NTTレゾナント、3キャリアSIM＆DSDS対応スマホ「g07＋」1万9800円（税別）で発売
NTTレゾナントは、SIMフリースマホ「g07」のバージョンアップ版「g07＋」を1万9800円（税別）で発売した。auのSIMにも対応し、3キャリアのSIM全てでDSDS機能が利用可能となった。 NTTレゾナントは、3月27日にSIMロックフリースマートフォン「g07」のバージョンアップ版となる「g07＋」を「OCN モバイル ONE」とセットで販売開始した。価格は1万9800円、または月額850円×24回の分割払い（税別、以下同）。 g07は、2枚のSIMを同時利用できる（データ通信専用SIM2枚の同時利用は不可）「DSDS」対応と価格帯で人気を集めたスマートフォン。g07＋はユーザーの要望をもとにネットワーク規格CDMA2000をサポートし、auのSIMにも対応したことで3キャリアのSIM全てでDSDSを利用可能となった。 また、併せて消費電力を抑えた高精細なIGZO液晶パネルの採用
KODAWARI、美しい花をデザインしたiPhone 7シリーズ向け衝撃吸収ケース「LEVEL Case Botanic Collection」
本製品はRose、Hydrangea、Blue Bird、Wild Flower、Russian Blueといった5種類の美しい花柄をデザインし、過酷な環境下での使用にも耐えうる米国軍事規格「MIL-STG-810G」に準拠した衝撃吸収ケースだ。進化したリブ構造により耐衝撃性が向上し、落下時に生じる衝撃エネルギーをエアーポケットが分散。Lightning端子の部分を大きく開口し、純正品だけでなくほとんどのサードパーティー製ケーブルも使用できる。 KODAWARIが運営するオンラインサイトをはじめ、購入した製品を無期限で1回だけ交換可能な「永久保証サービス」を展開する「SHOWCASE秋葉原」と「SHOWCASE札幌ル・トロワ」でも取り扱いを開始する。 Amazonストアでは発売を記念し、通常価格2700円（税込、以下同）を30％オフの1890円、送料無料で提供する。期間は4月7日までとなり
トランプ政権は、サイバー戦争に対処できるのか？
トランプ政権は、サイバー戦争に対処できるだろうか？ 死者や事故につながる攻撃に耐えてきたとはいえ、相次ぐ情報漏えいは、米国のサイバー戦争遂行能力に何が欠けているのかを浮き彫りにしている。 by Mike Orcutt2017.03.27 2 6 2 1 ドナルド・トランプが大統領になって2カ月。ハッカーが米国の脆弱さを何度も暴露しているサイバー空間で、トランプ政権が掲げる「アメリカ・ファースト」が何を意味するのかはまだわからない。 先々週、トム・ボサート大統領補佐官（対テロ・国土安全保障担当）が就任後初めて広範なコメントを発表し、トランプ政権待望のサイバー・セキュリティに関する大統領令が「今後数週間または数カ月以内」に発せられると示した。また、連邦政府のネットワークをついに保護対象とし、ボットネットの削減に重点的に取り組むと述べた。 だが文書に何が書かれていても、アメリカのサイバー・セキュ
Microsoft Cognitive Servicesの概要【第10回】 | IT Leaders
IT Leaders トップ ＞ テクノロジー一覧 ＞ AI ＞ クラウド分解辞典−Microsoft Azureの実像に迫る ＞ Microsoft Cognitive Servicesの概要【第10回】 AI AI記事一覧へ [クラウド分解辞典−Microsoft Azureの実像に迫る] Microsoft Cognitive Servicesの概要【第10回】 2017年3月27日(月)萩原 正義（アバナード アーキテクト） リスト 米Microsoftが開発し提供するクラウドサービスである「Microsoft Azure」（以下、Azure）の全体像に迫る本連載。前回はクラウドならではのサービスの代表格である機械学習（Machine Learning：ML）について解説した。今回は、音声認識などのユーザーエクスペリエンスを提供する「Microsoft Cognitive Serv
スマホに｢デュアル・セルフィーカメラ｣が搭載される時代に
裏面じゃないよ、表面だよ。 最近背面カメラより利用されている感のある、スマートフォン前面のセルフィーカメラ。各社、このセルフィーカメラの機能向上に力を入れていますね。そして中国のメーカーOPPO（オッポ）から登場したのは、時代を先取りするデュアル・セルフィーカメラを搭載したスマートフォン｢F3 Plus｣です。 F3 Plusに搭載されているのは、1,600万画素と800万画素のセルフィーカメラ。1,600万画素カメラでは背面カメラのような美しいセルフィーを、そして800万画素カメラでは120度のワイドアングルな撮影が楽しめるんです。これならたくさんの友達との旅行でも、セルフィーで全員フレームに収めることができますね！ この120度の広角セルフィーカメラには特別な6枚レンズが採用されており、歪み（ディストーション）を軽減しつつクリアさが向上。さらに3人以上の顔をフレームで認識すると、ワイド
「らくらくスマートフォン4 F-04J」を30代男性が使ってみた
ドコモの「らくらくスマートフォン」といえば、どちらかというと「中高年」「初心者」向けという印象が強い。しかし、2月に発売された「らくらくスマートフォン4 F-04J」は、比較的幅広いユーザーを受け入れる素地のあるスマホに進化している。実際に、30代である筆者が使って検証してみた。 NTTドコモの「らくらくスマートフォン」（以下「らくスマ」）シリーズといえば、比較的高年齢層に特化した、個性的なスマホという印象が強い。巨大なタイル状のボタンが画面に表示され、誤入力の可能性を極力排除し、機能も基本的なものに絞って使いやすさを前面に押している――そんな感じだ。 従来のらくスマでも、ケータイ（フィーチャーフォン）と比べると「LINE」のほぼ全機能を使えたり、タッチ操作ができたり（ケータイでも対応機種はあったが）と、スマホらしい面はあった。しかし、「Google Play」を利用できないため、世に存在
メガベンダー同士も協業、クラウドは新たなステージへ
NTTコミュニケーションズと日本マイクロソフトがクラウド事業での協業を発表した。この協業から、クラウド市場が新たなステージに向かっていることがうかがえる。 NTT Comと日本マイクロソフトがクラウド事業で協業 NTTコミュニケーションズ（NTT Com）と日本マイクロソフトが3月24日、企業向けのハイブリッドクラウド基盤の共同開発・営業連携のため、4月から協業を開始すると発表した（参考）。 日本マイクロソフトが提供する「Microsoft Azure」とNTT Comが提供する「Enterprise Cloud」の両クラウドサービスを効果的に組み合わせ、大手企業が国内外で一体的に利用できるハイブリッドクラウド基盤として提供していこうというのが協業の柱だ。さらに、中堅中小企業向けにも「Microsoft Office 365」による働き方改革ソリューションを連携して展開していく構えだ。 具
クラウドファンディングCAMPFIREが仮想通貨取引所「FIREX（ファイヤーエックス）」開設ーー流通総額は20億円に到達 - BRIDGE（ブリッジ）テクノロジー＆スタートアップ情報
クラウドファンディングCAMPFIREは3月27日、ブロックチェーン技術を提供するテックビューロと提携し、仮想通貨取引所「FIREX（ファイヤーエックス）」を開設すると発表している。 FIREXでは仮想通貨「Bitcoin」やCAMPFIRE独自トークンの「CAMPFIRE COIN（仮称）」の取引を計画しているほか、クラウドファンディングの決済手段、プロジェクト支援時の送金手数料の負担軽減、送金速度の改善などに活用する予定で、2017年夏の開始を計画しているソーシャルレンディングサービスにも活かしていきたいとしている。 リリースによると、同社のクラウドファンディングプラットフォーム上ではこれまで5500件のプロジェクト掲載に対して約20万人が支援をし、流通した金額の総額は20億円に到達している。 Source：PRTIMES BRIDGE Members BRIDGEでは会員制度の「Me
世界最大の人工太陽、水素発電に挑戦中
世界最大の人工太陽が、水素発電の実証実験用に稼働中だ。壁一面のライトで、安価で大量の液体水素を生み出す方法を見つけられるだろうか？ by Jamie Condliffe2017.03.27 3 10 3 0 ドイツの研究都市ユーリッヒにある建造物シンライト（Synlight）では、照明スイッチに寄りかかってはいけない。スイッチがオンになれば、部屋の温度は手に負えないほど熱くなる。 ドイツ航空宇宙センター（DLR）の研究者は、新施設シンライトを「世界最大の人工太陽」と呼ぶ。施設内にはキセノン・ショートアーク・ランプ（大きな映画館で映画を投影するために使われたランプ）が壁一面にびっしりと並んでいる。大きな映画館にあるのはランプひとつだけだが、シンライトには、高さ約14m×幅約16mの壁一面に140個のランプが並んでいる。 140個すべてのランプの電源をオンにして、20平方cmの領域に光を集中さ
Googleマップでタクシー呼べる 「全国タクシー」と連携
スマートフォン向け「Googleマップ」アプリでこのほど、タクシーが呼べるようになった。スマホのGPSと連動して近くのタクシーを呼べる「全国タクシー」（JapanTaxiが運営）アプリと連携した。 「全国タクシー」をスマホにあらかじめインストールしておくと利用できる。まず日本交通の車両に対応した。 Googleマップ上で目的地を指定し、人が手を上げているアイコンを選ぶと、タクシーを使った場合の料金や待ち時間の目安と、「アプリで開く」ボタンを表示する。ボタンをタップすると、乗車場所と降車場所をセットした状態で「全国タクシー」アプリが開く。 Googleマップと連携して車両を呼べる機能は、「Uber」アプリで既に実現している。スマホにUberアプリと全国タクシーアプリ両方をインストールしている場合は、切り替えて選べる。 関連記事 GoogleマップアプリからのUber配車が可能に Androi
日本マイクロソフトとNTT Com、両社クラウドサービスを組み合わせたハイブリッドクラウド基盤を提供 | IT Leaders
IT Leaders トップ ＞ テクノロジー一覧 ＞ クラウド ＞ 新製品・サービス ＞ 日本マイクロソフトとNTT Com、両社クラウドサービスを組み合わせたハイブリッドクラウド基盤を提供 クラウド クラウド記事一覧へ [新製品・サービス] 日本マイクロソフトとNTT Com、両社クラウドサービスを組み合わせたハイブリッドクラウド基盤を提供 2017年3月27日(月)IT Leaders編集部 リスト 日本マイクロソフトとNTTコミュニケーションズ（NTT Com）は2017年3月24日、日本マイクロソフトの「Microsoft Azure」とNTT Comの「Enterprise Cloud」の両クラウドサービスを組み合わせ、グローバルで一体的に利用できるハイブリッドクラウド基盤として提供すると発表した。 発表したのは、日本マイクロソフトとNTT Comが、安価にスケーラブルなコンピ
NTTコムと日本マイクロソフト、ハイブリッドクラウドサービスの展開で協業
NTTコミュニケーションズと日本マイクロソフトは、両社のクラウドサービスを組み合わせたエンタープライズ向けハイブリッドクラウド基盤の開発・展開で協業。エンタープライズおよび中小企業向けのソリューションで、市場変化に対応する柔軟・迅速な事業展開を支援する。 NTTコミュニケーションズ（以下NTT Com）と日本マイクロソフトは3月24日、企業向けのハイブリッドクラウド基盤の共同開発・営業連携のため、2017年4月から協業を開始すると発表した。 日本マイクロソフトが提供するクラウドサービス「Microsoft Azure」と、NTT Comが提供するクラウドサービス「Enterprise Cloud」をシームレスに統合したハイブリッドクラウドサービスを共同開発し、エンタープライズ企業向けに展開する。 具体的には、4月から、NTT Comが「Azure Site Recovery」「Azure
Go-JekやUberの市場支配に打ち勝つべく、Grabがソフトバンクなどから15億ドルを資金調達中【報道】 - BRIDGE（ブリッジ）テクノロジー＆スタートアップ情報
東南アジアの配車アプリ大手 Grab が、15億ドルを調達中であると Bloomberg が報じている。 この報道は複数の匿名の情報筋を引用して、ソフトバンクグループが約10億ドルの拠出を約束しつつあるが、調達がソフトバンク本体からのものか、まもなく組成される SoftBank Vision Fund からのものかは情報が無いとしている。 Grab は9月の7.5億ドルの資金調達後バリュエーションが30億ドル以上に達したと伝えられており、今回の資金調達により、Grab は東南アジアでの資金調達額の記録を更新することになる。以前のラウンドは、ソフトバンググループがリードした。 東南アジア最大の市場の一つであるインドネシアでは、Grab は Uber と地元のプレーヤーである Go-Jek の両者との間で激しい競争に直面している。交通業界での競争とは別に、Go-Jek と Grab はキャッシ
Computer Weekly日本語版：知らないと損をするライセンス監査の罠
特集は、ライセンス監査でユーザー企業が主導権を握るための方法を解説。ライセンス契約書の意外な秘密とは？ 他に、Microsoftが推進するオープンソースハードウェア開発モデル、企業利用が進むオープンソースストレージの現状、Spotifyのクラウド戦略、AWSのデータセンターセキュリティ体制の解説をお届けする。 Computer Weekly日本語版 12月21日号は、以下の記事で構成されています。 ■「Project Olympus」でオープンソースハードウェアの新開発モデル目指すMicrosoft ■AWSがデータセンターのセキュリティ体制を公開「データの安全性はオンプレミス以上」 ■Googleクラウドに移行中のSpotifyがAWSを捨てたシンプルな理由 ■企業に広がるオープンソースストレージ利用 ■Oracleのライセンス監査に対抗できる8つのポイント ダウンロードページに進む K
Uber、アリゾナ州で自動運転中の事故発生で公道テスト停止
セクハラ問題、特許訴訟、CEOの問題動画公開などが続くUberで、今度は自動運転中の事故が発生した。この事故を受け、同社は公道テストを停止した。 米Uberは、米アリゾナ州でテスト走行中の自動運転車が3月25日（現地時間）、自動運転モード中に衝突事故に巻き込まれたことを受け、アリゾナ州とペンシルベニア州ピッツバーグで実施中の自動運転車のテストを中止することを明らかにした。米Bloombergや米Engadgetが報じた。 投稿ニュースサービスFresco Newsの動画を見ると、横転した自動運転車（VolvoのSUV、XC90ベースのモデル）と助手席側が損傷したFordの車、その後ろのもう1台の車がこの事故に巻き込まれたようだ。 地元警察はメディアに対し、Ford車が左折しようとしたUberのVolvo車に道を譲らなかったために起きた事故だと説明した。事故の責任はFord車側にあることにな
けが人なし、Uberの自動運転車がアリゾナ州で横転事故 - BRIDGE（ブリッジ）テクノロジー＆スタートアップ情報
Photo credit: Uber app via Flickr by freestocks.org ＜ピックアップ＞ Uber has grounded its self-driving cars in Arizona after one was involved in an accident 先週金曜の夜、アリゾナ州テンペでUberの自動運転車が人間の運転手を相手に事故に遭った。以下の写真にあるように、自動運転車は横転。運良く、誰も大怪我には至らなかった。 Tempe Police: Self-driving Uber vehicle involved in rollover. https://t.co/JszHhBYeqI #abc15 pic.twitter.com/I77hc7m5Ys — ABC15 Arizona (@abc15) 2017年3月25日 Uberの車は自動
機械学習と人工知能は障害者をどう支援できるか？
機械学習や人工知能は障害者をどう支援できるのか？ 画像や音声、言語を認識できるソフトウェアは、聴覚障害や自閉症を抱える人の支援ツールとして、あらゆる方法で活用されている。 by Tom Simonite2017.03.27 139 111 6 0 米国連邦通信委員会（FCC）の規則では、テレビ局が聴覚障害や難聴の視聴者向けに、会話や効果音、笑い声といった観客の反応などを字幕表示するよう定めている。YouTubeはこの規則の適用対象ではないが、グーグルの機械学習テクノロジーのおかげで、現在は同様のサービスが提供されている。 ユーチューブは2009年以来、音声をテキスト化するソフトウェアでビデオに字幕を自動表示させている（1日あたり1500万ユーザーが利用）。YouTubeは現在、拍手や笑い声、音楽を字幕表示できるアルゴリズムにまで手を広げている。こうした機能を実現する基礎テクノロジーは、ため
主要科学誌で グーグルによるAI研究の 論文発表が急増
Google’s AI Explosion in One Chart 主要科学誌で グーグルによるAI研究の 論文発表が急増 主要科学誌でグーグルのAI研究の論文発表が急増している。機械学習、特に深層学習分野への投資が医療から気候モデルまで行き渡り、検索広告で得た資金を科学の発展に振り向け、最先端のテクノロジーに基づく圧倒的優位を追求しているのだ。研究についていけないライバルは、ビジネスでも取り残される。 by Antonio Regalado2017.03.27 364 109 15 0 ネイチャー誌、米国科学アカデミー紀要、米国医師会雑誌は、どれも世界で最も優れた学術雑誌だ。昨年、大手テック企業のアルファベット（グーグル）は、これらすべての学術誌に論文を発表した。 大手検索企業のアルファベット（本社マウンテンビュー）は、眼科からコンピューター・ゲーム、神経科学、気候モデルまで、あらゆる
ネットスーパーが突きつける「雇用なしで経済は成長するか」問題
倉庫、配送、販売の各工程で、eコマースと実店舗の融合が進んでいる。ネットスーパー各社が進める究極の効率化で小売業から労働者が消えたとき、消費者は残っているのだろうか？ by MIT Technology Review Japan2017.03.27 11 13 3 1 米国のeコマース調査会社eMarketerによれば、2017年に各国の小売り販売額に占めるEC化率は英国が1位で16.9％、2位は中国の15.5％、米国は8位で8.3％、日本は10位で6.2％になる見込みだ。買い物の習慣はもちろん、国土面積や都市部の人口密集度など、EC化率は各国の事情があり、一概に横並びでは比較できない。 経済産業省のレポートによれば、日本の物販系EC化率（2015年）は4.75％。2014年から6.4％成長したとはいえ、小売り市場に占める割合は実店舗のほうがはるかに大きく、ECの影響力は過大評価されている
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