![中学生のネット利用、「ゲーム」と並び「動画視聴」が最多……政府の統計で明らかに 小学生は「ゲーム」、高校生は「コミュニケーション」](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/21379be581d5c106468a46f94f721d5b0c9ab9b9/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2Finternet.watch.impress.co.jp%2Fimg%2Fiw%2Flist%2F689%2F671%2Fimportant_image.png)
Mary Shacklett (Special to TechRepublic) 翻訳校正: 川村インターナショナル 2015-02-23 06:30 スタンフォード大学は、大学や病院、政府、産業界の医学研究者を対象としたカンファレンス「Big Data in Biomedicine Conference」を米国時間5月20日から22日に開催する。目的は、医療分野でビッグデータを活用するために、共同研究を促進し、課題に対処するとともに、実施可能な対策を見つけ出すことだ。 奨励策は数多くある。ペタバイト規模のデータを処理する大規模な科学計算プロジェクトにせよ、従来は達成不可能だった結果に到達するために新たな方法でデータの確認や分析を行う、より日常的な取り組みにせよ、さまざまな方法を通して、医学は臨床での課題にビッグデータやアナリティクスを応用する方向に進みつつある。 例えば、スタンフォード大
前回の「最新トレンドの成功者から学べ! ECサイト研究レポート」では、東急ハンズアプリの狙いや、開発の経緯について紹介した。今回は、東急ハンズのオムニチャネル戦略について、詳しく紹介しよう。 オムニチャネルは“ネットとリアルのごちゃまぜ化” オムニチャネルへの積極的な取り組みで知られる東急ハンズ。そもそもオムニチャネルという言葉が流行する前から「ネットとリアルをごちゃまぜ」という表現でリアルとネットは意識してきた、と東急ハンズ オムニチャネル推進部オムニチャネル課の緒方恵氏は話す。 「すべてはお客さまに東急ハンズのお店で、もっと楽しく買い物を体験してもらうためです。リアルをフォローするためにネットを活用するという考え方は、ずっと変わっていません」 ネットストアの運営とソーシャルメディアの活用は、O2O、つまりオンラインからオフラインへの送客が主な役割だ。加えて、スマートフォンアプリ「東急ハ
ここ最近、いわゆる「格安SIM」が大きな盛り上がりを見せており、今や20社を超える企業がMVNO(仮想移動体通信事業者)としてサービスを提供している。しかし、料金プランや基本機能など、サービス内容が各社横並びとなっており、どの格安SIMを購入すべきか悩む人も多いはずだ。 そこで、本企画では各MVNOの格安SIMについて、料金プランや使い勝手、実行速度など、購入の決め手になりそうな要素を中心に徹底レビューしていく。評価するのは「料金プラン」「基本機能」「端末ラインアップ」「販売場所」「サポート体制」「通信速度」の6項目で、独自の基準で加点/減点し、各項目10点満点で評価する。端末はASUSの「ZenFone 5」を使用して検証する。第1回では、インターネットイニシアティブ(以下、IIJ)の「IIJmio高速モバイル/Dサービス(以下、IIJmio)」を取り上げる。 各項目の評価基準 ○料金プ
インターネットはどこでもつながり、それに伴いWebは変化する ~HTML5 Conference 2015基調講演レポート 1月25日、東京電機大学の東京千住キャンパスにて、HTML5 Conferenceが開催されました。本稿では、慶應義塾大学 環境情報学部長・教授 村井純氏、Googleの及川卓也氏、html5j代表の吉川徹氏の基調講演が行われたオープニングセッションの模様をレポートします。 まず最初に、この基調講演がHTML5 Conferenceのオープニングセッションだったこともあり、会場担当の東京電機大学 未来科学部情報メディア学科 准教授 岩井将行氏がこの後に登壇する村井氏との関わり、会場やその周辺の楽しみ方などを簡単に紹介しました。 その後、村井氏、及川氏、吉川氏がそれぞれ発表しました。 村井純氏「WEB AND THINGS」 松葉杖をついて登場した村井氏。昨年の基調講演
インターネット上の情報サイト「食べログ」への投稿をめぐり、「秘密の隠れ家」という営業方針をとるバー(大阪市)が削除と330万円の損害賠償を求めた訴訟の判決が23日、大阪地裁であった。バーがホームページで店の情報を公開していることを踏まえ、佐藤哲治裁判長は「削除要請に応じないことが違法とまでいえない」と判断。請求を退け、食べログの運営会社「カカクコム」の勝訴判決を言い渡した。 判決によると、バーは看板を出さず、オートロックの扉を店員が開けないと入れない「隠れ家」を演出。客とみられる人物が2012年11月に店内の写真や感想を食べログに投稿したため、バーが13年12月に「営業戦略が台無しになった」として提訴していた。(阿部峻介)
MasterCardは2月23日、「楽天金融カンファレンス2015」の展示ブースで、新たな決済ソリューションを披露した。展示されたのは、生体認証システム「Authentication」、デジタル雑誌の商品をすぐに買える「ShopThis! with MasterPass」、そしてレストラン向け決済サービス「Pay at Table」の3つだ。Authenticationは初公開となる。 Authenticationは、スマートフォンのカメラを使った顔認証や、アップルの「Touch ID」を利用した指紋認証、心臓の鼓動で認証するウェアラブルバンド「Nymi」などを使って、ECサイトなどでの決済を簡素化するソリューションだ。あらかじめクレジットカードや住所などの情報を登録しておくことですぐに決済できるモバイルウォレットサービス「MasterPass」と連携する。提供時期などは未定だという。
2015年5月にSIMロックの解除が義務化され、既存のキャリア以外のスマホを使うという選択肢が増えることもあって、大きな注目を集めている格安SIM・スマホ市場。その市場規模は、今後5年で5倍に拡大すると言われている。 イオンやビックカメラなど業種・業態を問わず、様々な企業が参入し競争が激しくなってきている中、参入のタイミングは後発ながらも「業界最安値」をキーワードにひときわ注目を集めている格安SIMがある。それが「DMM mobile」だ。 「DMM mobile」は動画配信、レンタル、通販、オンラインゲーム等を提供している「DMM.com」がスタートさせた格安SIM。1GB月額660円〜という料金プラン、また利用金額の10%を「DMMギフト券」として、ユーザーに還元するキャンペーンを実施するなどサービス面にも強くこだわっている。
ある大手金融機関のCIO(最高情報責任者)は、役員室でドローンを飛行させた。Google Glassが発表されたとき、若手技術者にウエアラブル端末の研究を命じた大手小売りのCIOもいた。まだ海の物とも山の物ともつかない技術に飛び付くのは、ビジネスでの活用の可能性を今のうちから探っておきたいからだ。ちなみに、この2人のCIOはIT部門の出身者ではない。 このところ、CIOは誰が相応しいかをずっと考えていた。もし企業が構造改革に取り組むためにITを活用しようとしているなら、経営企画担当や財務担当の役員がCIOを兼務、もしEC(電子商取引)などITを活用した事業を推進するなら、営業担当役員がCIOを兼務するのがよい。いずれの場合も、システム部長はCIOを補佐するのが分相応だ。 これが最近の私のCIO論。ITは何かのための武器にすぎないわけだから、使う側の親玉であるリストラ隊長や切り込み隊長がCI
クラウド上ですぐに使える開発環境や実行環境を提供するPaaS(Platform as a Service)の代表的なサービスの1つHerokuが、エンタープライズの開発組織向けサービス「Heroku Enterprise」を発表しました。 Heroku Enterpriseは、従来のHerokuが提供しているRuby on RailsやJava、Node.js、Python、PHPの開発環境とスケーラブルな実行環境、PostgreSQLをベースにしたデータベースサービス、GitHubとの連係、Buildpackによる環境のカスタマイズ、豊富なアドオンなどのすべてのサービスに加えて、エンタープライズで求められる、組織全体の開発者をまとめて管理できるダッシュボード、アクセスコントロール、エンタープライズ向けのサポートの3つが提供されると説明されています。 開発者一覧のダッシュボード ダッシュボ
ソニーは2月18日、2017年度を最終とする3カ年の中期経営計画を発表した。目玉は携帯音楽プレーヤー「ウォークマン」を手がける「ビデオ&サウンド事業」などをはじめとする主力事業の分社化を推進していくと表明したことだ。 経営不振が続くソニーは、『VAIO』ブランドによるパソコン事業からすでに撤退。苦戦しているスマートフォン(スマホ)やテレビについて、今後、事業売却の可能性も取りざたされている。ここ数年続いてきたリストラが、今なお終わっていないことを示している。 2月18日配信記事では従業員を増やした会社を取り上げたが、今度は過去5年で従業員を減らした500社を紹介しよう。連結ベースでの従業員数を直近本決算(2013年10月~2014年10月期)と5年前で比較して、その減少数や減少率を調べた(数字は原則連結ベース)。この5年で決算月が変更した企業は省いている。 M&A(合併・買収)のほか、新卒
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