再生可能エネルギーはもう終わり（日本では） - シートン俗物記
暑い夏が終わりを迎えておりますが、いかがお過ごしでしょうか？こんな暑い夏にもかかわらず、電力需要の方は伸びていないそうです。 夏の電力需要が減り続ける、7月は2年連続で3.1％減少 http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1508/26/news036.html 震災以降、順調に減っているわけですけど*1、電力会社は未だに原発の夢、を捨てようとしないようです。川内原発も再稼働しました。経済産業省の2030年の電源プランを見ても、原子力回帰が色濃く反映されています。 再エネと原子力ともに20％超で決着、“暫定的な”2030年のエネルギーミックス (1/2) http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1504/30/news024.html しかし、現状の原発比率と40年ルールから考えて、新規建設
『石油と日本』石油を持たない国の試行錯誤 - HONZ
これまで歴史本や評伝にて部分的に語られるものの、日本の石油外交や資源開発の歴史について網羅的にまとめた書籍は、ほとんど存在しない。日本軍が石油を求めて東南アジアに武力進出していったことは歴史年表に記されてはいるが、誰がどういう経緯で進軍を決めたかや当時の資源開発現場を紹介する本はあまりない。太平洋戦争は石油の戦争といわれるわりに、私たちは事の顛末をきちんと理解していないのかもしれない。 そんな中、明治から現在までの日本の油田開発と資源外交に焦点をあてる本書は希有な一冊といえよう。これまで歴史に埋もれてきた数多くの物語を紡ぎだす良書である。しかも、歴史の表舞台に登場するプレイヤーの動向を紹介するだけでなく、そんな彼らを支えた人、場合によっては彼らにすら認知されていない現場の人たちにまでスポットライトをあて、日本のこれまでの資源外交と油田開発の歴史を振り返っている。 本書を読むと日本の石油政策
エピソード - 時論公論
先月選挙が行われたヨーロッパ議会の最初の本会議が１６日に始まりました。ＥＵに懐疑的な極右や右派政党が躍進する中、ＥＵの今後と世界への影響について考えます。
潮流発電用のラグーン計画、英ウェールズ 写真1枚 国際ニュース：AFPBB News
英ウェールズ地方のカーディフ湾（2014年9月3日撮影、資料写真）。(c)AFP/CARL COURT 【3月6日 AFP】英イングランド（England）地方とウェールズ（Wales）地方の境にあるセバーン川（River Severn）の河口に、潮の満ち引きによる「潮流」を利用する水力発電用の潟湖（ラグーン）を建設する計画が2日、発表された。実現すればウェールズ全域の電力をまかなえる発電容量になるという。 全長22キロに及ぶ防波堤内に90機のタービンを擁するラグーンは、英電力会社「タイダル・ラグーン（Tidal Lagoon）」が、カーディフ（Cardiff）とニューポート（Newport）の間の沖合に建設を計画している。発電量は1800～2800メガワットを見込んでいる。 同社のマーク・ショーロック（Mark Shorrock）最高責任者は「（建設予定地には）欧州一、世界でも二番目の潮
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太陽光発電は安定成長へ、バイオマスと小水力が躍進する1年
太陽光発電は安定成長へ、バイオマスと小水力が躍進する1年：2015年の電力メガトレンド（1）（1/3 ページ） 固定価格買取制度が4年目を迎えて、日本の再生可能エネルギーは大きな転換期にさしかかった。急速に拡大した太陽光発電が安定成長に向かう一方で、農山村を中心にバイオマスと小水力発電の導入が活発になっていく。環境影響評価に時間のかかる風力と地熱もようやく動き始める。 いよいよ2015年7月から、固定価格買取制度は4年目に入る。政府の方針で最初の3年間は買取価格を高めに設定して、再生可能エネルギーの導入機運を高めてきた。その効果によって太陽光を利用した発電設備が飛躍的に広がり、電力会社が接続を保留するほどの状態になっている。しかし発電事業者にとって有利な3年間がまもなく終わって、再生可能エネルギーは新たなフェーズに入る。 すでに買取制度の認定を受けた発電設備の規模は原子力を超えて、7200
新技術で太陽電池の発電効率が向上 豪研究
仏パリ（Paris）で、建物の屋根に設置された太陽光発電のための装置（2012年10月22日撮影、資料写真）。(c)AFP/KENZO TRIBOUILLARD 【12月8日 AFP】豪ニューサウスウェールズ大学（University of New South Wales）の研究チームは8日、太陽電池パネルの効率を向上させる画期的な技術を開発したと発表した。将来的に、再生可能エネルギーの安価な供給源となることが期待されているという。 研究チームは、太陽電池パネルに当たる太陽光の40％以上を電気に変えることに世界で初めて成功したという。 同大学のマーティン・グリーン（Martin Green）教授は声明で、「これは、太陽光を電気に変換する効率としては、これまで報告されている中で最も高い」と述べている。 「われわれは市販の太陽電池を新しい方法で用いているため、これらの効率向上技術は太陽光発電産
くらし☆解説 「どうなる？再生可能エネルギー」 | くらし☆解説 | 解説委員室:NHK
＜岩渕＞こんにちは、くらし☆解説です。 太陽光や風力発電など、環境に優しい「再生可能エネルギー」。 発電された電気は、電力会社が買い取ることになっていますが、いま、買い取りを中断する動きが相次いでいます。 一体どうしてなんでしょうか？ 土屋敏之解説委員に聞きます。 Ｑ１ 買い取り中断って、そもそもどういうことですか？ ＜土屋＞ これは経済産業省がおととしから始めた「固定価格買取制度」というもので、再生可能エネルギーの拡大のために、各国で導入されている制度です。 事業者や一般家庭が再生可能エネルギーで発電した電気を、高めの価格で買い取るよう電力会社に義務づけています。 買い取り費用は私たちの電気代に上乗せされていて、標準家庭で月に２百円あまり負担しています。 ＜土屋＞ ・ところが、９月２５日から九州電力が、１０月１日からは北海道・東北・四国電力の各社が、「電力を買い取って
再生エネ優遇見直し必至 経産省、家計負担1割増も - 日本経済新聞
太陽光や風力発電といった再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度が発足から2年で、早くも転機を迎えている。経済産業省は30日、再生可能エネルギーの導入がこのまま続くと、一般家庭の1カ月あたりの負担がいまの225円から935円へ4倍強になるとの試算を示した。現状のまま制度を維持するのは困難な情勢で、政府は抜本的な見直しを急ぐ。経産省は同日開いた総合資源エネルギー調査会新エネルギー小委員会で、政府
ミドリムシ燃料始動 いすゞなどバス運行 7月から - 日本経済新聞
いすゞ自動車とバイオベンチャーのユーグレナは25日、ミドリムシから抽出した油を使いバス運行を始めると発表した。開発途上の藻類燃料を継続利用する試みは国内で初めて。「培養できる資源」が実用化に向け動き出す。「石油を一滴も使わない燃料を作りたい」。ユーグレナの出雲充社長はいすゞとの共同記者会見で意気込みを語った。両社は7月から神奈川県藤沢市のいすゞ工場と最寄り駅を結ぶシャトルバスに新開発したバイオ燃料
石油・ガス業界のニュースから見えてくる、奇妙な国際関係のループ図 | タイム・コンサルタントの日誌から
先月、ロシアと中国がシベリア産天然ガスの大型商談で合意したのとほぼ同じ日に、ロイター発で中国の石油・ガス関係のもう一つのニュースがでた。それは最近、中国のイランからの原油輸入量が倍以上に急増した、という報道である。中国は一応、産油国であるが、とうてい最近の自国のエネルギー需要をまかなうことはできず、石油の輸入国でもある。それが、イランから沢山の原油を輸入することで、両国関係をさらに緊密化する傾向にある、という情報であった。 イランと中国といえば、ロシアと並び、米国の世界戦略を邪魔する仮想敵国であり、油断のならない相手である、というのが一般の感覚であろう。それが石油・ガス取引を軸に手をつなぎつつある、という印象をこのニュースは与える。 ところが、ちょっと調べてみると、ことはそれほど単純ではない。まず、中国はかなりいろいろな国から原油を買っている。これは輸入国にとっては、エネルギー安全保障の観
時論公論 「大飯原発訴訟 住民勝訴の意味」 | 時論公論 | 解説委員室:NHK
福島第一原発事故後、原発の再稼働を認めないとする初めての司法判断。 大飯原発3、4号機について福井地裁は、「地震大国日本において電力会社の想定を超える地震が来ないという根拠はなく、地震の想定が楽観的だ」として重大事故の可能性を指摘、住民の訴えを認めて関西電力に再開しないよう命じる判決。 事故後、裁判所が具体的な危険性を認めたことは重いものあり、現在規制委が行っている18基の原発の審査や、再稼働を目指す安倍政権の方針にも大きな影響も予想。 今夜の時論公論は予定を変更し、判決のポイントと再稼働のゆくえについて水野倫之解説委員。 現在の基準では周辺の活断層から原発ごとに起こりうる最大の揺れ、基準地震動を電力会社が想定し、耐震設計。 関電は規制委の審査で東日本大震災前と同じ700ガルで申請、その後周辺の3つの断層が同時に動く可能性を認めて856ガルと2割以上引き上げ。また「仮に想定を超え
2013年の太陽光は日本市場が世界最大に、高いシステムコストも一因
米国の調査会社IHS iSuppliは太陽電池市場について、2013年の金額ベースの市場規模を予測。日本が世界最大の200億米ドル規模に成長すると予測した。理由を2つある。まず、日本のFITが魅力的であり導入量が急激に増えることだ。次に、システムコストが高いことである。2つの理由が「かけ算」の形で効いてくるため、市場規模が膨らむ。 2013年は日本の太陽電池市場が、ドイツや中国を上回って世界最大になる――米国の調査会社であるIHS iSuppliの予測だ。 同社の予測は金額ベースのものだ。2013年の市場規模予測は、1位が日本、2位が中国、3位がドイツというもの。ドイツは2009年から2012年まで首位だったが、欧州市場の落ち込みと軌を一にしており、3位となる。 世界に占める日本市場の比率は年を追うごとに増えており、2011年の9％、2012年の14％に対し、2013年には4分の1近い24
地熱情報研究所 │ Q＆A
地熱エネルギー理解のスタート Ｑ＆Ａ２０ －よくある「地熱エネルギーの疑問」に答え、誤解を解き、短時間でその良さを知ってもらいます－ Q1 地熱エネルギーとは何ですか？ A1 地球内部の熱のうち、浅部（ふつう、地表から数km以内）に存在し、人間が利用できる 熱エネルギーを地熱エネルギーと呼びます。この地球浅部の熱エネルギーだけでも、利用 し尽くせないほどの極めて膨大な量があります。地球は巨大な熱の塊です。地球の中心（深 さ6370km）では約6000℃と推定されており、太陽の表面温度とほぼ同じです。また地球 の体積の99％は1000℃以上で、100℃以下の部分はわずか0.1％以下です。地球の内部が 高温で、地球の表面は約15℃程度の低温ですので、地球内部からは常に自然に熱が流れ出 しています。しかし、その割合で熱が流れ出しても、地球が冷えるまでには数10億年かか ります。したがって、地球
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