2023 年 4 月にアップデートしました。 ビジネスにおいて「解像度が足りない」という言葉が使われるようになりました。この解像度という概念を、深さ、広さ、構造、時間の4つの軸で整理して、それぞれでどうやって解像度を上げれば良いのかについて解説しています。 このスライドを使った
![解像度を上げる 🔬](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/86fd33640a98fa31560a0f55111d9dccbbcd2ad4/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Ffiles.speakerdeck.com%2Fpresentations%2Fd2fd2271a01243a19b4b0f327b6faad4%2Fslide_0.jpg%3F29612879)
はじめにタイトルの通り最近「ソフトウェアエンジニアがビジネスの話をする」って極論かなり難しくねと思っており、まだまだ自分の中にも答えはないが書いてみる。 逆に読むと良い記事、書籍、論文があるなら教えて欲しい。 背景近年「エンジニアは事業貢献してこそ」「エンジニアもユーザファーストでビジネス貢献」といった言説がIT界隈で増えて来ている感じがしている。 これは本当に良いことだと思っていて、技術や業界全体の経験の積み重ね、研究活動によって、技術やノウハウがコモディティ化したことで、より本質的なエンジニアリングが提供すべき事を考えられるようになっている結果の1つだなと思う。私がエンジニアリングを最初に学んだ頃なんかは、ソフトウェアエンジニアはキツいみたいな文脈で3K職だと言われていて、高専でも「電気系に行ったほうが安泰だぞ」と先生が言うほどだった。GitHubやCI/CD、クラウド、OSSだったり
昨今の目まぐるしい市場動勢を鑑み、研究開発から新規事業を起こすことは企業にとってこれまで以上に重要な課題とされるところである。実際に、近年の研究開発投資においても新規事業に関する分野での投資が増加している。 しかし新規事業開発の成功は並大抵のことではなく、実際の事業化までには道のりが長く困難も多い。また、これまでの企業の従来の開発スタイルとは異なるアプローチが必要となるため、社内でのノウハウの不足も課題としてあげられるだろう。 この記事では、研究開発が起点の新規事業開発において、これまで以上に重点を置いて取り組むべきポイントについて解説する。新規事業開発の知識を洗い直し、認識をブラッシュアップさせるための一助としていただきたい。 新規事業の最初の難関「アイデア創出」 筋の良いアイデアを生み出すための3ステップとは? ▶️解説資料のダウンロードはこちらから 変わりゆく研究開発のミッション 研
転職サイトを眺めていると、時々目に留まることがある「合同会社」。「合同会社とはどういうもの?」「株式会社と何が違う?」「外資系やベンチャー企業に多いのはなぜ?」「合同会社で働くメリット・デメリットは?」。そんな疑問について、社会保険労務士・岡佳伸氏、組織人事コンサルタント・粟野友樹氏監修のもと解説します。 Photo by Adobe Stock 合同会社とは?株式会社とどう違う? 「合同会社」とは、どのような会社を指すのでしょうか。これは、「株式会社」と比較すると理解しやすくなります。株式会社は「出資者と経営者が異なる」のに対し、合同会社は「出資者と経営者が同じ」です。株式会社は広く出資者を募り、出資者の意向を反映して経営を行います。一方、合同会社は社員が出資し、出資した社員全員が会社の決定権を持っています。 なお、ここでいう「社員」とは、実際に働く従業員に限らず、出資していれば「社員」
アーリーステージのスタートアップが抱えやすい悩みのひとつに「給与決定」があります。資金調達を終え、採用を本格化したいものの、経験やスキル、前職の給与水準、生活状況など採用候補者によって事情が異なるなか、どのように給与を決めるべきなのか。 会社の経営や信用に直結する問題だけに、慎重になる経営者も多いでしょう。しかし、時間が資本のスタートアップとしては、その悩みを減らし、事業に集中したいところです。 そこで、スタートアップ向けに組織・人事コンサルティングを務める金田宏之さんを招き、ウェビナーを開催。給与決定に悩む企業に伴走してきた金田さんいわく、「経営者の経験や価値観に頼った給与決定は失敗しやすい。社内で決めた基準や制度を設ければ運用も楽になり、トラブルも起きづらい」とのこと。 ウェビナーでは、金田さんのクライアントを参考に、給与決定の方法や、制度の作り方を共有いただきました。 入社時の給与
本連載のビジョンは、読者がB2Bマーケティングを導入し、実行し、結果を出せるチカラをつけることにある。このため読者本人には、情熱と強い達成意思、そして失敗から学ぶ勇気が求められる。 本連載は、いたずらに手順や方法やノウハウを教えるマニュアルではない。B2Bマーケティング攻略のために必要な文化やビジョン、理念、考え方、価値観、マインドセット、行動様式、組織、人材、動機付け、変革力、イノベーション力、育成力、具体的な戦略立案力、実行力、そして勇気とリーダーシップをあなたとあなたの会社にインストールするが、求める答えは自分で探してもらうことになる。 筆者は「あなたを育てること」をコミットしよう。でもその道のりは決して容易ではないことを覚悟してほしい。おそらく最後までやり切れる人は、10人に一人、いや20人に一人か、もっと少ないかもしれない。 本シリーズの2019年1月以前のバックナンバーはこちら
このエントリーは、Engineering Manager Advent Calendarの25日目、最終日の記事です。 はじめに 拙著「エンジニアリング組織論への招待」では、ソフトウェア自体の構造とソフトウェアを作り上げる組織の構造が似てしまうという「コンウェイの法則」についてたびたび引用しました。 この「コンウェイの法則」は、ある一定規模の組織で働いたことのあるエンジニアであれば、実感を持って捉えることができるのでしょう。 しかし、何故、どのような力が働いて、「組織構造」と「ソフトウェアの構造」が似通ってきてしまうのかと問われると説明の難しいものです。 拙著においては、ロナルド・コースの取引コスト理論をベースに、社内取引においても取引コストが存在し、その取引コストがソフトウェアの構造をも変えていくという説明を行いました。 本記事は、さらに踏み込んで、組織やビジネスに働く力学と、システムで
2019年9月14日、渋谷ヒカリエでテックカンファレンス「BIT VALLEY 2019」が開催されました。若手エンジニアに向けて、多様な働き方や最新の技術にまつわるさまざまなトークセッションが行われました。トークセッション「経営とはソフトウェアだ –若者が担うこれからの経営と技術とキャリアの話–」に登場したのは、合同会社DMM.com CTO・松本勇気 氏。 「Software is eating the world.」な時代に経営はどうあるべきか 松本勇気氏(以下、松本):みなさんこんにちは。 会場:こんにちは。 松本:お昼ご飯の後で眠いかもしれないですね。実は、初めて起業したときはネットエイジさんから出資を受けている会社にいて、このBIT VALLEYという言葉は少し懐かしいです。 今日は「経営とはソフトウェアだ」というタイトルでみなさんにお話をしようかなと思います。実は時間を間違え
2019年9月14日、渋谷ヒカリエでテックカンファレンス「BIT VALLEY 2019」が開催されました。若手エンジニアに向けて、多様な働き方や最新の技術にまつわるさまざまなトークセッションが行われました。トークセッション「経営とはソフトウェアだ –若者が担うこれからの経営と技術とキャリアの話–」に登場したのは、合同会社DMM.com CTO・松本勇気氏。 KPIツリーと事業のモデル化 松本勇気氏:数字が見えてくると、次は「KPIツリーと事業のモデル化」というところにつながってきます。事業をシステムとして捉えれば、事業の構造が見えてくるんです。これを観測可能なモデルに落とし込んでいく。 これがみなさんの事業で言うところのKPIツリーなのかなと思っていて、KPIツリーがどうして生まれてくるのかを理解しないと、上滑りしたKPIツリーになってしまうかなと思っています。 KPIツリーというのは、
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン ちまたにあふれるリーダー本が、リーダーに求めていること アマゾンの検索窓に「リーダー」と入れるといくつ引っ掛かってくるか試してみた。2万2280件(執筆時点)と、実に2万件以上に及んだ。 「マーケティング」だと1万7542件、「人事」だと2万6548件。書籍検索による単純比較ではあるが、これらと並べられるくらい世の中の関心を集めているテーマと言えるのかもしれない。 「リーダー」に関する本をすべて読んだわけではないが、目立つのは「リーダーに求められるスキルや能力」「リーダーがあるべき姿」などの項目を並べている本だ。 パナソニック創業者で経営の神様と呼ばれる松下幸之助氏の『リーダーになる人に知っておいてほしいこと』(PHP研究所)には、次の5つが
パナソニック代表取締役社長 大坪文雄氏 パナソニックは、三洋電機およびパナソニック電工の完全子会社化後の事業再編案の骨子について明らかにした。10月29日に行われた2010年度上期連結決算の発表の席上、同社の大坪文雄社長が説明した。 冒頭、大坪社長は、「三洋電機およびパナソニック電工に対するTOBは10月6日に完了した。30万人規模の株主を対象にした大規模なTOBとなったが、TOBへの応募が約6割、株式交換が約4割となった。株式と現金を利用したバランスが取れたものとなっているが、予想以上に株式交換が多かったことは、パナソニックの成長戦略、方向性、そして事業再編への取り組みに対する期待の表れといえる」などとした。 同社では、2011年4月1日付けで三洋電機およびパナソニック電工の完全子会社化を完了する予定で、2011年上期中には新事業体制および戦略を発表する予定。「事業再編を前倒しして推進し
記事一覧 2008年9月27日 最終回 インドの“覇者”、スズキが失う巨大な商機 残留農薬で汚染された「事故米」が食用として不正に転売されていた問題が、大きな波紋を呼んでいる。9月24日に警察が捜索に入った米粉加工会社の「三笠フーズ」(大阪市)。同社が不正に転売していた先は、酒造... 2008年9月20日 第11回 任天堂を復活させた、ある戦略 任天堂が復活したのはなぜか。一言で言えば、競争の舞台を変えたからだ。 2008年9月13日 第10回 ライバルの真似を許さない最強企業 キーエンスの51%という売上高営業利益率は、トヨタ自動車、セブン&アイ・ホールディングス、武田薬品工業といった日本を代表する高収益企業をもしのぐ。これほどの高収益を達成できるのはなぜなのか。 2008年9月6日 第9回 日本の成果主義は“まがい物” 日本では成果主義型の人事評価・報酬制度は本格的に始まっていない
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