呆気にとられた。2020年東京五輪・パラリンピックの日本選手団が着用するオフィシャルスポーツウエアの発表会での出来事だ。21日、都内の発表会場で東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗会長が「私はマスクをしないで最後まで頑張ろうと思っているんですが…。どうぞお帰りになったら手を洗うとか、特に選手は気をつけて風邪など引かないようにウイルスをもらわないように」などと発言。会場内のほんの一部からはやや失笑も漏れたが、大半の関係者が凍り付いていた。 新型コロナウイルスの感染が拡大の一途を辿る中、厚生労働省は国民にマスク着用を促している。それにもかかわらず、東京オリ・パラ大会組織委員会で重責を担うトップがマスクをしないことを美徳とし、厚労省の呼びかけに逆行する意思を示してしまった。 自らマスク着用を拒否し続けることで日本には新型コロナウイルスが蔓延しておらず、東京五輪開催に何の不安もな

フィリピンではここ半年で、日本を出国した「大物」の国際逃亡犯の拘束が相次いでいる。7月上旬には、違法コピーした漫画を掲載した海賊版サイト「漫画村」の運営者、星野ロミ容疑者(27)が、昨年末には、積水ハウスが地面師グループに土地購入代金をだまし取られた事件の主犯格、カミンスカス操（みさお）容疑者(当時59)がそれぞれ、フィリピン入国管理局に身柄を拘束された。 フィリピンでは毎年、日本から逃れた国際手配犯が拘束され、その数は多い年で4〜5人ほど。日本の捜査関係者によると、常時、日本人の逃亡犯10人ほどが潜伏しているとも言われる。 日本で話題を集めた他の国際逃亡犯は、元グラビアアイドルの小向美奈子(34)だ。2011年1月、覚せい剤取締法違反（譲り受け）容疑で警視庁から逮捕状が出され、フィリピンへ高飛びして約1カ月潜伏していた。この間、各民放テレビ局は日本やバンコクから人員を多数送り込み、ホテル

またしても批判の嵐にさらされている。野球評論家の張本勲氏が28日放送のTBS系情報番組「サンデーモーニング」に出演。大船渡(岩手)の163キロ右腕・佐々木朗希投手が夏の甲子園出場をかけた県大会決勝で登板を回避して花巻東に敗れたことに対し、次のように舌鋒を向けたからだ。 「最近のスポーツ界でね、私はこれが一番残念だったと思いますね。32歳の監督(大船渡・国保陽平監督)でね、若いから一番苦労したと思いますがね、絶対、投げさすべきなんですよ。前の日にね、129(球)投げてますからね。大体、(準決勝までの)予選で4回しか投げてないんですよ。合計で430、450(球)くらいしか投げてないのよ。昨年、吉田輝星(金足農)が800(球)くらい投げているんですよ、1人で」 こう言って顔をしかめると、さらにこうも続けた。 「監督と佐々木君のチームじゃないんだから。ナインはどうしますか?　一緒に戦っているナイン

野田前総理と安倍新総理の党首討論での約束でもあるので、自民党は、定数削減と選挙制度見直しに向けて統括本部を設置し、1月の通常国会で議論することにしているという。 議員や識者の中には、「小選挙区では大量の議員が一挙に入れ替わり、政治が不安定になる。議員が代わっては、政治主導も発揮しにくく、外交力も弱まる。だから、中選挙区制を復活すべきだ」との意見もあるようだ。 しかし、このような議論は、小選挙区制を採用した理由を忘れている。小選挙区制の利点は、政治の選択すべき争点を集約化し、その争点で勝った政党が安定多数を取って、その政策を実施しやすくなることだった。 中選挙区制では、同じ政党から何人もの議員が出馬する。これは党首の力を弱める。小選挙区制だからこそ、一つの政党からは一人の候補者しか出馬できず、最終的に公認権を持つ党首の力が強まる。またここで政策を集約できる。 何人も出馬するのでは、政党と言い

働き方改革の中には高齢者の活用が入っている。5月15日には政府は「未来投資会議」で、70歳までの雇用確保を企業に求めている。けれども60歳、65歳、70歳になって希望するような職につくことができるのだろうか？　甚だ疑問だ。現実の一例として筆者の恥ずかしい体験の数々を読者だけにこっそりと教える。求職者、企業経営者、政策に携わる人々はそれぞれの立場でぜひ参考にしてもらいたい。 昨年の今頃私は大学生の息子とアルバイト合戦に興じていた。どちらが短時間で儲けることができるか？　（別の表現では、額に汗水垂らさず儲ける）の勝負をしていた。 あああ、こんなはずではなかったのに… その1年半前まで私はあるプラント系の会社に請われてベネズエラにいた。熱海を思わせる景勝の、けれども犯罪が多発するようになった海辺の町で、中国企業と韓国企業のお目付け役をやっていた。ベネズエラのPDVSA(石油公社)の中のインハウス

日本でも起こった性犯罪判決への抗議デモ 2018年4月にスペインで起きたデモを知っている日本人は少ないかもしれない。これは、18歳の女性を集団レイプした男たちに対して、裁判所が強姦罪ではなく性的虐待の罪で禁錮9年と判決を下したことに対する抗議デモだった。裁判所は「暴行や脅迫」が認められなかったと判断し、強姦罪を適用しなかった。デモは3日にわたって続き、3万人以上が参加したと報道されている。 2018年11月にアイルランドで起きたデモについても日本ではあまり知られていないだろう。これは性犯罪の無罪判決に関する抗議デモで、裁判中に被告人側弁護士が「被害者（17歳少女）はTバックを履いていた」と主張したことが大きな反感を買った。 性犯罪判決に関する抗議デモは近年に始まったことではない。1999年にはイタリアで「ジーンズデモ」があった。被害者の女性がジーンズを履いていたことから裁判所は「きついジー

日本では政府発表の雇用統計数値に意図的と思える改ざんがあったことが一時期話題となり、国会でも大きな論争になっていたが、その話題をネットで見ながら昨年インドでも似たようなケースがあったと思い出した。 昨年の11月末、インドの統計局は前政権時代のGDP成長率を見直し、下方修正すると発表した。これにより、平均して7％台後半の成長率を記録していた前政権時代の経済成長率は軒並み1％近く下がり、その平均は6.8％程度にまで下がることとなった。 統計局の説明では、現政権のGDP成長率の計算方法が前政権時代と異なるため、比較可能性を勘案して過去情報を修正することになったとのことだ。これは私が所属する財務会計の世界でもよくある話で、利益の計算方法が法改正で変わった場合、その比較可能性を維持するために過去の数字を新しい計算方法で計算し直すのだ。 ただ、今回のこの見直しについて、一部では政治的意図を勘繰る意見も

前回の記事で紹介した「定期テストの廃止」のほかにも、千代田区立麹町中学校校長の工藤勇一氏は大きな改革を進めている。それが2018年度から実施されている「固定担任制の廃止」、そして「全員担任制の導入」だ。日本中の学校で当たり前のやり方として定着している風景は、麹町中学校では見られない。急激な変革であるにも関わらず、生徒や保護者、そして現場の教員にも自然と浸透していった全員担任制。同校一のベテラン教員にその背景と現状を聞いた。 固定担任制とは、1学級に1人の担任教員が固定で張り付く制度。つまり、日本で義務教育を受けたほとんどすべての人が経験している制度だ。公立であれ私立であれ、学級運営の方法としては当たり前のものとして浸透している。麹町中学校はその「当たり前」を見直した。 校長の工藤氏は従来の固定担任制を、「1人の担任に生徒のすべてを委ねることになる制度」だと見ている。それに対して全員担任制は

何を指して「LGBTのカップルのために税金を使う」と言っているのか、杉田水脈議員の説明がないまま炎上が続いている。このままなし崩し的に、「LGBTが特権扱いされている」かのように語られていいのか。 予算総額の0.01％が「度が過ぎる」支援なのか 「新潮45」10月号の特別企画「そんなにおかしいか『杉田水脈』論文」が大炎上。9月21日には新潮社の佐藤隆信社長が「あまりに常識を逸脱した偏見と認識不足に満ちた表現が見受けられた」とコメントを発表するまでに至った。 問題となったもともとの杉田水脈議員の記事、「『LGBT』支援の度が過ぎる」（同誌8月号）を読んだ時点から、筆者には一点の疑問がある。杉田議員の言う、「（LGBTに）税金を投入する」とは、具体的に何のことなのか。 「『LGBT』支援の度が過ぎる」という杉田記事の中で最も批判を集めたのは＜彼ら彼女らは子供を作らない、つまり『生産性』がないの

「8月や、6日、9日、15日」という詠み人知らずの歌がある。広島に原爆が落とされた8月6日、続いて9日に長崎、そして15日無条件降伏（ポツダム宣言の受諾）である。 8月15日には、陸海軍を中心に戦争時の資料が大量に焼かれた。今でも「大本営発表」というと悪い意味で使われるように、戦時中は負けているにもかかわらず、勝っているような発表がされ、負けてしまえば、責任逃れのために資料を焼いた（公文書を粗末に扱うという官僚の悪弊は今にも引き継がれているということだろうか……）。 このように昭和の軍部、特に帝国陸軍は、非合理主義で、極端な精神主義に走った組織という認識が一般的だ。 ところがそんな陸軍が、開戦前に日本を含め、アメリカ、イギリス、ドイツなどの主要国の「経済抗戦力」について調査を行っていたという。陸軍主計中佐・秋丸次朗をリーダーとして調査組織を設置した（通称「秋丸機関」）。 秋丸機関の調査によ

今回は、書籍や雑誌などの編集制作をする編集プロダクション・エデュカの社長の竹下光彦さん（73歳）を取材した。早稲田大学教育学部英語英文学科を卒業後、研究社出版にて英語教育専門誌や視聴覚教材の編集長を務める。1975年、31歳のとき、エデュカを設立した。英語教材をはじめ、多くの教材、書籍、雑誌、DVDなどの編集制作にかかわる。一時期、経営危機に陥るが、それを乗り越え、現在に至る。今も小学生から社会人までに英語を教えるほか、英語力育成のための講演・コンサルティング活動を続ける。 社長の器以上に、中小企業は大きくはならない 「あいつは使えない」なんて言葉を使う人は、不遜だと思います。ある意味で、それは差別用語に近い。私は多いときで30人ほどの社員を雇っていましたが、そんな言葉を使ったことはありません。 2002年ごろに会社（編集プロダクション・エデュカ）の経営状態が悪化したとき、優秀な社員から辞

パナソニックは4月19日のプレス向けの研究開発戦略説明会で、「さらなるイノベーション推進に向けて、今後の成長エンジンとなる新事業モデルの仮説を自ら構築し、リソースを集めて挑戦する仕組みと体制を本社主導で整備する」との発表を行いました。そこで、4月1日に新設されたビジネスイノベーション本部は、次のようなミッションを持つとの説明がありました。 「モノ売り」から脱却し、サービス中心の事業創出を推進 既存に対する破壊的技術になり得る、IoT技術に基づく事業創出を推進 加えて、人工知能（AI）技術などの破壊的技術で事業創出を推進・支援 また、3月25日の日本経済新聞は「パナソニックは不採算の6事業を対象に一段のリストラに踏み切る」と報じました。デジタルカメラなど、3つの事業部を解体して人員を減らすことなどが計画されています。これまでにもプラズマテレビやプラズマパネルから撤退し、鉛蓄電池などの事業を売

今年1月、東日本大震災の際に、個人で10億円を寄付してくれたエバーグリーングループ総裁の張栄発氏が亡くなった。張氏のように日本を「特別視」する「日本語世代」は年々少なくなっている─。 2016年1月20日、台湾のエバーグリーン(長栄)グループ総裁の張栄発氏が他界した。享年88歳。 氏は東日本大震災の際、義援金として個人で10億円を寄付し、グループ傘下の企業には各種救援物資を提供するように指示。さらに、被災地までの輸送と搬送を無料で行うようにと命じた人物である。 東日本大震災当日総裁室でひとり涙を流す 張氏は日本統治時代の1927年(昭和2年)10月6日、台湾北東部に位置する漁業都市・蘇澳で生を受けている。その後、台湾北部最大の港湾都市として君臨していた基隆に移り、15年間の船員生活を経験した。 その後、一隻の中古貨物船を購入して起業。68年には長栄海運(エバーグリーン・マリン)を設立した。

近年、クールジャパン政策が叫ばれている。日本のコンテンツの海外展開分野においても、これまで数百億円の税金や財政投融資など公的資金が注がれている。コンテンツ政策におけるクールジャパンの目的は、単に日本コンテンツの輸出額を増やすだけでなく、ソフトパワーによる観光振興などのインバウンド獲得を狙う「クールジャパン効果」も重要な目的になっている。 しかし、巨額の公的資金支出にもかかわらず、公的資金拠出の意思決定や成果の評価は著しく客観性に乏しい。本来、クールジャパン効果とは客観的な外部評価が基準であるべきだが、税金を使う側である当事者の主観的な内部評価が基準となっている。この思い込みが、国民財産の毀損と無駄遣いの温床になっている。その顕著な例が2011年に「日本を元気にするコンテンツ総合戦略」のもと設立された株式会社All Nippon Entertainment Works(ANEW)である。 A

12月22日から24日にかけて大雪に見舞われた新千歳空港では航空便の欠航が相次ぎ、一時、1万6,000人もの人々が空港に足止めされた。空港ターミナル内で寝る場所や食料が十分にない中で3日間にわたって空港ビル内で滞在を余儀なくされた人も多く、空港は大混乱になった。 この空港の大混乱で最も注目されたのが、中国人が飛行機が飛ばないことに抗議して警察が出動する大騒動になった、というニュースだ。しかしこの情報、事実の前後関係や現場の状況など詳しい情報がないままYoutubeに投稿された画像が独り歩きし、「すわ！中国人が！」とばかりに、多くの日本人の耳目を集めた何とも奇妙なニュースの拡散の仕方だった。中国でもこの話題は大きく取り上げられたが、日本での報道ぶりに対して中国側は、事実を極端に捻じ曲げて大げさに伝えていると抗議。なぜ騒動が起こったか具体的な理由が明らかにならないまま、この一件は後味の悪さしか

少し前（2013年9月）のことになるが、オックスフォード大学の教授らによる論文『The Future of Employment （雇用の未来）』で、702に分類された米国の職業の約47%が、今後10〜20年で自動化される可能性が非常に高いという衝撃的な研究結果が公表された。 これまでコンピュータによる自動化は、明確なルールに基づいて行われる定型的な仕事に限定されていた。しかし機械学習などのAI関連技術の飛躍的な進歩によって、非定形のコグニティブ（cognitive）な仕事の労働者も、コンピュータによって代替され始めるという。 コグニティブは「認知」と訳されるが、仕事をする過程で発生する事象について自ら考え、学習し、答えを導き出すことが必要とされるものがコグニティブな仕事と呼ばれる。定型的な仕事は、その仕事で起こりうるすべての条件を、人間（プログラマー）があらかじめプログラムすることができ

福島の被ばくと子宮頸がんワクチン。弊誌Wedgeが取り上げ続けてきたこの2つのテーマには似通った問題が潜んでいる。福島出身の社会学者、開沼博さんと、医師・ジャーナリストの村中璃子さんが、縦横無尽に語り尽くす。 ※本記事は4月20日発売のWedge5月号の記事の一部です。 ※前篇はこちら 両論併記のメディアが誤った少数意見をばらまく 編集部（以下、――）　前篇記事で紹介したように、目に見えない放射能やワクチンに対して不安を抱える人に、カギカッコ付きの「支援者」が群がり、「不安寄り添いムラ」を形成し、攻撃性まで帯びてしまう。どうしてこんな悲しい事態に陥るのでしょうか。その原因は、メディアにもあるのではないでしょうか。 開沼博（以下、開沼）　「不安寄り添いムラ」は、メディアが定期供給するニセ科学言説資源を利用して生き延びていますから、それがなければここまで状況は悪化していなかったでしょうね。 漫

市場規模6兆円。国策・医薬分業で伸びた調剤薬局には多くの資本が参入した。 しかし、その競争の実態は、病院の門前展開とポイントカード程度。 医師の処方どおりに調剤する薬剤師に患者は価値を感じない。 質をめぐる競争に踏みこんで、真の成長産業を目指してほしい。 伸びる調剤薬局市場 「今度、本院は院外処方になったので薬を外の保険薬局でもらって下さい」。といっても病医院の前に立ち並ぶ門前薬局で薬をもらってお金を払うのが日本の医薬分業だ。 患者から見れば不便極まりない制度だが、院外処方率は1980年度にわずか3.9％だったのが、2009年6月現在で62％（病院が70％、診療所が59％）までになっている。その市場規模は、約6兆円にも膨れ上がり、この約10年間で市場は約3倍に成長した。まさに成長産業の“有望株”だ。この市場規模は百貨店業界の売上総額に匹敵する。 デパートは保険がきかないが、保険薬局は健康保

厚生労働省呼び出し事件の真相 ──首都圏の新卒者がドワンゴの採用試験を受験するとき、受験料2525円を払うことになりましたね。 これは今の就活のあり方に、僕なりに思うことがあるから。2525円なら大きな負担にならないだろうときめました。受験料は全額、日本学生支援機構に寄付します。 他の方法も考えましたが、「お金を取る」ことは、今の就活が、いかに問題が多いかを世に知らしめる、いちばんいい方法だなと思いました。「お金を取る」のは単純には理解されないだろうから、様々な意見が出ると思いました。それが狙いでした。 ──特に今の就活のどこに問題を感じますか。 「リクナビ」はひどいと思います。学生をたくさんの会社にエントリーさせようと煽っている。会員登録すると人気ランキング上位の会社に全部エントリーしてみましょう、と勧められる。「まとめてエントリー」ボタンを押すと上位50社とかにいきなりエントリーされる

大学のTOEIC、TOEFL重視 小学校英語の教科化… 破綻に向かう英語教育 「英語教育、迫り来る破綻」 大津由紀雄氏インタビュー 今年4月、自民党の教育再生実行本部はグローバル人材育成のため、大学の入学試験や卒業認定、国家公務員の採用試験において、主として北米の大学や大学院に留学するための英語力を測定するTOEFLの活用を提言。これを受け、政府の教育再生実行会議は5月、ややトーンダウンしたもののTOEFL等の外部試験を大学入試や卒業認定に活用することを進めるとし、さらに、小学校での英語を抜本的に拡充するとした政府提言を発表した。また、楽天をはじめ社内公用語を英語とした企業もあり、経済界も英語が使える人材を求めている。 こうした動きに対し現在、大学ではどんな英語教育が行われているのか。小学校での英語の早期教育は有効なのか。『英語教育、迫り来る破綻』（ひつじ書房）の著者のひとりで、言語の認知