秋葉原「オタク離れ」が起きている？ 「アキバ文化」象徴する店が消え街の姿が変わった
「秋葉原の見慣れた光景が変わったな～」という声が、SNSなどで聞かれる。実際、2022以降、東京・秋葉原で閉店や規模縮小する店舗が多く、街並みは変わってきた。 この種の投稿内容をよく読んでみると、「10～20年前の秋葉原は雑多で魅力があったが、それが無くなってしまった」というのが、真意であるらしい。かつて電気街、その後「オタク文化」の象徴だった当時の様子を知っている人たちが、街から離れてしまっているのだろうか。 閉店したガンダムカフェ、とらのあな、肉の万世 秋葉原で、2020年以降に閉店・休業した主な店舗を調べた。22年1月に「ガンダムカフェ」など4店舗、同8月31日に中古漫画販売「とらのあな 秋葉原店A」、23年12月6日にホビーショップ「イエローサブマリン秋葉原スケールショップ」、24年3月31日「肉の万世」秋葉原本店といったところだ。秋葉原のシンボル的な店が、どんどん消えている。 逆
アキバ名物店「秋葉原MAD」閉店へ 「あのアナウンスがもう聞けないのか」
刀剣類や防犯用品など一風変わった品揃えで知られ、秋葉原の「名物店」として親しまれてきた「秋葉原MAD」（東京・千代田区）が閉店する。 同店の担当者が2018年2月16日昼、J-CASTニュースの取材に「今週いっぱいで閉店になります」と話した。インターネット上では、「寂しくなります」「アキバらしい店がまた減る...」などと惜しむ声が広がっている。 「もし手に携帯電話をお持ちの場合破壊します」と注意書き 同店は、秋葉原の電気街のメーンストリート「中央通り」沿いに10年以上前から店を構える老舗店。盗聴・盗撮器を発見するための機器やスタンガンなどの防犯用品、刀剣類にDVD・CDの複製機器など、個性的な商品を取り揃えていたことで知られる。 店のウェブサイトでは、店内での携帯電話の使用や飲食、メモ書きなどの禁止事項を列挙。その上で、「違反者は生命の保証なし」「もし手に携帯電話をお持ちの場合破壊します」
小学生が朝礼で絶叫する動画が拡散 マインドコントロール？
小学生のクラス全員が絶叫しながら頭を下げまくる動画が出回っている、とネットでちょっとした騒動になっている。朝礼の様子らしいが、まるでマインドコントロールの世界であり、ブラック企業を彷彿させるなどとし「閲覧注意」を呼びかけるブログもある。 小学生の指導に当たっているようにみえるのは2014年1月にNHK「クローズアップ現代」に出演した人物で、新興宗教のようなイベントを開催しているとして批判を浴びた過去があることも騒動を大きくしている。 「どこのブラック企業だ」「宗教かよ」とネット騒然 その動画は2014年5月6日に「ユーチューブ」に「小学校の朝礼がスゴすぎる！」というタイトルでアップされ30万回近く閲覧されている。担任と思われる女性が号令をかけクラスの生徒全員でじゃんけんをしてからこの「儀式」は始まる。生徒たちは「おはようございます」「やってやるぞ！」「やるときはやろう」「やったらできる！」
ペットボトル版レッドブルが回収騒ぎ 「まだ飲んでないのに！」ファンは悲鳴
人気のエナジードリンク、レッドブルのペットボトル版「Red Bull ENERGY DRINK 330ml PET」の販売が中止になったという話がツイッターなどで流れ、レッドブルファンの間では大騒ぎとなった。 2013年6月4日に発売したばかりの商品だが、賞味期限の表示に問題があったためだった。レッドブル・ジャパンは14日から自主回収を進めている。 突然の回収に陳列棚が空いたままのコンビニも 騒動がツイッター上で広まったのは6月14日。大阪のコンビニで働くスタッフだと名乗るツイッターが「レッドブル330ml。賞味期限の表示がヨーロッパ表示だった事が判明。日本では販売不可となっている為、店頭撤去となりました。当商品は期間限定の為再販いたしません」と書いたためだ。 レッドブルを販売するレッドブル・ジャパンからの発表がなかったため、このツイートが言わば準公式のように拡散された。 都内にある複数の
孫社長もにおわせた従量制移行 データ通信量増大で「定額制」ピンチ （連載「スマートフォン革命」第5回）
スマートフォン（スマホ）の普及が進むにつれて懸念されるのが、データ通信のトラフィックの増加だ。動画をはじめ大容量データのやり取りが増えており、このままでは回線がパンクする恐れも指摘されている。 米国では2010年以降、大手携帯電話会社が相次いで「データ通信定額制」を廃止し、一定量を超えると課金される従量制の料金体系に移行した。国内の携帯電話会社も、米国の動きに追従する可能性がある。 米国では上限オーバー恐れて3G回線使わない工夫 「定額制」廃止に最初に踏み切ったのは、米AT&Tモビリティだ。2010年6月にデータ通信の料金プラン変更を発表、月額15ドル（約1155円）で200メガバイト（MB）、25ドル（約1925円）で2ギガバイト（GB）、45ドル（約3465円）で4GBとそれぞれ利用可能なデータ量の上限を設けた。超えた場合は追加料金を徴収される。AT&Tのウェブサイトを見ると、15ドル
「無理して高級ブランド」ダサイ 若者に消費感覚異変
若者にとって、お金がないのに無理してブランド品を持つのは、かっこ悪いことらしい。安い服にブランドバッグを合わせる「一点豪華主義」がはやったのは一昔前のこと。いまでは消費の感覚自体が変わってしまったらしい。 バブル期以降、ブランド品を持つことがステイタスで、多少の無理をしても買うという消費者がブランドの成長を支えてきた。若い女性の間では「一点豪華主義」と呼ばれる、安い洋服にブランドバッグを合わせるファッションがはやったりもした。海外ブランドにとって日本市場は「ドル箱」だった。 「ブランド神話」崩壊、安くていいものがあれば事足りる ところが2008年頃から、スウェーデン発のカジュアル衣料品店「H＆M」やアメリカの「フォーエバー21」、日本の「ユニクロ」といった、安い「ファストファッション」が出てくると、「ブランド離れ」が加速した。そもそも、「みんなが持っている」とか「ステイタスだ」という理由で
「ネットがあれば政治家いらない」 東浩紀「SNS直接民主制」提案
インターネットというテクノロジーは10万人規模の直接民主制を可能にする。基礎自治体（市町村）のいくつかはミクシィ（mixi）とかのSNSで運営すればいい――。批評家の東浩紀さん（38）が深夜のテレビ番組で「政治の未来像」について大胆な提案をした。「そうなれば、政治家は今ほど必要ないのではないか」というのだ。 東さんが出演したのは、2009年10月24日未明にテレビ朝日が放送した討論番組「朝まで生テレビ！」。この日は「若者に未来はあるか？」がテーマで、人事コンサルタントの城繁幸さん（36）やフリーライターの赤木智弘さん（34）といった世代間格差について発言している20代や30代がパネラーとして登場したが、「朝生」の独特の雰囲気に飲まれてしまったのか、いまいち歯切れが悪い。そのなか、番組前半で若者側のパネラーとしては唯一、気を吐いていたのが東さんだった。 「いまさら『若者論』をやっても意味がな
TOEIC受験料初の値下げ 「儲けすぎ」が原因？
TOEICを運営する財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）が一般の人が受験する公開テストの受験料を引き下げた。2009年9月13日の試験から、600円値下がりして5700円になる。受験者にとっては喜ばしいが、なにやら唐突な印象も拭えない。値下げのきっかけは、経済産業省が2月に行った「立入検査」にあった。 開始から30年で初めての値下げ 英語のコミュニケーション能力を総合的に評価するTOEIC。テストを実施するIIBCによると、2008年度には前年度比5％増の171万8000人が受験した。このうち、一般の人が受験できる公開テストの受験者数は77万8000人に上る。 テストが始まって30年。いまでは、企業では昇進や昇格の要件に使われたり、学校では推薦入試の基準になっていたりと、TOEICを必要とする人は少なくない。受験者数は年々増加している。 現行の受験料は6300円。これが9
怒ったエレカシ宮本に何と言えば良かったか？
人気バンド・エレファントカシマシの宮本浩次さんがラジオ番組の生放送中に「キレた」と話題になっている。DJの不用意な一言が個性派アーティストの逆鱗に触れてしまった格好だが、似たような会話の行き違いは、職場や営業先でもときどき起こる。思わぬところでゲストを不愉快にさせてしまったDJは、どう対処すれば良かったのか？ 「失礼なやつだ、こいつは」 ハプニングは、TOKYO FMで2009年4月18日に放送された生放送番組「COUNTDOWN TFM」で起きた。エレファントカシマシの新作アルバム「昇れる太陽」について、DJの鈴木万由香さんが感想を述べたときのことだ。 「なんか今回のアルバムっていうのは聴くたびに印象が変わっていって、なんていうんでしょう、オードブルもサイドディッシュもないフルコース・・・メイン！メイン！メイン！メイン！みたいな。ちょっとぱっと聴いた感じで『うわっ！食べにくい！』っていう
森田知事の「選挙手法」告発へ どこがどう問題なのか
圧倒的な得票率で当選を果たした千葉県の森田健作知事が、早速窮地に立たされている。森田氏は選挙期間中に「完全無所属」をアピールしておきながら、都内の自民党支部支部長だったことが発覚。「県民をだました」などとして、市民団体が公職選挙法の疑いで地検に告発する準備を進めている。ただ、「自民党員だった」という点のみが注目されがちだが、外国人・外国法人の持ち株比利率が50%を超える企業から献金を受けていたことも発覚。これは当時の政治資金規正法で禁じられており、同法違反でも告発される見通しだ。 完全無所属はウソ？ 森田氏は選挙期間中、一貫して政党と距離を置く「完全無所属」をアピールして無党派層の支持を集め、100万票以上を獲得して初当選を果たした。ところが、当選直後、現在でも都内の自民党支部「自由民主党東京都衆議院選挙区第二支部」の支部長を務めていることが発覚。同支部は04年～07年に約1億6000万円
ケータイ「契約」実績で「特別採用」 学生から不満と批判の声
一度出した新卒学生への内定を取り消す「内定切り」が相次ぐなど、学生の就職活動は厳しさを増している。そんな中、ソフトバンクグループの通信3社が、応募者に対して「特別採用コース」を新設することを伝えていたことがわかった。その内容は、「ソフトバンクモバイルの携帯電話の契約実績を選考基準のひとつとする」というもの。企業が「営業実績」を選考基準とするのは異例で、学生からは「内定前の学生に営業やらせるのはおかしい」などと不満の声もあがっている。 営業・企画職、販売職などに応募している学生が対象 ソフトバンクグループでは、通信3社（ソフトバンクモバイル、ソフトバンクBB、ソフトバンクテレコム）が合同で採用活動を行っており、今回の「特別採用コース」のお知らせは、2010年4月入社を目標に応募してきた学生に対して09年3月17日にメールで送られたもの。 メールの文面によると、新たに設けられた「特別採用コース
「代引き」できなくなる？ 宅配や通販、百貨店が猛反発
インターネットやテレビ・ショッピングといった通信販売で利用されている「代引きサービス」が利用できなくなるかもしれない。そんな規制を検討しているのは、金融庁の金融審議会決済に関するワーキング・グループだ。「消費者保護」を唱える金融庁に、宅配業者や通販業界、百貨店、さらには経済産業省や国土交通省までもが猛反発。2008年12月10日で終了するはずの議論は越年した。いったい、金融庁は何を考えているのか。 背景には銀行界の事情があった 金融庁の決済ワーキングは、電子マネーなどの新たな決済手段などのありかたについて総合的に検討している。問題は「為替取引に関する制度の柔軟化」の議論で起こった。騒ぎのきっかけは「代引きという仕組みは為替の一種ではないか」としたこと。利用者保護の観点から銀行並みの規制と監督が必要とする銀行界の意見を金融庁が採用した形だ。つまり、「為替取引」をコンビニなどにも適用し、業者を
新聞の20％以上は配達されない 「押し紙」という新聞社の「暗部」（連載「新聞崩壊」第4回／フリージャーナリスト・黒薮哲哉さんに聞く）
読売1000万部、朝日800万部、毎日400万部……巨大部数を誇る全国紙。それだけ影響力が大きい「証」でもある。しかし、その部数に「暗部」を指摘する声もある。「押し紙」と呼ばれる配達されない新聞だ。全体の2割以上はある、というのが関係者の見方だ。ただ、新聞社側はその存在を認めていない。この問題に詳しいフリージャーナリストの黒薮哲哉さんに話を聞いた。 悲鳴を上げる販売店が増え始めたのはここ5～6年 ――押し紙問題（＊メモ参照）は、最初はどういうきっかけでいつごろ始まったのでしょうか。 黒薮 はっきりしませんが、かなり昔から続いています。ただ、初期のころは新聞の部数が伸びていたときで、新聞社がノルマとして多めの新聞を搬入しても景品をつければ読者を増やすことは難しくなかった。だから販売店にとってそれほど大きな負担ではなかったようです。 ――それが販売店にとって迷惑なものへとその性格が変わったのは
「メイド喫茶」ブーム終わった 経営悪化で生き残りの道探る
東京・秋葉原の「メイド喫茶」は、近ごろ客が大幅に減り、閉店に追い込まれた店も出てきた。メイドがいるというだけで観光客が来た時代は終わり、チェーン展開する大手でさえ、新たな手を打たないと生き残れなくなっている。オタク文化の象徴メイド喫茶で、何が起こっているのか？ 07年度市場規模は前年比18.6％減の105億円 矢野経済研究所が2008年11月10日に発表した「オタク市場」に関する調査結果によると、「メイド喫茶」の07年度市場規模は105億円で、前年に比べて18.6％減少した。 メイド喫茶は、アニメの世界から出てきたようなメイドの衣装を着た店員が、客を「ご主人様」としてもてなす独自のスタイルが人気を呼んだ。秋葉原のオタク文化が注目を集めると、休日には国内外から観光客が押し寄せ、人気店の前には行列できた。 この数年間はサービスが多様化して、手足のマッサージが受けられる「メイドリフレ」や、店員が
デニーズ、ジャスコ「大量閉店」 ファミレス、スーパーはもうダメなのか
ファミリーレストラン、総合スーパーが、原油高などによる消費低迷やニーズ変化の影響で苦戦している。ここ3年で、セブン＆アイ・ホールディングスが「デニーズ」約130店舗を減らし、イオンが「ジャスコ」「マイカル」約100店舗を閉店か業態転換すると報じられた。ファミレス、スーパーといった既存店舗は、その役割を終えたのか。 「デニーズの2割強が消える」 150以上もの専門店を集めた大型ショッピングセンター「アリオ鳳（おおとり）」が2008年3月31日、大阪府堺市内にオープンした。流通大手のセブン＆アイが手掛けただけに、傘下のイトーヨーカ堂も入店している。ところが、傘下のファミリーレストラン｢デニーズ｣はなかった。その代わり、1階の巨大なフードコートに、マクドナルドなどのファストフード店や鳥料理店、スイーツ店などの専門店が多数入っている。 「デニーズがない理由ですか？フードコートだけで、様々な専門店を
J-CASTニュース : 埼玉の世界一砲丸作り職人 「北京五輪提供しない」
中国チベット自治区の騒乱の影響で、一部で北京五輪へのボイコットが叫ばれているが、日本の砲丸作り職人が北京五輪への砲丸の提供を断っていたことが分かった。3大会連続で男子砲丸投げのメダルを「独占」、世界一ともいわれる職人だ。きっかけは、2004年に中国で行われたサッカー・アジア杯での中国サポーターのマナーの悪さや反日デモ。「こんな国に大事なものを送るわけには行かない」というのだ。 3大会連続でメダリスト全員が選択 同大会への砲丸の提供をやめたのは、埼玉県富士見市にある「辻谷工業」。世界一とも言われるこの砲丸は、社長の辻谷政久さんが手作りしている。「重心」が安定しているため、飛距離にして1～2メートルも違うといわれるほど選手からの評価は高い。 五輪では、競技場で用意する何種類かの砲丸の中から投てきする砲丸を選手が選ぶことになっているが、アトランタ・シドニー・アテネの3大会連続でメダリスト全員が辻
「ネットで頭がバカになる！」 テリー伊藤の主張を「否決」
テリー伊藤さんが「インターネットは1日1時間に制限すべきだ」とテレビの番組で主張した。ネットを長時間すると、「引き篭もり」になり、「想像力」が無くなって、結局は「バカ」になる、からだそうだ。 「想像力が低下し感性が乏しくなり、離婚も増える」 テリー伊藤さんが出演したのは、日本テレビ系「太田光の私が総理大臣になったら・・・秘書田中。」で、2008年3月7日に放送された。テリーさんは「インターネットの利用は１日１時間までとします」という「公約」を掲げた。インターネットに頼りすぎると、想像力が低下し感性が乏しくなる、というのが最大の理由で、弊害としては利己主義、引き篭もり、不登校などが挙げられるほか、夫婦の営みが減って離婚が増える、という。自分が興味ある狭い範囲の情報だけに触れるため「早く年をとる」のだとも主張した。 番組に出演した中学教師の金子毅さんは、テリーさんの意見に同調し、 「ネットがあ
テレビのスピリチュアル番組 「民放連の放送基準違反」
テレビや女性誌では今、霊視や占いのタレントがひっぱりだこのスピリチュアルブームだ。が、特に公共性が問われるテレビで、これらタレントによる過剰な演出が見られ、放送界から民放連の放送基準に抵触するとの声が出ている。さらに、番組ビデオなどが霊感商法などのPRにも使われているというから事態は深刻だ。 「問題のある番組を作ったという意識がないのでは」 「『善意のボランティア』をペテンにかけた江原啓之とフジテレビ」。週刊文春2007年11月8日号は、こんな大見出しでテレビのスピリチュアル番組を指弾した。文春が問題にしたのは、フジテレビ系で7月28、29日に放送された「FNS27時間テレビ」。この番組では、孫悟空に扮した香取慎吾さんが、震災被害者にリンゴを贈る活動をしていた秋田県の美容院の経営者女性（50）にサプライズを仕掛けて喜ばせる場面が放送された。 ところが、サプライズは、「傷つけられた」と女性を
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