1枚の画像に人工知能がソレっぽい音をつけるWebサイト｢Imaginary Soundscape｣
1枚の画像に人工知能がソレっぽい音をつけるWebサイト｢Imaginary Soundscape｣2018.04.02 20:0010,587 岡本玄介 AIが選んだ想像上の音景が聞こえます。 人工知能（AI）などのテクノロジーを用いた作品制作を行なうQosmo（コズモ）が、AIを使った面白い試みをウェブで展開しています。 それは、何でも良いので画像を一枚アップロードすると……？ AIがそれになんとなく見合った環境音を流してくれる｢Imaginary Soundscape｣というもの。 たとえば赤ちゃんが映る写真だと、幼児の話し声が流れてきたり、自動車の写真だとレース場のモーター音、生牡蠣の写真を上げたら水のせせらぎが聞こえてくるなど、イメージに近い音源が人工的に選出されるのです。 上記はシンプルな例ですが、Qosmo代表の徳井直生さんが自身のツイートにて、いくつかの作例を公開しています。
グーグルの自律自動車はウーバーより安全——アストロ・テラー
グーグルの秘密研究所「X」を統括するアストロ・テラーは、ウーバーの自律自動車による死亡事故発生を受けて、安全なAIシステムの開発には大量の試験が必要だと強調し、自身が初期の開発に加わったウェイモの自律自動車で実施した試験を紹介した。 by James Temple2018.04.02 26 6 1 0 社会は自律自動車を規制するための新たな方法を見い出す必要があり、その規制は具体的なシステムの「賢さ」を試験することでなされるのが理想だ——。 アルファベット（グーグル）傘下の秘密研究所「X」を統括するアストロ・テラーは、3月27日、 サンフランシスコで開催されたMITテクノロジーレビュー主催の年次カンファレンス「EmTechデジタル」の壇上インタビューでこう述べた。3月にウーバーの自律自動車による死亡事故が発生したことを受けて、企業は無人乗用車の公道試験を停止するべきか、というMITテクノロ
WeChat 攻略、注力をはじめるマーケターたち：次の10億人にリーチするために | DIGIDAY［日本版］
中国のソーシャルメディアユーザーにリーチしたい広告主に選択肢はほとんどない。同国ではFacebookなどのプラットフォームを使えないからだ。そのためWeChat（微信）は、中国の消費者を獲得しようと努力するブランドにとって、欠かせない存在となっている。【DIGIDAY+ 会員記事】 中国のソーシャルメディアユーザーにリーチしたいと思っている広告主に、選択肢はほとんどない。同国では、FacebookやSnapchat（スナップチャット）などのプラットフォームは使うことができないからだ。そのため、テンセント（Tencent）が所有するWeChat（微信）は、中国の消費者を獲得しようと努力するブランドにとって、欠かせない存在となっている。 「WeChatに対する広告需要は確実に増加しつつある。中国では2年前からすでに人気だったが、欧米の広告主がWeChatはFacebookのまがいものなどではな
Alexa搭載スマートランプが登場。AIアシスタント×ランプって便利なのかな？
Alexa搭載スマートランプが登場。AIアシスタント×ランプって便利なのかな？2018.04.02 12:307,023 ヤマダユウス型 ボイスコントロールの利点がどう活かせるか。 Alexa Blogsにて、Alexaを搭載したスマートランプ｢Adition’s Lamp Speaker｣が紹介されています。AditionはODMメーカーのようで、製品はAmazon認定済みとして市場投入されるとのことです。ブランド名を借りて生産のみを行なうOEMに対して、ODMは製品設計まで外注メーカーが担当、生産を行ないます。でも、Amazonによって最終チェックされるので何かと安心というワケです。 Image: Amazon Blogs気になる機能はというと、BluetoothとWi-Fiで接続できるワイヤレスAIスピーカー＋ランプのようなシロモノ。スマートランプとしては2つのマイクとAlexaを搭
CRISPRの安全性を巡って衝撃を与えた論文が撤回
遺伝子編集技術CRISPRを適用したマウスにオフターゲット効果が多数発生したと発表して物議をかもしていた論文が取り下げられた。執筆者らは以前の実験結果を再現できなかったとしており、論文を掲載したネイチャー・メソッズは「主張を裏付けるデータが不十分だった」と述べている。 by Emily Mullin2018.04.02 38 62 2 1 ある科学誌が、物議をかもしていた論文を取り下げた。昨年発表された、遺伝子編集ツールのクリスパー（CRISPR）はゲノムを破壊する鉄球だと言及した論文である。 撤回されたのは、マウスにCRISPRを適用して失明を引き起こす突然変異を修正しようとする研究の論文だ。CRISPRで遺伝子エラーはうまく修正できたが、意図していない遺伝子の変更を1000以上も引き起こしてしまったという。それらの変更は、マウスのDNAに害を及ぼす可能性があるのだ。 ネイチャー・メソッ
GDPR に向けて、Googleが広告ポリシーを変更：大手テック企業の先例となるか | DIGIDAY［日本版］
Googleが3月22日（米国時間）、パブリッシャーに対し、ユーザー情報の収集に関するユーザーからの同意を、Googleに代わって獲得するよう求めていくという広告ポリシーの変更を明らかにした。この動きは、FacebookやAmazonなどにとって、新しい道を切り開くものになる可能性がある。 Googleが3月22日（米国時間）、パブリッシャーに対し、ユーザー情報の収集に関するユーザーからの同意を、Googleに代わって獲得するよう求めていくという広告ポリシーの変更を明らかにした。この動きは、FacebookやAmazonなど、パブリッシャーのサイトで広告を販売する大手テクノロジー企業にとって、自社のアドテクオプションを大きく変えることなく欧州の「一般データ保護規則」（General Data Protection Regulation：以下、GDPR）に準拠する道を切り開くものになる可能性
ロシア人研究者が語る、MSのヘイトAI騒動から学べること
ユーザーとの会話で学習するチャットボット「テイ（Tay）」は、2年前にツイッターなどで公開されるとあっという間に人種差別的発言を連発するようになった。しかし、この件は人工知能（AI）研究者にとって大きな教訓になる。 by Rachel Metz2018.04.02 8 5 1 0 「テイ（Tay）」のことを覚えているだろうか。マイクロソフトが2年前にツイッターなどのSNS上に登場させたところ、あっという間に人種差別的、セックス狂的、ネオナチ的発言を連発するようになったチャットボットのことだ。 そもそもは楽しい社会実験となるはずだった。願わくば一般の人に楽しんで語りかけてもらい、チャットボットの学習に協力してもらうのが目的だった。しかしテイの生みの親にとっては悪夢になってしまった。ユーザーはあっという間にテイに汚い言葉を使わせる方法を見つけた。マイクロソフトは24時間も経たないうちにテイのネ
銀行の床下でも「副業」、蔓延するクリプトジャッキング
他人の端末を乗っ取って無断で暗号通貨を採掘する「クリプトジャッキング」の脅威が広がっている。「EmTechデジタル」におけるサイバーセキュリティ会社ダークトレースの講演によると、同社の顧客5000社のうち1000社でクリプトジャッキングを検知したという。 by James Temple2018.04.02 10 6 1 0 サイバーセキュリティ会社のダークトレース（Darktrace）は、過去6カ月間で、同社の顧客5000社のうち約1000社のネットワーク上で密かに暗号通貨の採掘が進行していたことを検知した。同社のニコール・イーガンCEO（最高経営責任者）が3月27日に、サンフランシスコで開催されたMITテクノロジーレビュー主催の年次カンファレンス「EmTechデジタル」で述べた。 「非常に大きな問題です」とイーガンCEOはいう。ダークトレースはサンフランシスコと英国ケンブリッジに拠点を置
仕事時間の半分が社員のITサポート――そんな大京情シスの働き方を変えたAIチャットbot
情シスが本業に専念できるようにするために導入したAIチャットbotは、現場の働き方を変えただけで終わらなかった。 「パスワードを忘れた」「ネットにつながらない」「プリンタの紙が詰まった」「申請のやり方が分からない」「イントラネットに入れない」――。こうしたPCや業務システムに関する社員からの問い合わせを“いかに効率よくさばくか”は、大企業の情報システム部門に共通する課題だ。 「ライオンズマンション」で知られる大手不動産会社、大京のグループ情報システム部も、そんな悩みを抱えていた1社だ。「ヘルプデスク機能をアウトソーシングしているにもかかわらず、情報システム部の社員に問い合わせが入り、時間を取られている」という課題を抱えていた同社が解決策として導入したのが、「IBM Watson」をベースとしたAIチャットbot「hitTO」だった。 大京のグループ情報システム部で担当部長を務める川口宏和さ
人の頑張りだけではもう無理？ 増えるIoT機器のセキュリティ管理、助っ人はAI
好むと好まざるとにかかわらず、この先増え続けていくことが確実なIoTデバイス。総務省によれば、2020年には全世界で約300億台まで急増する見通しです。そうした機器を手作業で管理していては、デバイスの保護はおろか、確実に状況を把握することすら難しい――セキュリティ企業の米Fortinetはそんな風に考えているそうです。 同社は18年2月27～28日に米ラスベガスで開催した年次カンファレンス「Accelerate 18」で、専用OSの新バージョン「FortiOS 6.0」などとともに、機械学習によって人の手に頼らず脅威の分析と検出を行う「FortiGuard AI」を発表しました。 セキュリティ業界ではこの1、2年、未知の脅威の検出に人工知能（AI）や機械学習といったテクノロジーを活用する動きが広がっており、Fortinetも例外ではありません。同社はこの技術を、IT機器の保護だけでなく、増
AIは翻訳者の仕事を奪うのか？ 翻訳クラウドソーシング会社が描く未来
Google翻訳やエキサイト翻訳をはじめ、今や翻訳はネット上で気軽にできる時代になった。もはや人力による翻訳の仕事はAIに駆逐されてしまうのか。 「機械翻訳の精度が上がっても、まだまだ人間の手は必要。AIは99％の作業は得意だが、最後の1％はまだ苦手」――翻訳クラウドソーシング事業を展開するベンチャー企業Gengo（東京都渋谷区）のチャーリー・ワルター氏（Head of Product）は、こう話す。 「機械翻訳はライバルじゃない」 Gengoは、全世界に2万1000人以上の翻訳者を抱える翻訳クラウドソーシングの会社。翻訳者になれるのは、同社のテストに合格した人のみ。また、品質管理を一部自動化するなどして、高品質かつ低価格な翻訳サービスを売りにしている。同社は、世界的に盛り上がっているAI市場に注目し、2018年1月からはAIの学習データを提供する事業に着手しているという。
「社員なし」ギグ・エコノミー企業が増加、福利厚生に課題
米国でギグ・エコノミー（クラウドソーシングなどを利用して仕事を請け負う日雇い労働市場）が拡大している。だが、そこで働く労働者の福利厚生は後れを取っている。 ブルッキングス（Brookings）が発表した新しい報告によると、従業員を持たずに、自営業のフリーランサーやギグ・エコノミーの労働者を主に雇う企業の数が1997年以来、毎年2.6％増えているという。それとは対照的に、雇用者数はその間に毎年0.8％しか増加していない。これは有給休暇、保健医療、退職支援など、雇用主が負担する福利厚生を受けていない人の数が増えていることを意味する。 解決策としてアスペン研究所（Aspen Institute）は、1つの雇用に縛られない「ポータブルな福利厚生」システムを提案している。企業が、従業員の労働具合に応じて、福利厚生を提供するというものだ。 現在のところ、米政府は役に立っていない。上院と下院によるギグ労
Google、機械学習フレームワークTensorFlowを大幅アップデート——SwiftとJavaScriptもサポートへ - BRIDGE（ブリッジ）
Google、機械学習フレームワークTensorFlowを大幅アップデート——SwiftとJavaScriptもサポートへ Image Credit: Paul Sawers / VentureBeat Googleは3月30日、機械学習のフレームワークTensorFlowに関するいくつかのアップデートを公開した。 TensorFlowは、様々な領域の開発者にとって便利なフレームワークを提供し、データサイエンティストに対してAIモデルの開発を始める上での新しい方法を提供するものだ。 TensorFlowは、開発者が機械学習モデルをセットアップし運用する際に使うことができる、もっとも人気のあるプログラミングフレームワークの一つだ。開発者にとっては最初から組み立てることなく、自分のAIのコードを容易に走らせることが可能になる。データが演算の際にどのように動くのかを表現する計算グラフの概念に基づ
フェイスブック、批判を受けプライバシー設定を見直し
フェイスブックは、プライバシーをユーザーがより管理できるようにしていくとアピールしている。 フェイスブックは、プライバシー・メニューの簡略化と説明の追加によって、プライバシーに関する設定にすばやくアクセスできるようにすると発表した。加えて、従来から変更のなかった設定を見やすくし、アプリにどの情報が共有されている（またはされていないか）を確認できるようにする。また、フェイスブックが保有するユーザーの個人情報を簡単にダウンロードし、フェイスブックが何を把握しているのか確認できるようにする。 BBCの報道では、フェイスブックは自分のアカウントを削除するオプションの場所をさらに分かりやすくする予定だ。 フェイスブックは、データ分析企業ケンブリッジ・アナリティカ（Cambridge Analytica）への莫大なユーザーデータの流出が原因となり、大規模なスキャンダルの渦中にある。今回の変更は利用者自
誰もがみんな数字に強くなる必要はない：AIで変わる仕事の未来
記事の自動作成ソフトを作ったスタートアップ企業の経営者は、人間がコンピューターの言語を理解するより、コンピューターに人間の言語を理解させた方が利用しやすくなると考えている。誰もがデータ科学者になる必要はないという。 by Erin Winick2018.04.02 20 7 2 0 人工知能は、金融や製造業をはじめとしてますます多くの産業に浸透しつつある。シカゴに本社を置くナラティブ・サイエンス（Narrative Science）は、人工知能（AI）を使った文章の作成に成功した。ナラティブ・サイエンスは2010年に、野球のボックス・スコア（出場チームの全選手名、ポジション、試合中の守備や打撃データを符号や数字などで記入した記録）から内容を要約し、「物語」を書き出す事業のために創業され、いまや自然言語処理分野の勢力家に変貌を遂げている。 ナラティブ・サイエンスのスチュアート・フランケルCE
スーパー世界最大手が導入した店員ロボ、最大の敵は「子ども」
ロボットは人の複雑なスキルに取って代わるには、まだまだ力不足だ。だが、単純作業の肩代わりはできるようになってきた。ロボット企業の幹部が、実例を示しながら解説した。 by Jackie Snow2018.04.02 9 11 1 0 ロボットはますます人に近いレベルで多くのことができるようになっている。しかし、人の肩代わりができるほどのスキルには「きわめてほど遠い」段階にあると、ボサノバ（Bossa Nova）のマーティン・ヒッチCBO（最高業務責任者）は語る。それでも、ロボットによって自動化できる単純で退屈な作業はいくらでもある。 MITテクノロジーレビュー主催の年次カンファレンス「EmTechデジタル」に登壇したヒッチCBOは、ペンシルバニア州にある1軒のウォルマートから始まったボサノバのロボットによる作業が、カリフォルニア州からアーカンソー州に至る50店舗ものウォルマートの通路を歩き回
スマート・コントラクト 乱立する新法案で米国に混乱
Ms. Tech; Handshake illustration by irene hoffman | Noun Project States that are passing laws to govern “smart contracts” have no idea what they’re doing スマート・コントラクト 乱立する新法案で米国に混乱 米国の州でブロックチェーン関連技術である「スマート・コントラクト」に関する立法が続いている。しかし、決める必要がないようなことを決めたり、それぞれの州で用語をまちまちに定義したりしており、このままでは混乱を引き起こし、技術の発展を阻害することにもなりかねない。 by Mike Orcutt2018.04.02 3 4 3 0 良かれ悪しかれ、人々は「スマート・コントラクト」という言葉でつまずいているようだ。ブロックチェーン上の自動取引に
AIに足りないのは「自律性」と「安全性」——キーパーソン語る
今日のAIに足りないものとは何か？アレン人工知能研究所CEO、ニューヨーク大学教授、マイクロソフト研究員が語った。 by David Rotman2018.04.02 24 20 4 0 自動運転車やアルファ碁（AlphaGo）の大成功といった人工知能（AI）における驚くべき進歩の具体例は数知れないが、テクノロジーの達成度はいまだ非常に限られており、「自律」の域からはほど遠い。実際、アレン人工知能研究所のオレン・エツィオーニCEO（最高経営責任者）に言わせると、今日の機械学習システムは「AIサヴァン症候群」だという。 エツィオーニCEOは3月26日、サンフランシスコで開催されたMITテクノロジーレビュー主催の年次カンファレンス「EmTechデジタル」で、自動運転車や音声認識は機械学習が基礎となっていると説明した。エツィオーニCEOによると、今日でも機械学習の99％は人間の作業に基づいている
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