インテルがサーバ市場シェアを奪還、AMDはノートPC向けで出荷伸ばす--第3四半期調査
Mercury Researchが発表した第3四半期の調査結果によると、IntelとAdvanced Micro Devices（AMD）はそれぞれ得意分野が入れ替わったものの、出荷数は一部の人が当初恐れていたほど悪くはなかったという。 IntelがノートPC市場を独占する一方で、AMDがサーバ市場のシェアを伸ばすというのが、ここ数四半期間の傾向だった。しかし、Mercury ResearchのアナリストDean McCarron氏によると、第3四半期は流れが変わり、Intelがサーバプロセッサ市場でシェアを取り戻し、AMDはノートPC向けプロセッサの出荷数を急速な勢いで伸ばしたという。 第3四半期におけるIntelの出荷数シェアは、x86命令セットを使用するデスクトップ、ノートPC、サーバ向けプロセッサ全体の76.1％を占めた。一方のAMDは同じ市場で23.3％のシェアを獲得した。前年同
DELL、AMD製CPU搭載PCを発売 | スラド
blooming曰く、"DELLのプレスリリースによると、DELLがAMD製CPUを搭載したPCを発売開始した。スペックは以下の通り。 CPU：Sempron/Athlon64/Athlon64x2 チップセット：NVIDIA nForceTM 430 MCP メモリ：デュアルチャネル DDR2-SDRAM メモリ(533MHz、Non-ECC）システム最大4GB、DIMMソケット x 4 拡張スロット(E521)：PCI: 2スロット、PCI Express x1: 1スロット、PCI Express x16: 1スロット シャーシ：スリム/ミニタワー（共にBTX) 価格はは最小構成で Dimension E521/C521 がそれぞれ 56,910円/59,010円から。 思ったよりは安くない？"
デルとAMD--提携に至るまでの約10年間の歩み
Dellが最近、Advanced Micro Devices（AMD）への関心をあらわにしている。 Dellは何年もの間、「パフォーマンス上の十分な利点がない」「われわれが必要とするだけの数量を生産できない」「Intelとの契約を維持しながら、別のチップサプライヤーと提携すれば、スリムな製造ラインが複雑になる」など、さまざまな理由をつけて、AMDを避けてきた。なかでも最も多く聞かれた言い訳は「顧客がAMDの製品を望んでいない」というものだった。 しかし、AMDが「Opteron」および「Athlon 64」プロセッサを投入して3年以上が経過し、AMDのサーバ市場シェアがゼロの状態から約26％へと急速に拡大した今、Dellの口調にも変化が見え始めてきた。同社は2006年内に、AMD製プロセッサを搭載したサーバだけでなくデスクトップ製品も出荷し始める計画であることを発表した。またDellの計画
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Dell、AMDプロセッサの採用を発表
米Dellは5月18日、自社製品にAMDのプロセッサを採用すると発表した。これまでIntelプロセッサのみを採用してきた同社にとっては大きな転換だ。 この発表は同社第1四半期（2～4月）決算報告と合わせて行われた。 同四半期の売上高は前年同期比6％増の142億ドル、純利益は前年同期から18％減少し7億6200万ドル（1株当たり33セント）となった。 サーバ、ストレージ、サービスと米国外での事業が売上高をけん引し、サービス売上高は前年比28％増、ストレージは12％増だった。米国外での売上高は12％伸び、総売上高の44％を占めたという。 顧客サポートへの投資と将来の成長に向けた値下げにより、営業利益は19％減の9億4900万ドルとなった。 「理解していた以上に競争環境が厳しかった」とDellのケビン・ロリンズCEOは発表文で述べている。同社は直販モデル再活性化のために顧客サービス、製品における
デル、省電力推進プロジェクト「Green Grid」に参加
テキサス州オースチン発--Advanced Micro Devices（AMD）の最高経営責任者（CEO）Hector Ruiz氏が当地開催の2006 World Congress on Information Technology（WCIT）にて米国時間5月3日に行った発表によると、Dellが、AMDの支援するデータセンターの省電力推進プロジェクトへの参加に同意したという。 Dellは、AMD、Sun Microsystems、Hewlett-Packard、IBMが2006年4月に立ち上げた非営利団体「Green Grid」に加わる。Rackable SystemsとEgeneraもまた同団体に加わった。Green Gridは、データセンターの省電力化を目指しているITマネージャーのための意見交換の場を提供し、ベストプラクティスを紹介することを目的とする団体だ。 電力消費は、ITマネー
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