier（フライヤー）」からの転載です）。 ジョブ型と課長の仕事 役割・達成責任・自己成長 著者：綱島邦夫 出版社：日本能率協会マネジメントセンター （※画像をクリックするとアマゾンに飛びます） 会社の実務の中心を担う課長にとって、新型コロナにより在宅勤務が急増、メンバーとのコミュニケーションが大きく変化する中、連絡のタイミングや頻度への気遣いだけでなく、日常的な行動をどう評価するか、これまでになかった事態に直面しています。 加えて、大企業を中心にジョブ型人事制度
求人はあるのに雇いたい人がいない 「欲しがられる人」に必須のスキルは明らかだ
＜コロナ禍で失業する人がいる一方、適切な人材が集められない売り手市場の職種も。雇用のミスマッチが拡大する日本＞ コロナ禍はなかなか収まらず、職を失い生活に困窮する人のニュースが後を絶たない。心が痛む状況である。だが驚くことに、この状況でも引っぱりだこのキャリアの人もいることを、皆さんはご存じだろうか。 私の友人は日本で15年近いキャリアを持つ外国人で、主に金融機関でコンプライアンス（法令遵守）関係の仕事をしてきた。その人はヘッドハンターから転職の誘いを受け続けている。 そのヘッドハンターいわく、英語でその仕事ができる人財（私はあえてこの言葉を使う）が極端に不足していて、複数の会社から計40ものポジションで募集がある。それなのに紹介できる人財は５人程度しかおらず、頭を抱えているそうだ。 詳しく話を聞くと、2011年の東日本大震災から英語を使える人財が減り続けていて、ポジションはあるのに紹介で
民主主義は本当に危機にあるのか...データが示す「認知動員」の効果
＜強いリーダーが熱狂的な支持をつかみ、世界的に民主主義は後退している？ 「民主主義の脱定着」は本当か＞ 民主主義は危機に瀕している、民主主義は絶滅寸前だ──。近頃ではそんな悲鳴にも似た叫びばかり耳にする。 世界各国の自由度を評価している国際NGOフリーダム・ハウスは2021年の年次報告書でも15年連続で政治的自由の後退を指摘した。 世界を覆う悲観的なムードは色濃くなる一方だが、それに流されるのは考えものだ。ロシアと中国では独裁的な政権がしぶとく命脈を保ち、ハンガリー、トルコ、ベネズエラではせっかく芽生えた民主主義があえなくつぶされたのは事実。だが民主主義の未来は決して暗くない。それどころか、多くの人が考えるよりはるかに明るく輝いている。 実際、今やいわゆる「近代化論」の正しさが証明されつつある。すなわち経済開発が進むと、教育レベルが上がり、情報量が増え、人々の知識や判断材料が増える。その結
「話すことが苦手だった」メンタリストDaiGoの人生を変えた話し方の科学
＜360万人ものフォロワーを持つ、メンタリストDaiGo氏。実は会話にコンプレックスを抱え、取材で「雑談しないで」と言ったこともあるという。それを変えたのは、科学の力。古今東西の研究から導き出した、誰もが再現できる「最強の話し方」だった＞ コロナ禍ですっかりテレワークが定着し、自宅でひとり黙々と仕事をこなす日々に慣れた人も多いだろう。 同僚とのさりげない会話や雑談がなくなったことを寂しく思う人がいる一方で、話すことに苦手意識を持っていた人であれば、今の状況を歓迎しているかもしれない。 しかし、オンライン会議など非対面のコミュニケーションが増えるほどに、その場の空気や会話の流れだけに頼らない、地力としての「トーク力」が試されるようになったと感じている人も多いのではないだろうか。 そんな人にとって大きな宝となるかもしれないのが、『超トーク力 心を操る話し方の科学』（CCCメディアハウス）だ。著
日本経済、低迷の元凶は日本人の意地悪さか 大阪大学などの研究で判明
＜十分な内需があるはずの日本が、他の先進国のように成長できない大きな要因は、日本人のメンタルにあった＞ 日本経済はバブル崩壊以降、30年にわたってほとんど成長できない状況が続いている。日本が成長できなくなった最大の理由は、経済の屋台骨だった製造業がグローバル化とIT化の波に乗り遅れ、国際競争力を失ったことである。 だが、成熟した先進国は豊かな消費市場が育っているので、輸出競争力が低下しても国内消費（つまり内需）で成長を継続できるケースが多い。実際、アメリカやイギリスは、製造業の衰退後も内需を原動力に高成長を続けている。 日本は他の先進諸国と同様に、十分な内需が存在しているはずだが、どういうわけか日本の国内消費は低迷が続いており、これが低成長の元凶となっている。 一部からは消費増税が原因であるとの指摘も出ているが、税は経済学的に見て成長を根本的に阻害する要因ではなく、しかも欧州各国が15～2
日本の人手不足の背景にある「即戦力の人を採れない」事情
＜単に人が集まらないだけでなく、資格やスキルを持つ即戦力が見つからないことも要因に＞ 人手不足が言われるようになって久しいが、その程度を測る指標として「労働者の過不足DI」というものがある。 労働者が不足している事業所の割合から、過剰の事業所割合を引いて算出される。厚労省が3カ月おきに実施している『労働経済動向調査』では、常用労働者30人以上の民間事業所に労働者の過不足を尋ね、上記のDI指数も算出されている。 2020年11月の調査によると、常用労働者が不足していると答えた事業所は32％で、過剰と答えた事業所は7％だ。よって過不足DIは、前者から後者を引いて25ポイントとなる。コロナ禍で雇用が冷え込んでいるとはいえ、まだ人手不足の事業所の方が多い。 時系列変化をたどると、時代の色がはっきりと出ている。＜図1＞は、1999年から2020年までのDI指数の推移だ。各年の2月、5月、8月、11月
「未来予測本」に振り回されない、2025年のメディアリテラシー
＜人間は不確実なものに弱い。「不安」に訴える商売は永遠に不滅だが、その特徴はもっともらしいが極論にすぎない「変化」が実現するという話を、具体的な数字を入れ込むことでリアリティーがあるように感じさせる点にある＞ 今回のダメ本 『2025年を制覇する破壊的企業』 山本康正［著］ SB新書 （2020年11月15日） 人間が最も弱いものの１つに、不確実性がある。将来はこう変わる、あなたの仕事の未来は危ない、いやあなたの存在自体が２０２５年には不要になっているかもしれない――こう言われて不安にならない人はいない。なぜなら、変化に直面しているのは大なり小なり、どこの世界でも同じだからだ。「不安」に訴える商売は永遠に不滅である。 私のいるマスメディア業界でも、この手の言説は定期的にはやる。2000年代、2010年代に限っただけでも､テレビ局がニコニコ動画に負けていくとか、ブログがあれば新聞は要らなくな
3選挙で野党全勝――が菅政権にとって衝撃でない理由
衆参補選・再選挙敗北でダメージを受けたのは菅首相（左）でなく岸田氏?（昨年9月の自民党総裁選）Kim Kyung-Hoon/Pool-REUTERS ＜4月25日投開票の広島・長野・北海道の衆参3選挙で野党系候補が全勝した。不戦敗も含めて与党側が全敗するという結果に衝撃が走っているが、実は菅政権へのダメージはほとんどない＞ 4月25日に投開票が行われた広島・長野・北海道の衆参3選挙で野党系候補が全勝した。菅政権発足後初めてとなる国政選挙で、不戦敗も含めて与党側が全敗するという結果に衝撃が走っているが、菅首相の解散・総選挙戦略にどのような影響を与えるだろうか。 今回の選挙で最も注目されていたのが参議院広島選挙区再選挙だ。公職選挙法違反で有罪が確定した河井案里元参院議員の当選無効に伴う再選挙で、各社の出口調査によると、最大の争点となったのは「政治とカネ」。2019年の参議院選挙で河井克行元法相
社交性信仰が日本をダメにする
社交性がアダとなった?山田前内閣広報官（右、写真は2013年11月） Yoshikazu Tsuno/Pool-REUTERS ＜とくに公僕にあっては「飲み会を断らない」ことより、孤高でいられることのほうが大事だ＞ 「飲み会を絶対断らない人」こと山田真貴子前内閣広報官が急転直下辞任したのはつい先月の事である。東北新社に端を発した接待問題はNTTにも波及した。「飲み会を絶対断らない」どころか、そもそも「飲み会に誘われない」私は、この問題の本質を旺盛な社交性にあると見る。 「飲みニケーション」は死語になったのであるが、未だに飲み会を梯子することで人脈を築こうとか、人との関係性を築こうと考えているその魂魄自体が前時代的で封建的発想である。山田前内閣広報官の最大の失敗は、接待を受けたその相手が菅総理の息子だったという事が本質ではなく、彼女の横溢する社交性が完全に裏目に出たことだ。社交性があるからこ
女子の理系学力を「ムダ」にしている日本社会
＜高校生の数学力の男女差はそれ程大きくないのに、大学で理系を専攻する女子の比率は17％しかない＞ 日本は、リケジョが少ない国であることはすっかり知れ渡っている。理学・工学専攻の大学入学者の女子比率は17％しかない（2017年）。国際的に見て日本の女子生徒の理系学力は高いのに、これはどうしたことか。海外の人にすれば甚だ疑問のようで、OECD（経済協力開発機構）のスキル局長は、理系の成績が優秀な女子が理系を志望しないのは問題と指摘している。 理系の成績が優秀な高校生を取り出し、男女の内訳をみるとそれほど大きな偏りはない。OECD加盟国の学習到達度調査「PISA 2018」において、数学的リテラシーの成績が優秀な15歳生徒（レベル5・6）の男女比は、男子が57％、女子が43％だ。それにもかかわらず理系専攻の大学入学者の女子比率は、上述のように17％しかない。女子の理系能力が十分に活用された場合の
日本だけじゃない...「デジタル後進国」のお粗末過ぎるコロナ対策
ワクチン接種が遅れるなか、日本各地で再び感染が拡大し始め、出口は一向に見えてこない David Mareuil-Pool-REUTERS 中国が新型コロナウイルスを完全に抑え込めているのは、「デジタル監視国家」だからなのか。だとすれば、日本はそこから何を学べるのか――。 その疑問に答え、示唆を得るべくデータ共産主義の「正体」に迫ったのが、4月13日発売の「日本を置き去りにする デジタル先進国」特集（2021年4月20日号）。 だが中国に限らず、このコロナ禍は世界各地で国レベルの「デジタル力」を問う試金石となっている。 日本がデジタル化に遅れていることは言わずもがなだが、ほかには例えば、どこが「デジタル後進国」なのか。 接触確認や感染経路追跡、ワクチン接種証明......。コロナ禍で露呈した「落第生」を4カ国選び、その混乱ぶりを紹介する。 アメリカ 2020年の世界デジタル競争力ランキング第
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
