「左翼的に感じられるもの」を責める、その風潮はいつ生まれたのか（堀井 憲一郎） @gendai_biz
「左翼的に感じられる」ものをなんとなく責める シリアで武装勢力に拘束されていたジャーナリストについての批難をインターネットで見かける。 文句を言っているポイントはいろいろである。つまりわかりやすい瑕疵があって、そこを責めてるわけではない。「なんとなくこの人の雰囲気が嫌いだ」という気分で責めているようにおもう。 それは「左翼的に感じられる」部分に集中しているようだ。 日本政府と対立し（現地を取材する戦場ジャーナリストであるかぎりは対立せざるをえないようだが）、そしてその態度に誇りをもっているような振る舞いが、それがインターネットで嫌われているように見える。 ポイントは政府に対立する行動に「誇りを持っている」というところだとおもう。 「左翼的行動をしていて、それについて語るときに偉そうである」ということもできる。その部分に対して、生理的に拒否しているのだ。 2010年代は、地道な反政府活動をす
男子高校生にとって、Queenは「憧れのロックスター」だったか（堀井 憲一郎） | 現代ビジネス | 講談社（1/3）
女子が最初に好きになった クイーンのフレディ・マーキュリーを描いた映画『ボヘミアン・ラプソディ』が人気である。 クイーンのレコードデビューは1973年、日本で売られたのは1974年だった。 その年から翌年にかけて、ヒット曲を出し始める。 私は高校生だった。ヒット曲はだいたい聞いていたことになる。 でもあまり関心を抱いていなかった。 当時の“洋楽”は好きだったのだが、クイーンはあまり積極的に聞かなかった。 これは私個人だけではなく、当時のロック好き十代「男子」のふつうの動向だったようにおもう。 理由のひとつは「先に女子が熱狂したから」ということにある。 クイーンに飛びついたのは、まず日本の十代の女性だった。世界的にもかなり先駆けだったらしいのだが、その現象を受けてぼくたちは「クイーンは女子のもの」と強くおもいこんでしまったのだ。 高校の同級生女子が騒ぎ、その前後世代の女性が熱狂していた。 な
｢ボヘミアン･ラプソディ｣現象化への違和感 | 映画・音楽 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
先日、電車に乗り合わせていた20歳前後と思しき女性2人が「クイーンの映画は～」と話しながら映画館のある駅で降りていった。仕事仲間の大学生からも「見た」「見に行く」という声が聞かれる。筆者の母（喜寿）も「話題みたいだから」と見に行った。 民放の情報番組、NHKの平日夕方枠でも大きく紹介されているのも目にした。音楽雑誌だけでなく、写真週刊誌でも特集が組まれている。SNS上での盛り上がり方もかなりのもの。現代版口コミとしての説得力は誇大宣伝込みのマスコミよりも高いのだろう。 プログラムは一時的に品切れとなり、CD各種も在庫切れ、レンタルCDも貸し出し中が続くなど、関係者の予想をかなり上回り現象と化している『ボヘミアン・ラプソディ』。筆者も劇場で本作を大いに楽しんだ。しかしこれほどの「絶賛の嵐」には疑問を感じている。 クイーンではなく「フレディ・マーキュリー」 本作は「クイーンの」ではなく「フレデ
｢シャワーしか浴びない人｣が損している理由 | 健康 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
シャワーだけでは疲れはとれない 疲れをとるための入浴法で、最も重要なのは「全身浴で、肩まで湯船に浸かること」です。 最近の若年層については「お風呂離れ」が指摘されています。湯船に浸からず、シャワーだけで済ませてしまう人が増えています。20代では毎日湯船に浸かる人はわずか25％という報告もあります。ユニットバスで湯船が狭かったり、毎日忙しくて億劫だったり……。いろいろな原因があるでしょう。 しかし、シャワーだけでは体温も十分に上がらず、お風呂がもたらす温熱効果がしっかりと発揮されません。体が温まらなければ、血液が循環せず、疲労回復効果も低くなってしまうのです。 お風呂の温熱によって体が温まると、たくさんの血液が体中を巡るようになります。血液には、酸素や栄養分、ホルモン、免疫物質など、私たちの体にとって「大事なもの」を運び、さらに二酸化炭素や疲労物質・老化物質などの「いらないもの」を回収するは
日本の書店がどんどん潰れていく本当の理由 | メディア業界 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
このように、アメリカの書店はもともと雑誌を扱っていなかったため、書籍だけで経営が成り立つ収益構造がある。このおかげで、アマゾンとの競争で大手書店が店舗を減らす中で、小規模な書店が新たに開業し、成長できるのである。 日本で、直ちにアメリカと同じ価格と利益の水準にすることは難しい。しかし、いくつか現実に粗利改善を果たしているケースはある。 ひとつはアマゾンジャパンだ。2017年に取次へのバックオーダー（取次非在庫品の発注）を取りやめるなど、同社は出版社との直接取引を拡大しているが、公表されている直接取引（e託販売）の条件は出版社の卸値率60％で、アマゾンの取り分は40％だ。 日本を代表する大手書店の紀伊國屋書店も、このところ一部出版社との間で「買い切り・直仕入れ」という新しい仕入れを拡大しているが、こちらも書店の取り分が40％というケースが報告されている。 配本制度の抜本的な見直しを 両社に共
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