Business Media 誠：イタリア人以外で初めてフェラーリをデザイン、奥山清行氏が語る“ものづくり”の未来 (2/5)
前のページへ 1|2|3|4|5 次のページへ デザインの3つの機能 奥山 先ほど申し上げたように、デザインには色や形を決めるといったことだけではなくて、3つの機能があると思います。 イタリアの現場と、デザインの今 1つ目は“アイディエーション”、要するにアイデア出しです。ブレインストーミングをしたり、スケッチを描いたりして、アイデアを出し合う最初の段階をアイディエーションと言います。そこで、自分あるいは自分たちが本来持つ能力以上のところまで、創造性を引き出してくれる道具を持つことというのがデザイナー、あるいはすべての人にとっても非常に重要です。 「デザイナーの方ってすごいひらめきがあるんでしょう」とよく言われるのですが、ひらめきで仕事をしているようではプロではなくて、逆にひらめきという意味では素人の人の方がはるかにすばらしいものを持っていらっしゃいます。そうではなくて、同じような仕事を何
米GM、復活のためのブランド戦略：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン David Welch （BusinessWeek誌、デトロイト支局長） 米国時間2009年12月23日更新 「The Reselling of General Motors」 米自動車大手ゼネラル・モーターズ（GM）のマーケティング活動で、いつもの迷走劇が演じられた。今年9月、傘下ブランド「ビュイック」の新広告キャンペーンを開始するも、わずか2カ月ほどで終了。そして12月4日、この広告キャンペーンを承認したビュイック部門統括部長のスーザン・ドカティ氏が営業担当副社長に昇進。ドカティ氏の後任者が就任後10日足らずで退社したため、GMは急遽新たなビュイック統括部長を選ぶことになった。 GMといえども、これほどの迷走は異例かもしれない。だが過去2
中国でトヨタ、ホンダの死角突く：日経ビジネスオンライン
山崎 良兵 日経ビジネス副編集長 日経ビジネス編集部、ニューヨーク支局、日本経済新聞証券部などを経て、2017年1月から日経ビジネス副編集長。 この著者の記事を見る
日の丸自動車産業は空中分解の危機！経産省・次世代自動車戦略研究会が直視すべき「本当の課題」 | エコカー大戦争！ | ダイヤモンド・オンライン
経産省・増子副大臣に緊急提言のオープンレター！ 主要先進国の需要飽和と新興国市場・産業の台頭、そして環境・安全投資負担の急拡大と、世界の自動車産業は今、100年来の大構造転換期にある。現状もっとも高い競争力を持つ日本の自動車産業も、自己変革を怠れば、あっという間に「負け組」に転落しかねない微妙な時期だ。こうした中、経済産業省の主唱のもと、産学官の錚々たる顔ぶれがメンバーとして加わったオールジャパンの「次世代自動車戦略研究会」が発足したことは高く評価できる。だが、公開情報を見る限り、議論の前提が果たして正しいのか不安を覚えた。そこで今回は、日本ではあまり使われない手法だが、欧米のメディアでは頻繁に行われている“オープンレター（公開状）”の形式で、筆者の提案を伝えたいと思う。同会議の事実上のまとめ役である経産省の増子輝彦副大臣に宛てる。 （ジャーナリスト・桃田建史） オープンレター（公開状）
統合の主導権、VWの手に：日経ビジネスオンライン
独フォルクスワーゲン（VW）の第2位株主である地元ニーダーザクセン州は5月7日、同社と独ポルシェのオーナー一族が両自動車メーカーの力関係を逆転させるような合意に達したことを受けて、経営統合後も重要な決定を阻止するための最低票数であるブロッキング・マイノリティーを維持できるよう求めていく姿勢を鮮明にした。 ともに大資産家であるピエヒ一族とポルシェ一族はその前日、ポルシェをVWの10番目のブランドとして加え、“総合的な自動車メーカー”を創設することで合意していた。 これは欧州最大の自動車メーカーであるVWの完全支配を目論んだ、3年半に及ぶポルシェの試みに対する弔鐘のようだ。同時に強気な家長であり、VWの監査役会長でもあるフェルディナント・ピエヒ氏に、世界で最も影響力と資金力のある自動車帝国を巡る権力闘争の主導権を握らせるものでもあった。 VW株の20％以上を保有するニーダーザクセン州のクリスチ
見えてきたＧＭとクライスラーの最期
1945年東京生まれ。東京大学法学部卒業後、三菱銀行入行。マサチューセッツ工科大学経営学大学院修士号取得。96年、横浜支店長を最後に同行を退職し渡米。シリコンバレーにてトランス・パシフィック・ベンチャーズ社を設立。米国ベンチャービジネスの最新情報を日本企業に提供するサービス「VentureAccess」を行っている。VentureAccessホームページ シリコンバレーで考える 安藤茂彌 シリコンバレーで日本企業向けに米国ハイテクベンチャー情報を提供するビジネスを行なう日々の中で、「日本の変革」「アメリカ文化」など幅広いテーマについて考察する。 バックナンバー一覧 オバマ大統領はＧＭとクライスラーの救済策を発表した。これは両社が新たな公的資金を受けるために2月に提出した再建計画をベースに、政府が判断を下したものである。ＧＭとクライスラーのそれぞれについて、政府の決断を追ってみると次のように
社長交代するトヨタの命運握る環境車（上）：日経ビジネスオンライン
トヨタ自動車は1月20日、創業家出身の豊田章男副社長が6月に社長に昇格する人事を発表した。危機に立ち向かう新トップにとり、極めて重要な新型車がある。5月中旬に発売するハイブリッド専用車の3代目「プリウス」だ。世界で100万台以上販売した実績があり、「環境のトヨタ」のブランドを牽引する大黒柱で、社運のかかったクルマといえる。大塚明彦チーフエンジニアが開発の狙いを、技術開発担当の瀧本正民副社長が環境戦略をそれぞれ語った。 問 新型プリウスの開発では何を一番重視したのか。 答 やはり燃費だ。約1割向上させた。 それを支えるのが、まず「空力（空気力学）設計」の進化。空気抵抗を可能な限り小さくできるように工夫した。100km以上で走行する際には、燃費改善に非常に効果がある。（現行プリウスの）「トライアングル・シルエット」という横から見ると屋根部分を頂点に三角形に見えるデザインを継承したものの、ボディ
現場に一番近い社長でありたい――豊田章男氏のトヨタ社長内定会見を（ほぼ）完全収録
記者会見に出席したのは、張富士夫会長、渡辺捷昭社長、豊田章男副社長の3人。冒頭、内定した役員人事の概要を張富士夫会長が説明。その後、新社長に内定した豊田副社長を紹介した。 張 本日、新社長に内定いたしました豊田副社長は、これまでITを活用した販売店業務改革や、車載情報ネットワークG-BOOKの導入など情報事業部門の立ち上げにその手腕を発揮。また、米国NUMMI※の副社長や、多国間で連携するIMVプロジェクト（参照リンク）、昨年70万台を生産販売した中国事業発展の礎を築くなど、豊富な国際経験も持っております。 また、調達部門、品質部門、国内営業部門、商品企画部門など幅広い部分で十分な経験を積んでおります。若いころには生産調査部に入りまして、現場の改革をしていただきました。トヨタ生産方式の考え方をよく理解していますし、それをベースとした営業の改善、販売店の改善なども真っ先にやってくれました。
紙媒体を襲った「日産ショック｣ - 誰も通らない裏道
今日の日経朝刊（13版）１面トップは、日産自動車が収益改善に向けて主力車種であるマーチの生産をタイに全面移管するというニュースだった。これにより原価を三割削減し、円高を活用して日本に輸入するという。また収益環境の悪化にともなって新車の開発件数を二割削減、役員報酬も大幅に減らして事業構造を抜本的に転換するという。 そうしたなか、この記事には書かれていないが、新聞、雑誌という紙媒体を「日産ショック」が襲っている。 日産は来年度からの宣伝を電波とWebのみに絞り、新聞、雑誌という紙媒体はすべてやめることになった（チラシ、若干の専門誌はのぞく）。 これはつまり、新車を発表しても新聞、雑誌の純広告はつくらないということである。 日産ほどのクライアントになると、各媒体に自社の広告枠を持っている（広告業界では「実績」という）。しかも雑誌 の場合でいえば、その少なからぬ面が特殊面である（表２や表４、表３、
ホンダの広告費はなぜ多い？ 900億円の広告宣伝費のナゾ（前編）
業界全体を襲った業績不振。ホンダもご 多分に漏れず。しかも、尋常ならざる広 告費が……。（写真はホンダ福井社長） 著書『マーケティング・リテラシー』が評判の気鋭のマーケティングプランナーが考察する「企業と広告」の今。非正規従業員の大リストラを進めるホンダの広告戦略を分析してみると、ナゾの500億円が浮かび上がった……。 ホンダの広告費が、なぜか非常に大きい。2007年度のホンダの宣伝広告費は913億円で、トヨタと松下電器【※現パナソニック】に次いで国内第3位である（電通広告年鑑’08-’09）。業績に裏打ちされているのなら問題ないが、ホンダの乗用車の販売台数は軽自動車を含めても、トヨタの3分の1にすぎない。しかし、ホンダの広告費は、トヨタの1083億円に対して84％にも達する。 同様に軽自動車の販売を取り扱い、年間の販売台数がほぼ同じの日産と比較してみると、乗用車の販売台数が約60万台のホ
ビッグスリーが輝きを失った理由：日経ビジネスオンライン
ビッグスリーの栄光が過去のものとなろうとしている。 だが、自動車が姿形を変えながら生き続ける「流行商品」であることが忘れられていないだろうか。ビッグスリーが輝きを失ったのは、もちろん会社の体質にもよるが、そのクルマが多数の消費者の心をとらえることができず、売れなくなったからにほかならない。 前回は「ビッグスリーが儲けてきた理由」をお伝えしたが、今回は、特にセダン分野で日本メーカーが進出してから、ビッグスリーの栄光が失われていく過程を深く見つめてみたい。 かつてのフォードは、米国のセダン市場に「トーラス」「セーブル」の兄弟車を持ち、これが飛ぶように売れた。ピックアップトラック（PUT）のベストセラーである「Fシリーズ」を擁し、そのうえでセダン系が売れていたのだから利益が出ないはずがない。 1985年に発売された「トーラス」「セーブル」のおかげで、フォードは86年からの3年間、連続して純利益で
誰がビッグスリーを殺したのか：日経ビジネスオンライン
米自動車大手のビッグスリーが、破綻の瀬戸際に追い詰められた。 「20世紀米国」の繁栄を象徴する産業を衰退させたのは誰か。 政治家と経営者、従業員――。 自動車産業の中心地、デトロイトを舞台に3者の非難合戦が続いている。 だが、時計の針を戻してみれば、真犯人の姿が浮かび上がる。 膨張する超大国の病は、そのまま国家的企業を蝕んでいった。 「明日は我が身」。怯える日本メーカーはリストラに走り出した。 12月11日。米デトロイトのゼネラル・モーターズ（GM）本社ビルは、氷点下の闇夜に包まれていた。凶悪犯罪発生率1位という不名誉な記録を持つ中西部の都市は、日が沈むと街から人影が消える。その中心で、巨大なタワービルは、眠れぬ夜を迎えていた。 20世紀、世界経済をリードした米国の象徴、GM。だが、急激な資金繰り悪化によって、年末までに40億ドル、3月末までに100億ドルという巨額の資金援助を議会に求めた
「ビッグスリーを
なんだか理解できないなぁ－－。例によって、ぼんくらな私の頭はぶつぶつ言っていた。日本時間で金曜日（12月11日）の昼過ぎに報じられた「米上院、ビッグスリー救済法案の協議が決裂、政府案白紙に」のニュースだ。雇用や輸出に大きな影響を持つ自動車産業を、カネ詰まりから緊急避難させるための政策だ。しかも米国景気や金融市場などを通して、世界経済への影響もばかでかいだろう。否も応もなく救済するしかないんじゃないか？ もちろん、そんなことは当然分かっていて、それでも救済案をはねつけたはず。ならば、先方の考えの中には、私がまったく理解していない前提、向こうにしてみたら常識以前の事実があるのだろう。こういうときは達意の先人に素直にお聞きするに限る、というのが、ぼんくらなりの対応策であります。 今回お聞きしたのは、弊社で『超・格差社会 アメリカの真実』を著していただいた小林由美氏。詳しい経歴は下記の通りだ。ニュ
ビッグスリーが儲けてきた理由：日経ビジネスオンライン
米国のビッグスリー（GM、フォード、クライスラー）が倒産を回避できるかどうかは、米国政府の支援策にかかっている。危機的な状況にあるのはビッグスリーだけではない。北米依存度が高い日本の自動車メーカーも状況は厳しい。欧州市場も金融危機のあおりを食らっている。「20世紀の恋人」と言われた自動車を取り巻く環境は、今年、激変した。 しかし、自動車の生産が世界中でストップしたわけではない。今日も自動車工場では数多くのモデルが生産され、出荷されている。需要減退とは言え、おそらく来年も5000万台以上が出荷されるだろう。世の中は、文明の利器である自動車を少なからず必要としている。 本コラムでは数回にわたり、自動車という商品から現在の自動車産業界を点検してみようと思う。経営や経済だけではなく、自動車メーカーと消費者をつなぐ商品という視点でとらえていく。 車種別販売台数の全米1位と2位はピックアップトラック（
GMとフォード、再建のカギ：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン David Welch （BusinessWeek誌、デトロイト支局長）David Kiley （BusinessWeek誌、デトロイト支局上級記者） 米国時間2008年12月1日更新 「GM, Ford Prepare for Congress」 米ゼネラル・モーターズ（GM）は12月1日に取締役会を開き、米議会に提出する経営再建計画の見直しを行った。ビッグスリー（米自動車大手3社）はそれぞれ再建計画を議会に提出し、総額250億ドル（約2兆3000億円）のつなぎ融資獲得を目指している。 GMの計画には役員報酬のカット、日本の自動車メーカーとの労務コスト差の縮小、傘下ブランドの売却・縮小などの検討案が盛り込まれており、これによって議会から約1
GM、クライスラー買収の本気度：日経ビジネスオンライン
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インド・タタが英ジャガー再生に挑む：日経ビジネスオンライン
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日産ゴーン社長がコミットメント経営をやめた背景 - 日経ものづくり - Tech-On!
「日産，必達目標経営を修正」──。2008年4月2日，日本経済新聞に注目すべき見出しが躍った。日産自動車（以下，日産）社長兼最高経営責任者のCarlos Ghosn氏（以下，ゴーン氏）が，2008年度からスタートする同社の次期中期経営計画から，必達目標（コミットメント）経営を修正すると発表したのだ。 ご存じの通り，コミットメント経営では，数値目標をはっきりと打ち出し，誰が責任を負うかを明確にしながら仕事を進め，目標達成に導く。達成すれば高い報酬が与えられ，未達なら厳しく責任を問われる。この方法で日産の経営危機を救った同氏は，産業界やマスコミからカリスマ的な経営者と讃えられることになった。 だが，本誌2007年9月号特集「持続なき復活─日産車の現場に灯る黄信号」でも指摘したように，倒産の危機から脱した同社が成長軌道へ進むべき段階になると，次第にこのコミットメント経営には「副作用」が生じるよう
カルロス・ゴーンの勝算：日経ビジネスオンライン
ロシア中部トリアッチ市にあるアフトワズの工場では、時間が止まったかのようだ。老朽化した工場は40年前、ソビエト連邦時代にイタリアの協力を得てフィアット工場そっくりに建てたもの。ここでは今も当時の機械を使ってセダン「ラーダ」を生産している。 2月のある朝、吹雪で部品の納品が遅れたため、ラインが1つ停止。ほかのラインも動いたり止まったりで、広大な施設の一角に組み立て途中のクルマが数十台置かれていた。「部品が到着次第完成させるさ」と工場監督のヴァレリー・シェンジャピン氏は言う。 仏ルノー・日産自動車のCEO（最高経営責任者）、カルロス・ゴーン氏のような人物がこんなところに望みを託すとは考えにくい。だが、彼は本気だ。2月 29日、ルノーはアフトワズ株の25％を10億ドルで取得することで合意した。この提携でアフトワズは近代化を図り、ルノーは2004年に投入した実質本位の「ロガン」の販売拡大を目指す。
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米クライスラー、顧客の“煩悩” を読みきれず：日経ビジネスオンライン