この町並みがすごい！～ユニークな町並みコレクション
日本の各地には、伝統的なスタイルの家屋が建ち並ぶ町並みが存在する。高度経済成長期から現代にかけての都市開発や建て替えによってその数はだいぶ減ったものの、それでも今もなお昔ながらの風情を残す地域は少なくない。 私は全国の古いモノ巡りをライフワークとしており、これまでそれなりの数の町並みを見てきた。今回はそんな私の偏見と独断による、すごいと思った町並みを紹介したい。 1981年神奈川生まれ。テケテケな文化財ライター。古いモノを漁るべく、各地を奔走中。常になんとかなるさと思いながら生きてるが、実際なんとかなってしまっているのがタチ悪い。2011年には30歳の節目として歩き遍路をやりました。2012年には31歳の節目としてサンティアゴ巡礼をやりました。（動画インタビュー） 前の記事：市街地に囲まれた田んぼはどこから水を引いているのか ＞ 個人サイト 閑古鳥旅行社 Twitter 奇跡の寺内町「奈良
「コロナ後遺症」＋「ワクチン後遺症」の人達
コロナで隔離解除されて間もなく、ワクチンを2回打った人達。 よく問診したら「コロナ後遺症」＋「ワクチン後遺症」だった。 まさにダブルパンチ、いやトリプルパンチで、可哀そうに思う。 「コロナ後遺症」＝コロナ感染後遺症＋ホテル隔離によるPTSDの要素。 「ワクチン後遺症」＝1回目でおかしいのに、2回目以降さらに体調悪化。 こうした「ダブルパンチ」や「トリプルパンチ」に関する情報は 全く見かけないけども、もしかしたらこれも隠蔽されているのか。 全身倦怠感や頭痛は共通の症状だけど 味覚・嗅覚障害は、前者の症状だろう。 深刻度は、ワクチン後遺症の方が大きい。 仕事に戻れない、すぐに横になるなどの明確な症状が1ケ月以上続いている人達。 いつの日からか、僕の外来は「ワクチン後遺症外来」になってしまった。 当初は、「感染した人のワクチンは3ケ月以上空けて」なんて 言っていた自分自身を恥ずかしく思うし、責任
Espace Louis Vuitton Tokyo
Isaac Julien, Green Screen Goddess (Ten Thousand Waves) (2010) © Isaac Julien. Courtesy the artist and Victoria Miro このたび、エスパス ルイ･ヴィトン大阪では第5回目の展覧会として、イギリス人アーティスト アイザック･ジュリアンによる個展を開催いたします。本展では、展示スペース全体を占める、大規模なインスタレーション作品《Ten Thousand Waves》(2010年)をご紹介いたします。本展は、国際規模のプロジェクトを実施し所蔵コレクションを世界に紹介することで、より多くの方々に作品に触れていただく機会を創出するというフォンダシオン ルイ･ヴィトンのミッションに基づき、東京、ミュンヘン、ヴェネツィア、北京、ソウル、大阪のエスパス ルイ･ヴィトンにて開催する｢Hors-
なぜイタリアに？ 空自戦闘機パイロット教育を伊機関へ委託 そこにある課題解決のカギ | 乗りものニュース
航空自衛隊がアメリカ空軍に一部委託していた戦闘機パイロットの教育を、新たにイタリアの機関へ委託することになりました。米軍ほど親密ではないイタリアへの教育を目的とした隊員派遣。そこから、航空自衛隊が抱える課題も見えてきます イタリアの教育機関に空自のパイロット教育を委託 航空自衛隊は2021年10月26日、井筒俊司航空幕僚長とイタリア空軍のアルベルト・ロッソ参謀総長が、航空自衛隊の隊員の訓練をイタリアのパイロット養成施設「IFTS」（International Flight Training School）へ委託するための技術的な取り決め文書に調印したことを明らかにしました。調印はこの5日前、21日に行われています。 拡大画像 IFTSで使用されているT-346A練習機（画像：Leonardo）。 イタリア空軍と航空自衛隊は数年前から両国の防衛協力強化の一環として、航空自衛隊パイロットのIF
「業務スーパー」はなぜ強い 創業者が語る、唯一無二の経営論
業務スーパーを運営する神戸物産は、フランチャイズチェーン（FC）展開を始めて約20年で売上高3000億円以上を稼ぐまでになった。同店の前身である食品スーパーを1981年にオープンさせ、2001年には神戸物産を創業して16年まで経営に専念、今は日本の食料・エネルギー問題解決を大義名分とする会社を率いる沼田昭二氏に話を聞いた。 ※日経トレンディ2021年10月号の記事を再構成 町おこしエネルギー（兵庫県加古川市）会長兼社長。1954年兵庫県生まれ、兵庫県立高砂高校卒業後、三越に入社。81年食品スーパー創業。業務スーパーをFC方式で全国展開し、外食事業や国内に20を超える食品工場も運営。2012年に長男の博和氏に社長職を引き継ぎ、以降は最高経営責任者（CEO）として博和氏とダブルトップで経営に携わる。16年、日本が問題として抱える「食料自給率とエネルギー自給率の低さ」を解決することを大義名分とし
東京地検特捜部ぼや現場から変造された書類 関与の検察事務官を内部処分も「ぼやとの因果関係なし」：東京新聞 TOKYO Web
東京地検特捜部で８月にあったぼやで、現場から見つかった書類に変造された痕跡が残されていたことが２７日、関係者への取材で分かった。ぼやがあった部屋で勤務していた検察事務官が関与したとして内部の処分を受けたが、ぼやとの因果関係はないという。 ぼやは８月１２日、東京・霞が関の中央合同庁舎６号館９階にある特捜部の検事執務室で発生。封筒などが燃えたがすぐに消火されてけが人はなかった。７月１６日にも１０階の特捜部の部屋でぼやがあり、スプリンクラーが作動して計８フロアが浸水し、複数の部屋の天井板が落ちる被害が出た。 関係者によると、変造されたのは民間企業に捜査照会した回答書の写し数十枚のうちの一部で、印影をコピーして自分で貼り付けていた。事務官は７月は１０階、８月には９階で勤務しており、その後、別の部署に異動になった。
辛口・広岡達朗氏がビッグボスを絶賛「新庄と原は正反対だ」
今年のプロ野球は、セパともに昨年最下位のヤクルト、オリックスがペナントとCSを制し、日本シリーズでは近年まれに見る激闘を見せた。いかに監督の手腕とチーム育成が大事かを球界とファンに思い知らせる十分なインパクトがあったのではないか。両チームの躍進の裏では、巨額補強を繰り返す球界の盟主・巨人がシーズンで負け越す醜態を見せ、それでも原辰徳・監督は3年契約で続投することが決まった。 『週刊ポスト』（11月29日発売号）では、一時、噂になった「松井秀喜・監督説」がなぜ消えたかを詳細に暴いているが、そこでも巨人の監督人事に苦言を呈した重鎮OBの広岡達朗氏は、同じ取材で球界の話題をさらう「ビッグボス」新庄剛志・日本ハム監督を絶賛していた。 ＊ ＊ ＊ 新庄の言ってることは正しいですよ。「ピッチャーもバッターも嬉しかったら喜べ。しかし、カメラに向かってポーズを取るのはNG」「ランナーに出ても相手選手にあい
大きすぎるリスク…横浜市の新交通システム、横浜シーサイドラインが「参画せず」 | レスポンス（Response.jp）
横浜市の新杉田駅（磯子区）と金沢八景駅（金沢区）を結ぶ金沢シーサイドラインを運営する横浜シーサイドラインは11月26日、横浜市から参画要請があった「都市高速鉄道上瀬谷ライン（仮称）」（上瀬谷ライン）について、「現時点で参画はしない」と正式に表明。11月25日付けで横浜市に回答した。 上瀬谷ラインは、旧上瀬谷通信施設と呼ばれる在日米軍施設跡地内に構想されている大型テーマパークへの交通手段として計画されている、Light Rail Transit（LRT）、新交通システム、モノレールなどを含む中量軌道で、相模鉄道本線瀬谷駅最寄りの仮称・瀬谷駅を起点とし、仮称・上瀬谷駅を経て、仮称・上瀬谷車両基地へ至る延長約2.6kmの路線。 横浜市では跡地で国際園芸博覧会が開幕する2027年3月を開業目標としており、軌道法に基づく特許申請へ向けて、「（横浜シーサイドラインが）本市が所管する公営又は第三セクター
東急が2023年に運賃値上げ「全体で十数％」。近鉄、JR四国も検討
主に大都市部の鉄道のダイヤ改正の情報を、ニュース形式で紹介しております。ソースは各社リリースなどです。時には私見も混ざっております。 情報提供は、こちらまで。 または、メールでの筆者への連絡は uchu[あっと]po.jah.ne.jp まで、メールでどうぞ コメント欄に参加いただく方は一度こちらをお読みください。 2024年04月(3) 2024年03月(1) 2024年02月(6) 2024年01月(12) 2023年12月(12) 2023年11月(3) 2023年10月(5) 2023年09月(2) 2023年08月(4) 2023年07月(5) 2023年06月(4) 2023年05月(4) 2023年04月(5) 2023年03月(8) 2023年01月(4) 2022年12月(11) 2022年11月(2) 2022年10月(8) 2022年09月(6) 2022年08月(4
みずほ銀行及びみずほフィナンシャルグループに対する行政処分について
English 令和３年11月26日 金融庁 みずほ銀行及びみずほフィナンシャルグループに対する 行政処分について 金融庁は、本日、株式会社みずほ銀行（以下「当行」という。法人番号6010001008845。）及び株式会社みずほフィナンシャルグループ（以下「当社」という。法人番号9010001081419。）に対し、以下の通り業務改善命令を発出した。 Ⅰ．業務改善命令の内容 【みずほ銀行】（銀行法第26条第１項） 当行が策定したシステム障害に係る再発防止策を速やかに実行すること。 以下の内容について、業務改善計画を策定し、速やかに実行すること。また、当該業務改善計画について継続的に再検証及び見直しを実施すること。 （２）システムの安定稼働等に必要となる経営管理（ガバナンス）態勢の整備に係る具体的な取組み （３）Ⅱ．９．に記載するシステム障害の真因を踏まえた業務の改善に係る具体的な取組み シ
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