AIを使いたい？→実はすでに85％の人が利用中、米調査会社
多くの人には自覚がないかもしれないが、グーグル・マップ（Google Maps）やスポティファイ（Spotify）のようなアプリは、機械学習のテクノロジーで満ちあふれている。 米調査会社ギャラップ（Gallup）によれば、85％の米国人がナビアプリやストリーミング・サービス、あるいはライドシェア（相乗り）アプリを利用している。これらはすべて、現時点でも人工知能（AI）技術を多用している。 3000人を対象としたこの調査で分かったのは、こうしたAIによって強化された製品の利用傾向に男女の差はほとんどなく、高齢者よりもミレニアル世代や若者が多く利用しているということだ。また、ストリーミング・サービスやライドシェア・アプリは、共和党支持者よりも民主党支持者のほうが好んで使う傾向にあることも分かった。 調査結果からは、すでに多くの人がAIを快適に使っていることが示されている。だが、あまり明確でない
遺伝子回路設計の自動化を目指す、MIT発のスタートアップ
MIT発のスタートアップ企業が、微生物内で医薬品や化学物質を作り出すための「遺伝子回路」を設計するソフトウェアを開発した。電子回路設計ソフトウェアをモデルにしており、数年かかった作業を数週間に短縮できるという。 by Monique Brouillette2018.03.08 49 28 1 0 マサチューセッツ工科大学（MIT）キャンパスのはずれにあるスタートアップ・ラボ用のスペース。椅子に腰掛けたアレック・ニールセン博士は、ノートパソコンを開いてキーボードから命令を打ち込む。遺伝子組み換えされた酵母細胞が黄色く光るようにするのだ。ニールセン博士は、酵母細胞に与える糖（アラビノースとラクトース）の種類をコンピューター・プログラムに入力して、通常クラゲの体で見つかる蛍光タンパク質を作りだすように指示する。 およそ60秒もするとコンピューターは、DNAの約1万1000文字のリストを、回路図の
ブラックベリー、特許侵害でフェイスブックを提訴
カナダの元携帯電話メーカーであるブラックベリー（BlackBerry）は、自社の技術革新をフェイスブックが勝手に利用したと主張している。 ブラックベリーはメッセージ通知や画像のタグ付けなどの特許を侵害しているとして、フェイスブックとその子会社のワッツアップ（Whatsapp）、インスタグラム（Instagram）を提訴した。経済ニュースのCNBCが報じた。 フェイスブックのポール・グリュール次席顧問弁護士は、「アイデアが枯渇したブラックベリーが他社の技術革新に対して課税しようとしている」と非難。法廷で争うとしている。 ブラックベリーはこれまでにも、BLUなどの電話機メーカー、アバイア（Avaya）などの通信機器メーカー、それにノキア（Nokia）といった企業を特許侵害で訴えている。このうち、BLUはライセンス契約を締結することで和解している。 争点となっている特許のいくつかは、メッセージ通
AIが競馬予測 当たったら全額寄付 ニコ生で新企画
ドワンゴは3月8日、AIに競馬の勝ち馬を予測させて得られた収益を全額寄付するプロジェクト「人工知能募金 あなたの募金を増やします」を動画サービス「niconico」で3月10日に始めると発表した。AI技術の発展と競馬業界を活性化する取り組みの一環。 企画に賛同する寄付先（公益団体など）が決まり次第、ユーザーから募金の受付を開始。集まった募金と“同額”の馬券購入費用をドワンゴが負担し、的中して得られた収益と合わせて寄付する仕組み。AIの予測が的中すれば寄付額が増え、負けた分はドワンゴが負担するため寄付額が減ることはない。 競馬予測AIは、ドワンゴのAIエンジニアによる、機械学習アルゴリズムで設計した「Mamba」を採用。競走馬や騎手、厩舎などの成績の他、血統やオッズの変化など約1500個の特徴量を使い、2009年～17年までの中央競馬の全レースデータを学習。勝ち馬のパターンを学習し、勝利確率
Huaweiの「Mate 10 lite」と「nova lite 2」で顔認証が利用可能に
ファーウェイ・ジャパンが、SIMロックフリースマートフォン「HUAWEI Mate 10 lite」と「HUAWEI nova lite 2」に新機能を導入する。3月9日のソフトウェアアップデートにより、Mate 10 liteでは顔認証とカメラのARレンズ、nova lite 2では顔認証が利用可能になる。 顔認証はインカメラを使ったもの。Android標準の顔認証と同じく顔の平面を認証する形で3D認証には対応していない。ただしファーウェイ・ジャパンによると、独自のアルゴリズムを使っており、写真などのなりすましでは認証されにくくなる他、目をつむった状態（寝顔）では認証されないよう対策しているという。写真での認証は、例えば「スマホの画面に映した顔だと画像がゆがむことがあるので認証率は下がる」（同）が、写真で100％認証を防げるわけではない。認証率は公表していない。なお、マスクを着用している
AIは画像をどうやって認識しているのか？ グーグルが「見える化」
グーグルの研究者たちが、深層学習システムの頭の中をのぞく方法を開発した。結果は興味深くて奇妙なものだ。 研究チームは、ニューラル・ネットワークがどのように決断を下しているのかを人々がより把握しやすくするためのツールを、いくつかの手法を組み合わせて作成した。画像分類に使用すると、たとえば子猫やラブラドールが何であるかをネットワークがどのように理解しているのか視覚化してくれる。その結果が上の画像であるが、奇妙としか言いようがない。 こうした研究が重要なのは、深層学習は強力だが、不透明であるからだ。深層学習でたとえば自動車を運転させようとする場合、その不透明さは問題になる。そこで、画像認識の際の決断を視覚化できれば、なぜ自律運転自動車が重大なエラーを犯したのかを解明するのに役立つ可能性がある。加えて、決断が正しかったとしても、なぜその決断が下されたのかを人間は知りたがるものだ。 だが、機械に自身
中国製品への関税強化で米国テック業界に打撃の恐れ
トランプ政権が中国製消費者向け製品への関税賦課を検討している。だがこの政策は完全に裏目に出る可能性がある。 ブルームバーグ (Bloomberg) によると、トランプ大統領の新たな関税強化は、アルミニウムや鉄鋼以外の輸入品にも広げて適用される可能性がある。その中には「知的財産権の侵害に対する中国への懲罰」として、電子機器も含まれるかもしれない。 もしそうなれば、アマゾン やアップルのような中国で電子機器を製造している企業は、米国での販売価格を引き上げねばならなくなる可能性があるとガッドフライ (Gadfly) は指摘する。さらに、外国企業が米国内に生産工場を持つことを促進する一方で、中国が自国製ハードウェアの販売を推し進め、米国製ハードウェアの販売を排除する事態にもなりかねない。 トランプ政権は、貿易戦争で米国が勝利するのは「たやすいことだ」と言うが、テクノロジー企業はもがき苦しむことにな
グーグルが映像分析で国防総省に協力、「軍事参入」に反発も
ニューズラインエマージング・テクノロジーの最新情報をお届け。 Blaise Sewell | The Noun Project The Defense Department is taking on ISIS with Google’s open-source AI software グーグルの人工知能（AI）はドローンが撮影した映像の分析に役立つはずだ。だが、「邪悪になるな（don’t be evil）」という有名な行動規範があるグーグルの従業員には、その使用目的について快く思っていない者もいる。 グーグルは、米国防総省に対して、機械学習用ソフトウェア・ライブラリーであるテンソルフロー（TensorFlow）への特別なアクセスを与えている。テンソルフローは、ドローンがとらえた映像の分析に役立つ。ギズモードによると、グーグルの従業員からは自社のテクノロジーが軍事目的に使用されることに不快感
北京発・仮想通貨ウェルスマネージメントスタートアップのBankorus、富裕層向けにAIベースの投資プラットフォームサービスを提供 - BRIDGE（ブリッジ）テクノロジー＆スタートアップ情報
Bankorus CEO Greg Van den Bergh 氏 Image credit: Bankorus 個人富裕層（HNWI）、すなわち100万米ドル以上を投資に使える個人の資産額は、ビジネスコンサルティング会社 Capgemini によると、世界で総計63兆米ドルを超えた。ただ、富裕層は一般に思われるほど頻繁に仮想通貨に投資しているわけではないようだ。 最新の算定によれば、63兆米ドルもの投資可能額があるにも関わらず、仮想通貨資産に使われたのは500億米ドルに過ぎないという。 本日（2018年2月27日）、中国初のロボアドバイザーを作り上げたフィンテック企業の Bankorus は、仮想通貨資産管理ソリューションのローンチを発表した。 仮想通貨への投資に関心がある富裕な個人には数々の難題が待ち受けている。まず、個人富裕層は、時代遅れで中央集中型のシステムを使うような金融機関に資
これがウーバーが描く自動運転トラックの未来だ
ニューズラインエマージング・テクノロジーの最新情報をお届け。 Uber Advanced Technologies Group Uber’s self-driving truck plan relies heavily on humans 配車サービス大手のウーバーは3月6日に公開した映像で、自動運転トラックがどのようにトラック輸送の世界に適合し、変革していくのかについての計画を開示した。 ウーバーの考えは、短距離の有人トラックと長距離の自動運転トラックを全米の中継ステーションで交換するというものだ。人間は都市に近いより混み入った道路を担当し、州間高速道路は人工知能（AI）が運転する大型トレーラーに任せる（「ブレークスルー・テクノロジー10：自動運転トラック」を参照）。 たとえばウーバーの映像には2人の（人間の）トラック・ドライバーが登場する。典型的な18輪車でロサンゼルスからやって来
Amazon、Alexaを各国言語対応のリアルタイム翻訳家にしようと計画中？
Amazon、Alexaを各国言語対応のリアルタイム翻訳家にしようと計画中？2018.03.08 07:307,306 塚本直樹 いつか実現してほしい、完璧なリアルタイム翻訳 昔は機械翻訳といえば酷い品質でしたが、今はAI（人工知能）技術によりその性能が向上しつつあります。そんな中、Amazon（アマゾン）はAIアシスタント｢Alexa｣を各国言語対応のリアルタイム翻訳家に育てようとしてるとの情報が、海外で報じられています。 Yahoo Financeによると、AmazonはAlexaが単純な単語や文章の翻訳を行うだけでなく、結婚式など場面では現地の文化を加味した回答を返してくれるように発展させようとしているんだとか。2018年1月にAndroid版のAlexaアプリに音声機能が追加されましたが、今後は外出先などでもスマートフォンから高機能な翻訳機能が使えるようになるかもしれません。 さて
Huaweiがスマホで世界一になる日、新モデル「P20」への期待 リチャード・ユーCEOが語る
スペイン・バルセロナで開催されたMobile World Congress 2018にて、Huaweiのコンシューマー・ビジネス・グループのCEO、リチャード・ユー氏に面会できる機会を得た。取材は2018年2月16日（現地時間）、日本のメディア向けのグループインタビューの形式で、ユー氏は中国語で回答し、通訳を介して行われた。 ユー氏 日本のメディアのみなさま、いつもありがとうございます。日本はHuaweiにとって重要な市場で、なおかつ重要なパートナーとして見ています。なぜなら、弊社の製品には、多くの日本製の部品が使われているからです。例えば、ソニー製のカメラセンサーやバッテリー、JDI（ジャパンディスプレイ）製のディスプレイなどです。他に、無線の分野でも日本の製品を使っています。村田製作所、パナソニック、京セラなどとも長期的なパートナーシップを結んでいます。 私はHuaweiに入社して25
女子高生の裏アカウント所有率は68.9％ デジタルアーツの未成年スマホ実態調査
デジタルアーツは、3月7日に全国の小・中・高校生とその保護者を対象とした「未成年の携帯電話・スマートフォン利用実態調査」第11弾の結果を発表した。 調査対象は小・中・高校生618人と、0歳から9歳の子どもを持つ保護者層618人、計1236人。本調査と2017年1月調査を比較すると、何らかの携帯電話を持つ未成年者のスマートフォン所有率は80.3％から90.8％に増加。小学校高学年は74.3％、中学生は90.3％、高校生98.1％と全て増加傾向にあり、特に男子小学生が59.2％から79.6％へと大きく増えている。 全体のフィルタリング使用率は49.5％で、購入時のフィルタリング設定の説明を受けたと回答したのは37.5％と前回調査からやや減少。1日の平均使用時間は子ども全体で3.2時間、男子高校生が4.9時間、女子高校生が5.6時間と、前回調査から大きな変化は見られなかった。 使用頻度の高いアプ
決済サービスを集約した「LINE ウォレット」開設、スマホの“お財布”を目指す
LINEは、3月7日にコミュニケーションアプリ「LINE」へ「LINE ウォレット」を開設した。Ver.8.3.0以上のLINEアプリ（AndroidとiOS）で対応する。 アプリ内の「その他」タブを全面リニューアルし、財布マーク「ウォレット」タブを設置。「LINE Pay」のサービスを中心に構成し、送金や決済が可能となる。3月6日にスタートした「LINE Pay 請求書支払い」にも対応し、「LINE Pay」の残高をはじめ「LINEポイント」「LINEコイン」などを集約して利便性の向上を図っている。 将来的には各種ショップ・レストランなどのポイントカード・クーポンを統合的に管理できるようにし、スマートフォン上の“お財布”としての役割を果たすことを目指すという。 なお「その他」タブの「友だち追加」や「設定」は、「友だち」タブの上部に移動している。 関連記事 スマホでバーコードを読み込んで公
東京五輪に期待大！ ドコモが提供する新しいスポーツ観戦の形とは？
NTTドコモは、スペイン・バルセロナで開催されたMobile World Congress 2018でNTTグループと合同出展し、最新技術の展示を行いました。 5GやARといった技術を使った分野で注目したいのが、スポーツテック（スポーツ＋テクノロジー）です。2020年は東京オリンピック・パラリンピック（以下、東京五輪）というビッグイベントを控えており、ドコモブースでもスマートスタジアムやAR技術による新たな観戦体験の形が提案されていました。東京五輪で体験できるかもしれない、未来のスポーツ観戦のスタイルを一足先にのぞいてみましょう！ スマートスタジアムでリッチな観戦体験を 試合観戦中、「この選手の今季のゴール数はいくつだっけ？」「背番号●番の選手はどんな特徴の選手なんだろう？」とスマートフォンで検索しているうちに、肝心の得点シーンを見逃してしまった経験はあるのではないでしょうか。 「現在のセ
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