Googleで片付かない捜しものチートシート
・NDC 日本十進分類。 キーワード検索→百科事典→参考文献→OPACと経ることで、自分の知りたいことがコード化される。しかも、そのコード体系は日本中の図書館で使われている。図書館の棚の間を歩くことは、このコード･システムの腹の中を歩くことである。 本を見つけるだけでは「点」を検索するにすぎなかったのが、NDCコード化することで鳥瞰的／Bird View的な文献捜索が可能になる。 すなわち、文献の参照ネットワークをひたすら手繰る「いもずる式」とは別の、文献へのアプローチを手に入れたことになる。 ・『日本の参考図書』 レファレンス･ツールなので、普通の値段ではないが、手元に置くと、文献検索をいつも「５合目」から始められる。毎回、「ふもと」から歩くのも悪くないが、毎日富士山を登っている常連なら「５合目」まではバスで来る。 もう少し普通の本の値段で手に入るものなら『情報源としてのレファレンス』（
asahi.com（朝日新聞社）：国会図書館「電子納本義務化を」 中川文科副大臣 - 文化トピックス - 文化
国会図書館「電子納本義務化を」 中川文科副大臣（1/2ページ）2010年2月13日11時40分 国内の出版社は、出版した書籍を国立国会図書館に納める義務がある。その納本制度をめぐり、文部科学省の中川正春副大臣が、朝日新聞の単独インタビューに応じ、製本過程などで作られる書籍の電子データも納入する「電子納本」を義務づける必要があるとの考えを明らかにした。世界規模で進む本のデジタル化の流れに後れをとらないようにするのが狙いだ。 電子納本は、書籍のデジタル化と電子流通を一気に広げる契機になる可能性がある。 本のデジタル化やネット経由での流通を進めるには、著作権の処理が不可欠だ。これまでも国会図書館の長尾真館長が「デジタル図書館」の構想を掲げ、権利者側の日本文芸家協会や日本書籍出版協会と協議してきた。それに対し著作権法を所管する文化庁は「当事者が契約で解決するべき問題」と静観してきた。 だが、文化庁
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「国会図書館サーチ」正式公開、全国図書館や民間の電子書籍も検索可能 
国立国会図書館月報｜国立国会図書館―National Diet Library
