歌手や俳優として活躍したショーケンこと萩原健一さん(享年68)の逝去の報は、芸能界に大きな衝撃を与えた。昨秋、NHKで放送されたドラマ『不惑のスクラム』で共演した夏木マリ(66)はインスタグラムで〈この撮影が終わったら、入院するんだよとおっしゃっていたのを思い出します。炎天下の屋上で集中されていた姿は70年代に私が憧れていたショーケンに優しさも加わって素敵だなと見惚れておりました。平成の最期に逝くんですね。悲しいです〉と哀悼の意を表した。 晩年のショーケンはNHKと関係が良好だった。2015年1月にNHKのBSプレミアムで放送された『鴨川食堂』で12年ぶりにドラマ出演。さらに、2018年3月放送のNHKドラマ『どこにもない国』にも出演、吉田茂・元首相役を演じた。そして件の『不惑のスクラム』と続き、現在放送中の大河ドラマ『いだてん』にも高橋是清役で出演することが明らかになった。NHK関係者が
3月25日、すっきりとした青空が広がった月曜の午前10時過ぎ。都内の閑静な住宅街に建つ瀟洒なマンションの前に、けたたましいサイレンの音を鳴らした1台の救急車が停まった。この日、本誌・女性セブン記者はショーケンこと萩原健一さん(享年68)に取材するため、彼の自宅を訪れていた──。 【写真】45年前、水着姿の檀ふみとショーケンの貴重2ショット それはあまりに唐突だった。アウトローな生き様とカリスマ性から、多くのファンを魅了したショーケンは、2011年にGIST(消化管間質腫瘍)を患ったが、本人の強い意向で病名は伏せてきた。ゆえに彼の訃報はショッキングなニュースとして受け止められたが、本人と遺族は人知れず難病と闘っていた。
落語家の立川談四楼(67)が28日、ツイッターを更新し、元TBS報道局ワシントン支局長の山口敬之氏(52)がジャーナリストの伊藤詩織氏を反訴した話題に言及した。 談四楼は「『山口敬之氏、伊藤詩織氏を反訴』に目が点となった。『彼女は性被害ビジネスに私を利用した』として1億3000万円の損害賠償を請求したのだ。反省の日々を送っているものと思ったらこれだ」と山口氏の行為を厳しく批判した。 そして「看過できないのは『性被害ビジネス』で、どこまで腐ったらこんな言葉が吐けるのか。盗人猛々しいにも程がある」と怒りを爆発させた。 山口氏は6日、フェイスブックで「訴訟提起のご報告」と題し、反訴を行ったことを宣言した。 漫画家の小林よしのり氏(65)らを名誉毀損で東京地裁に訴えるとともに「犯罪行為があったと主張している女性も、先月名誉毀損で訴えました」と記した。 理由については「『うら若き女性が被害を申し出た
内閣府の初の実態調査で、約61万人と推計された中高年のひきこもり。ひきこもっている本人が高年齢化し、親も高齢になって、家族が社会から孤立するケースが問題化している。80代の親とひきこもる50代の子供を意味する「8050問題」と称されるが、地域社会などの多様なサポートが求められている。 東京都品川区に住む男性(53)は1989年に私立大学を中退し、プログラマーとしてIT企業に勤めたが、仕事の時間管理が苦手で、2~3年ほど勤めてはひきこもることを繰り返してきた。40代半ばでリストラされると本格的にひきこもり、一時は昼夜逆転の生活でオンラインゲームに没頭したという。「自分を責めながらも、外に出るのがこわく、一歩が踏み出せなかった」と当時を振り返る。 だが、50歳になる前、友人に付き添って、発達障害の当事者会に参加。そこで、同様の生きづらさを抱える仲間と出会ったことで外に出る楽しみを思い出し、自身
「#MeToo」運動をきっかけに性に関する問題が議論される中、最近相次いでいるのが「就活セクハラ」だ。 今週、就職活動でOB訪問に来ていた女子大生に酒を飲ませて泥酔させ、ホテルで無理やり乱暴したとして大手商社、住友商事に勤務していた三好琢也容疑者(24)が逮捕された。三好容疑者は今月2日、OB訪問に来た女子大学生と同僚を伴って居酒屋へ行き、一気飲みを強要して泥酔させた上、宿泊先ホテルに送り届けた際にカードキーを盗み、同僚と別れた後で再びホテルに戻って部屋に侵入し暴行したという。 こうした問題の取材を続けている『BUSINESS INSIDER JAPAN』統括編集長の浜田敬子氏は「MeTooの流れというよりも、就活の取材をしている中で、セクハラに遭っている女子学生が実は多いということが分かった。私たちが喫茶店で打ち合わせをしている時も、隣の席で何かの勧誘なのか就活なのかわからないような感じ
東京・立川市で、生活保護を打ち切られた40代の男性が自殺した問題を調査していた弁護士らが、市の対応に問題があったとする報告書をまとめました。市に対して対応を改善するよう求めています。 弁護士らによりますと、立川市で生活保護を受けていた40代の男性は、2015年12月に「働く能力はあるにもかかわらず、働いていない」として、市から生活保護を打ち切られ、その翌日、自宅のアパートで自殺しました。 この問題について弁護士らが2017年4月に調査を始め、市の対応に問題があったとする報告書をまとめました。問題を調査した宇都宮健児弁護士は「二度とこういうことが起こらないよう、生活保護行政の取り組みを充実、改善してほしい。生活保護は憲法25条に基づく基本的な人権」と述べました。弁護士らは、亡くなった男性は精神疾患があった可能性が高いとして、生活保護の打ち切りについて「不適切」と指摘し、市に対して対応を改善す
2024年1-5月「税金(社会保険料含む)滞納」倒産81件 前年同期の約3倍に急増、年間では過去最多ペース 税金や社会保険料の滞納が、事業継続の支障になりつつある。 「税金(社会保険料含む)滞納」を一因とする倒産は、新型コロナが5類に移行した2023年は10月から毎月10件以上発生したが、2024年は5月までに合計81件と前年同期の2.8倍に急増。2015年以降の10年間の1-5月累計では最多を記録した。
40~64歳のひきこもり状態の人が全国に61・3万人いる。内閣府は29日、そんな推計を公表した。「中高年ひきこもり」の全国規模の数が明らかになるのは初めて。従来ひきこもりは青少年・若年期の問題と考えられてきたが、その長期化・高年齢化が課題となる状況が浮き彫りとなった。 【写真】40代50代のひきこもり当事者らが思いを語り合った 内閣府が2015年度に実施した調査で、15~39歳の「若年ひきこもり」は54・1万人と推計された。今回、40~64歳の「中高年のひきこもり」について国レベルで初の調査を実施。調査方法の一部変更があったため単純比較はできないが、その結果に基づく推計数は、若年層を上回った。 分析にあたった内閣府の北風幸一参事官は「想像していた以上に多い。ひきこもりは決して若者特有の現象ではないことがわかった」と述べた。 今回の推計は、ひきこもる中高年の子と高齢の親が孤立する「8050(
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く