ISSN(オンライン) 1349‐3027 ISSN-L 0027-9153 ISSN(冊子版) 0027-9153 国立国会図書館の蔵書や各種サービスについて総合的に紹介する月刊誌です。2004年4月以降の全文と1996~2004年3月刊行分の目次を掲載しています。印刷版の購入をご希望の方は、日本図書館協会にご連絡ください。 2024年は、759/760号(2024年7/8月)、761/762号(2024年9/10月)が合併号です。 6月25日(火)から12月5日(木)まで、『国立国会図書館月報』のより良い誌面作りの参考とするため、読者アンケートを実施しています。ぜひご意見をお寄せください。 アンケートに答える(別ウィンドウで開きます)
・NDC 日本十進分類。 キーワード検索→百科事典→参考文献→OPACと経ることで、自分の知りたいことがコード化される。しかも、そのコード体系は日本中の図書館で使われている。図書館の棚の間を歩くことは、このコード・システムの腹の中を歩くことである。 本を見つけるだけでは「点」を検索するにすぎなかったのが、NDCコード化することで鳥瞰的/Bird View的な文献捜索が可能になる。 すなわち、文献の参照ネットワークをひたすら手繰る「いもずる式」とは別の、文献へのアプローチを手に入れたことになる。 ・『日本の参考図書』 レファレンス・ツールなので、普通の値段ではないが、手元に置くと、文献検索をいつも「5合目」から始められる。毎回、「ふもと」から歩くのも悪くないが、毎日富士山を登っている常連なら「5合目」まではバスで来る。 もう少し普通の本の値段で手に入るものなら『情報源としてのレファレンス』(
国会図書館「電子納本義務化を」 中川文科副大臣(1/2ページ)2010年2月13日11時40分 国内の出版社は、出版した書籍を国立国会図書館に納める義務がある。その納本制度をめぐり、文部科学省の中川正春副大臣が、朝日新聞の単独インタビューに応じ、製本過程などで作られる書籍の電子データも納入する「電子納本」を義務づける必要があるとの考えを明らかにした。世界規模で進む本のデジタル化の流れに後れをとらないようにするのが狙いだ。 電子納本は、書籍のデジタル化と電子流通を一気に広げる契機になる可能性がある。 本のデジタル化やネット経由での流通を進めるには、著作権の処理が不可欠だ。これまでも国会図書館の長尾真館長が「デジタル図書館」の構想を掲げ、権利者側の日本文芸家協会や日本書籍出版協会と協議してきた。それに対し著作権法を所管する文化庁は「当事者が契約で解決するべき問題」と静観してきた。 だが、文化庁
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