印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ここ数年、日本企業にとってデジタル変革やビジネスイノベーションの取り組みが大きな経営課題になっている。概念実証などの試みも増えてはいるが、まだまだ成果は見えてこない。そこにはどのような原因が存在し、日本企業はどう克服すべきだろうか。後編では、「日本企業が真にイノベーションへ向かうため必要なもの」を早稲田大学ビジネススクール 教授 経営学博士の入山章栄氏に聞く。 (前編はこちら) --企業は、存亡の危機といった究極的な状況に追い込まれなければ、大胆な変革に乗り出せないという意見も聞かれます。 日本企業で大がかりな変革が難しい理由の一つは、トップの在任期間が短いことです。典型的な日本企業のトップの在任期間は長くても6年ほどで、変革を実現する
![早大 入山氏に聞く、日本企業が「腹落ち」すべきイノベーションの真実(後編)](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/1ddaf7434665cc6c0fb7a55d514a3b10a2f78c71/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fjapan.zdnet.com%2Fstorage%2F2019%2F05%2F27%2Fe281fc51edff66da9569e7791670927e%2Fwasedaunic_prf_iriyama_l.jpg)