![ウエデジのNAS向けHDD「WD Red Pro」に新モデル、スペック強化版 6TBと4TBの2モデル](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/f977c08801cfd1672e0a1e2019ea3fe738436d67/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2Fakiba-pc.watch.impress.co.jp%2Fimg%2Fah%2Flist%2F754%2F785%2Fimportant_image.jpg)
日本テレビ放送網は4月21日、同社のウェブサイトから最大で43万件の情報漏えいがあった可能性があると公表した。 日本テレビでは、4月20日16時ごろにサーバの負荷が急上昇していることを発見。調査の結果、「OSコマンドインジェクション」と呼ばれる攻撃により、同日13時ごろに最初の不正アクセスがあったことを確認した。 また、17時ごろにデータベース内にあった非公開情報がコピーされていたことが発覚。「おしゃれイズム」など15の番組に関する意見募集フォーム、プレゼント応募フォームに登録した約43万件の個人情報が流出した可能性があるとしている。 流出した可能性のある個人情報は、氏名、住所、電話番号、メールアドレスなどで、クレジットカードに関連する情報は含まれていない。また、21日未明までにデータを安全な保存場所に移動。現時点では新たな流出は確認されていないという。 OSコマンドインジェクションとは?
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 本連載「松岡功の『今週の明言』」では毎週、ICT業界のキーパーソンたちが記者会見やイベントなどで明言した言葉をいくつか取り上げ、その意味や背景などを解説している。 今回は、レッドハットの望月弘一 代表取締役社長と、シスコシステムズの石田浩之 データセンター/バーチャライゼーション事業部長の発言を紹介する。 「2020年に向けて事業全体の売上高を倍増させたい」 (レッドハット 望月弘一 代表取締役社長) レッドハットが先ごろ、今後の事業戦略について記者説明会を開いた。望月氏の冒頭の発言はその発表会見で、日本法人の中期における事業の成長へ向けての決意を示したものである。 望月氏はまず、米国本社の2016年度(2016年2月期)の売上高が前年
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 製造業を中心にERP(統合基幹業務システム)パッケージを提供する米Inforが、クラウドのサブスクリプションモデルに大きくシフトしている。 同社はここ数年でサプライチェーンでのGT Nexusの買収、CPQ技術の統合、クラウド、ユーザーインターフェースの強化などを図っているが、これはすべてグローバル化を図る日本の製造業にメリットをもたらすという。 インフォアジャパンの代表取締役社長、新造宗三郎氏、3月に日本を含む北アジア担当マネージングディレクターに就任したGraham McColough氏――2016年の目標を両氏に聞いた。 ――3月中旬に発表した第3四半期決算は好調に終わった。 新造 成長軌道にのって推移しています。けん引しているの
【サイバーエージェント決算説明会】藤田社長「AbemaTVの事業化に確信」 下期は90億円投じて、ゲームとネット広告に続く中長期の成長の柱に サイバーエージェント<4751>は、4月21日、東京都内で、証券アナリスト・機関投資家向けの第2四半期累計(15年10月~16年3月期)の決算説明会を開催した。同日発表した決算は、売上高1486億円(前年同期比19.9%増)、営業利益242億円(同16.9%増)、経常利益237億円(同12.9%増)、最終利益112億円(同14.1%増)と2ケタ増収増益での着地となった。 第2四半期(1~3月期)の数字をみると、売上高746億円(前四半期比QonQ0.8%増)、営業利益112億円(同13.3%減)、経常利益109億円(同14.7%減)、最終利益53億円(同9.6%減)と増収減益だった。売上高は四半期ベースで過去最高を更新したものの、営業利益、経常利益、
サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。
以下の記事を読んで。 530000micro.hatenablog.com 僕が勤めている会社では、原則、プログラムにコメントを書かないのがルールです。 人生で初めてプログラムに触れてからこのかた、プログラムには必ずコメントを書けと指導されて来ましたし、自分自身も、後輩たちにちゃんとコメント書けよと言い聞かせてきました。そんなわけで、最初に全然コメントのないソースコードの山を見たときは、正直「ゲッ、なんじゃこりゃ……」と面食らったのは確かです。 ところが、「なぜうちのプログラムにはコメントがないのか?」と同僚に尋ねてみると、実に納得の行く回答が返ってきたのでした。 なぜコメントが必要なプログラムを書くのか? 同僚いわく、「コメントが無くても読めるようなプログラムを書け」という思想が根底にあるのだそう。 適切に関数や変数が命名され、スコープがきちんと管理され、ロジックの流れが整理されているコ
日経ビッグデータは4月18日、都内で「BigData Conference 2016 Spring」を開催した。人工知能(AI)を活用したIoT(Internet of Things)事例を紹介するパネルディスカッションには、米ゼネラル・エレクトリック(GE)とPreferred Networks(PFN)の注目企業2社が登壇し、満員の受講者で会場は熱気に包まれた。 GE Digital ソリューション アーキテクトのラジェーンドラ・マヨラン氏と、Preferred Networks(PFN)ビジネス開発のハムザウィ・カリーム氏が登壇。モデレーターに経営共創基盤でパートナー兼取締役マネージングディレクターを務める塩野誠氏を迎え、先進的なビジネス活用への取り組みを紹介した。 パネルディスカッションに臨んだ、Preferred Networksビジネス開発のハムザウィ・カリーム氏(右)、GE
サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」(https://www.iza.ne.jp/economy/)に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ
政府の経済財政諮問会議は、安倍総理大臣が目指すGDP=国内総生産600兆円の実現に向けて、AI=人工知能やビッグデータなどに関する研究開発投資を、2020年度までにGDPの4%以上にすることを目指すなどとした、方針案を取りまとめました。 そのうえで、人口減少・少子高齢化や生産性の低い働き方など、構造的課題に対処し、働き方改革を進め新市場を開拓することなどで、需要を拡大していくことが重要だと指摘しています。 そのための具体的な方策として、AI=人工知能やビッグデータなどに関する研究開発投資を、2020年度までにGDPの4%以上にすることを目指すとしています。 また、TPP=環太平洋パートナーシップ協定を契機に、外国企業の投資を促進するための方策や、外国企業の進出の障害となっている課題の解決策を政策パッケージとして取りまとめるとしています。 さらに、個人消費を喚起するため、来年以降も企業収益に
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます あらゆるものがデジタル化され、既存ビジネスモデルの転換や新たなビジネスの創出につながる「デジタルトランスフォーメーション」への注目が高まっている。ユーザー企業のデジタル化への対応は、長期的な競争優位が築く上で重要な位置付けとなっている。 遅れが目立つ日本企業のデジタル化 IDC Japanは3月17日、「国内デジタルトランスフォーメーション(DX)成熟度に関するユーザー調査結果」を発表した。この結果によると、日本のユーザー企業のデジタル化への対応の遅れが顕著となっている。 従業員1000人以上のDXを推進する大規模企業に所属にしている部長職以上の243人によるアンケートによると、国内ユーザー企業のIDC Maturiy Scapeでは、
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「Mac OS X」を対象とするランサムウェア「KeRanger」を分析したところ、ユーザーのデータを人質に取ろうとしているハッカーたちは、MacやPCのバックアップファイルまで狙っていることが分かってきた。 この5年間で、感染したコンピュータのハードディスクを暗号化して、ユーザーがファイルにアクセスできないようにするマルウェアが増えてきた。その後攻撃者は、ユーザーに対して、ドライブの暗号化を解いてファイルを取り戻すための身代金の支払いを要求してくる。身代金は多くの場合1ビットコイン(約400ドル)前後だ。組織が感染すると、暗号化されたデバイスごとに身代金を要求されることが多い。 人質を取られるのを避けるには、定期的にバックアップを作成
ガートナー ジャパンは2016年4月21日、日本企業のクラウド・コンピューティングへの取り組みに関する調査結果を発表した。それによると、クラウド・コンピューティングの採用率は16.1%で、2015年調査の15.8%から0.3ポイントの微増となった(図)。 同社は、「クラウド・コンピューティングの採用率は2012年の10.3%から、この5年間で6ポイント近く上昇した」と指摘。平均すると1年間でおよそ1ポイントの上昇で、「日本におけるクラウドの採用スピードは、相当緩やかなものである」と分析した。 2016年の採用率が伸びていないことについて、どのクラウドを選んだらよいか、コストはどうなるか、どの業務システムをクラウドに移行できるか、セキュリティは大丈夫か、といった「基本の確認」フェーズが続いているとする。「多くの企業はこの10年間、同様の議論を続けている」という。 一方、今後の動向についても分
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