カバは「飛ぶ」ことができるようだ。これはロンドン大学王立獣医学校の研究者らが得た結論で、カバが陸上で全速力で移動する際、4本の足すべてが空中に浮いてる瞬間があることを発見された。 カバ（Hippopotamus amphibius）はサハラ以南のアフリカに生息する大型の水陸生哺乳類だ。カバには2つの種があり、もう1つはコビトカバだ。カバは最大級の陸生哺乳動物でありオスの平均体重は1500kg、メスは平均1300kgに達する。このような巨大な動物であるにも関わらず、カバは驚くほど速く走り、その速度は最大時速30kmに達する（平均的人間が走る速さは約13km/時、ウサイン・ボルトでさえ瞬間的に44.7 km/時で走れるだけだ）。 カバはどのようにして、そんなに速く走れるのだろうか？　過去の研究では、カバは標準的な四足歩行を行い、左後肢、左前肢、右後肢、右前肢の順に接地するゾウと似た方法で進むと

にわかには信じがたいことだが、世界は金本位制へと回帰し始めている。かつて廃止された金本位制が、経済学者や金融関係者からほぼ例外なく軽蔑されているにもかかわらず、である。 無知に基づく数々の俗説に反して、在りし日の金本位制は機能していた。米国は1970年代初頭までの180年間、金本位制を採用していた。米ドルの価値が金（ゴールド）と結びついていた時代にはインフレは起こらず、米国は人類史上最長の経済成長を遂げた。 米ドルの金兌換性が失われて以来、長期経済成長率の平均値は約3分の1に低下した。金本位制時代の成長パターンを米国が維持していたならば、今日の世帯所得の中央値は少なくとも4万ドル（約620万円）は上昇していたはずだ。 こうした事実にもかかわらず、金を基軸とする通貨制度に対する軽蔑と侮蔑はあまねく広がっている。 とはいえ、思いもよらないことが思わぬかたちで検討の最前線に急浮上し、現実化するの

X（旧ツイッター）の投稿にほかのユーザーが匿名で注釈を加える「コミュニティノート」は昨年、新型コロナウイルス感染症のワクチンについてほぼ常に正確な情報を提示していたことが、24日に米国医師会の医学誌「JAMA Network Open」で発表された研究でわかった。コミュニティノートは議論を呼んでいる機能だが、Xのオーナーであるイーロン・マスクは従業員によるモデレーション（投稿の監視）に変わる有効なツールだと強調している。 米カリフォルニア大学サンディエゴ校の研究チームによると、Xが2022年末に正式導入したコミュニティノート機能は、新型コロナワクチンをめぐる投稿に含まれる誤った情報を訂正するために、最初の1年間だけで数百回利用されていた。 具体的には、2022年12月から2023年12月までに、ワクチンや新型コロナについて言及したコミュニティノートは4万5783件見つかり、うち650件あま

米国経済には現在、「K字型」の力学が働いている。つまり、富裕層が資産価値の上昇によって恩恵を得ている一方で、中・低所得層はコストと経済的負担の増加に直面している。 「K」という文字の上側のラインは、現在の経済環境で大きな利益を上げている少数の人々を、下側のラインは家計の急速な悪化を感じている他のすべての人々を表している。 株式、不動産、その他投資資産を保有する富裕層は、純資産と自己資本が増加し続け、インフレの影響からしっかり守られている。これに対し、低・中所得層は食料品、ガソリン、家賃といった生活必需品のコスト上昇に家計が圧迫され、しかも賃金の上昇がインフレに追いついていない。 投資資金がない このところ株式市場は史上最高値の更新を続け、裕福な投資家にとっては力強い成長を示している。しかし、多くの中・低賃金労働者の賃金の伸びは物価上昇率を下回っており、購買力の低下を招いている。 若いうちか

慶應義塾大学でイタリア語講師も務める長谷川悠里による「イタリア通信」 から以下、転載で紹介する。長谷川氏はイタリアの高校・大学・大学院で教育を受けて育ち、現在、「エルゴン・ジャパン」でイタリアの⽼舗ブランドとのビジネス展開を手がける起業家でもある。 ナポリ出⾝カリスマシェフが頭を抱える「ナポリタン」の存在 日本で人気の料理「スパゲッティナポリタン」。実は日本独自の創作料理であることは周知の事実として知られています。ただ、近年はイタリアでもその特異な存在が知られるようになりました。イタリアの⼈気テレビ番組「MasterChef Italia」では、ナポリ出⾝のカリスマシェフ・カンナバッチュオーロ氏が、初めてそのレシピを知り、イタリア料理とあまりにかけ離れた内容に頭を抱える姿が放映されています！ ナポリタンの調味料は、完熟トマトを煮詰めたものに、砂糖や塩、酢、スパイスなどを加える“ケチャップ”

世界の平均寿命は1990～2021年の間に6.2年延びたが、新型コロナウイルスの大流行により、死因の順位が大きく入れ替わった。英医学誌ランセットに掲載された研究から明らかになった。 1990年から新型コロナウイルス流行前の2019年まで、世界の死因は一貫して、虚血性心疾患、脳卒中、慢性閉塞性肺疾患、下気道感染症が上位を占めていた。この期間中に、すべての死因の死者数が年間で0.9～2.4％減少したことにより、全世界で平均寿命が延びた。 ところが、新型コロナウイルスの世界的な大流行で状況は一変。同ウイルスに関連する死者の増加で2019～21年の間に世界の平均寿命は1.6年縮まり、新型コロナウイルスが死因の第2位となった。世界の死因の順位が大きく入れ替わったのは数十年ぶりとなる。 平均寿命の変化は、地域によって大きく異なる。東南アジア、東アジア、オセアニアでは、慢性呼吸器疾患、脳卒中、下気道感染

先日来、大谷翔平選手（ドジャース）の身辺に関して世間が揺れている。元通訳の水原一平容疑者が大谷選手の銀行口座から少なくとも1600万ドル（約24億5000万円）という莫大な金額を違法ブックメーカーに不正送金したとされる一件だ。 4月11日（現地時間）に行われた米国司法当局の会見では、大谷選手は完全な被害者であり、本件に一切関与していないことが発表された。 ただ、この発表があるまでは、SNSなどで「大谷選手も関与していているのではないか」「知らなかったはずはない」「勝手に人のお金を送金できるはずない」という憶測が飛び交っていた。そして、11日の会見を受けてもなお、「英語ができないから今回のことが起こった」「海外に来るんだからその国の言語ができないと！」といった批判コメントを目にする。 「彼は犯罪を起こしましたか？」大谷選手が、英語がもっとでき「たら」… 確かに水原容疑者が大谷選手を利用しやす

今、イタリアでハッシュタグ「#10secondi」をつけた投稿が盛んにされている。2006年から米国を中心に世界に広がった「＃MeToo」にも似た動きに発展しつつあるのだ。 この問題について、13歳からイタリアに暮らし、イタリア事情に詳しい長谷川悠里氏に以下、ご寄稿いただいた。 高校の約1500日間「1日もスカートを履かなかった」 イタリアの女子高生は日中にスカートを履かない。公立校にせよ私立校にせよ、イタリアに制服はないのだが、不思議とその登校風景に、スカートを履いた女子高生の姿は見当たらない。 筆者は13歳のときに日本を出た。のちイタリアで育ち、ミラノの高校と大学に通っており、高校に通学した合計日数は約1500日を数えるのだが、実際に一日たりとてスカートを履かなかったし、クラスメートがスカートを履いてきた日もない。 イタリアにおいてスカートとは、明確な意図をもって着用されるものなのであ

ロシアがウクライナで拡大した戦争が3年目に入るなか、戦場は主に3つのダイナミクスで形成されている。 1. ロシアは政治、産業、軍事のリソースを総動員している。だがこの動員は、ロシアの再生不可能なリソースを著しく消耗している。なかでも重要なのは、冷戦時代の古い兵器の在庫が払底しつつあることだ。 つまり、ロシアは強いが脆い。 2. ウクライナもリソースを動員しているが、喫緊の財政的ニーズや軍事的ニーズを満たすのには依然として外国の援助に頼っている。そして、この援助の決定的に重要な部分は、米議会下院のロシアに好都合な共和党議員たちの手で阻まれている。 3. ウクライナの戦術はロシアの戦術より優れており、ウクライナ軍部隊がはるかに規模の大きいロシア軍部隊を打ち破る一因になっている。だが、ウクライナ軍の弾薬が欠乏している場合は、戦術自体が意味をなさなくなる。 およそ1000kmにわたる戦線の一見ちぐ

福岡市に本社を置く小売り大手「トライアルホールディングス」は3月21日、東京証券取引所グロース市場で新規株式公開（IPO）を実施し、2億5800万ドル（約390億円）を調達した。同社の株価は、それ以来約41％上昇し、創業者の永田久男（67）をビリオネアの地位に押し上げた。フォーブスは、トライアル社の78％を所有する永田の保有資産を約12億ドル（約1800億円）と試算している。 トライアル社は食品や衣料品、その他の日用品を低価格で販売するスーパーマーケットを日本全国で300店舗以上展開している。その店舗形態は、まとめ買いができる倉庫スタイルの「スーパーセンター」から「トライアルGO」と呼ばれる小型のコンビニエンスストアまで多岐にわたる。同社の2023年6月期の売上高は前年比9.7％増の6531億円で、純利益は13.2％増の1252億円だった。 早くから人工知能（AI）の導入を提唱した永田は、

新型コロナウイルス感染症のために、2019年から2021年の間に世界の平均寿命（ゼロ歳時の平均余命）が短くなっていたことが最新の研究でわかった。 The Lancetに掲載された研究は、Global Burden of Diseaseによる研究の最新報告であり、2019年から2021年の間に世界の平均寿命が1.6年縮小したことを示している。同研究が1990年代に開始されて以来、安定して伸びてきた平均寿命が今回初めて縮小した。 「全世界の成人に関して、新型コロナウイルス感染症は、過去半世紀における戦争や自然災害を含めたどの事象よりも深刻な影響を与えている」と論文の主著者でワシントン大学健康指標科学准教授のオースティン・シューマッハー博士は語った。 研究チームは、2020年と2021年にパンデミックがなければ生きていたはずの人々が全世界で1590万人死亡したと推計した。そのうち590万人が20

新型コロナウイルスが世界的に大流行した最初の2年間で、世界人口の平均寿命が1.6年短くなったことが、英医学誌ランセットの研究から明らかになった。 新型ウイルスが流行し始める前、世界では70年間にわたって死亡率が着実に低下していた。ところが、同ウイルスの流行によって死亡率は増加に転じ、2019年から21年にかけて世界の死亡率は急上昇し、15歳以上の男性で22％、女性で17％上昇した。1950年から2021年の間に、世界の平均寿命は49歳から71.7歳へと全体で22.7年伸びたが、この数字は2019年から21年の間に世界全体で1.6年縮まった。 ランセットが各国の国勢調査などを基に調査した204の国と地域のうち、2019年から21年の間に平均寿命が延びたのはわずか32カ国（15.7％）にとどまった。 米国では、2020年と21年に新型ウイルスの流行がなかった場合の予想死者数より1000人当たり

イーロン・マスクは3月6日、X（旧ツイッター）はまもなく、リポストやいいね、返信の件数をタイムラインで非表示にし、見た目をすっきりさせることになると発言した。 彼は6日のモルガン・スタンレーのイベントで、Xがこの仕様変更を検討していると述べ、これらの指標の表示がコンテンツの見え方を乱雑なものにしていると付け加えた。マスクはその後、Xのプラットフォーム上で、ユーザーからの問いかけに反応し「この件は確かに起こっている」と投稿した。 マスクは、新たなタイムラインには彼がXに追加した指標である「表示回数」が、他の指標の代わりに表示されると投稿した。彼はまた、非表示になった指標（リポストやいいね、返信の数）は、その投稿をクリックした際に表示されるようになることを示唆している。 マスクがこれらの指標の削除について語ったのは、今回が初めてではない。彼は昨年10月のサブスクライバー限定の投稿で「メインのタ

中国の侵略を撃退するためにロシアがどのように核兵器を使用するかを、英紙フィナンシャル・タイムズのマックス・セドンとクリス・クックが明らかにした。漏出した機密文書を基にしたこの興味深い報道は、力を取り戻した中国がロシアの東部領土の併合を試みるかもしれないと、ロシアが長年深く懸念してきたことを裏づけている。 中国とロシアが数年前に「無制限」の友好を宣言したことを考えたとき、無頓着な西側の人々には、この国境を接する2国の間で核兵器を用いた応酬が行われる可能性は低いように思えるかもしれない。だがロシアは、国境を接する友好関係はすぐに変わり得ることを知っている。前回、中国と旧ソ連が友好条約を結んだときは、20年も経たないうちに国境をめぐってひどい紛争が起きた。 アジア全域での中国の行動は、過去のささいな仕打ちや長年にわたる領土の喪失を中国がずっと覚えていることを示している。領土拡大にこだわる中国の民

ウクライナを支援する欧州の国々は気まずく思い出したかのように、ようやくウクライナが必要とする砲弾を供給するための資金と産業資源をかき集めつつある。 欧州連合（EU）の武器取引、チェコ主導の弾薬の大量購入、ウクライナと同盟国との二国間取引など、並行で進められているいくつかの取り組みにより、今後数カ月で少なくとも70万発の砲弾がウクライナに出荷されるはずだ。 ウクライナは今春、欧州経由で100万発を超える砲弾を入手するかもしれない。また、ウクライナへの追加支援を阻んできたロシア寄りの米国議会の共和党議員が最終的に来月あたり譲歩すれば、春から夏にかけてウクライナ軍は100万発以上の砲弾を思いがけず手にする可能性がある。 これは、ロシアが国内の工場や、さらに重要なことに北朝鮮から確保する弾薬の量には及ばない。だが、少なくともウクライナ軍が自軍よりも規模で勝るロシア軍を相手に戦線を維持するには十分な

3年間で7兆ドル（約1050兆円）もの時価総額が失われた中国の株価暴落について、エコノミストたちはその途方もなさをどう説明したものやら頭を悩ませている。中国の株式市場は2021年以降、日本とフランスの国内総生産（GDP）の合計に匹敵する時価総額を失ったと言えば、規模の大きさが最もよく伝わるだろうか。 とはいえ、アジア最大の経済大国から伝わってきた最悪のニュースは、他にある。中国のデフレが過去数十年で最速のペースで進んでいるという話ではない。大手不動産会社の中国恒大集団に香港で清算命令が出されたという件でもない。最悪のニュースは、まさに中国に関する「悪いニュース」に対して、中国の習近平指導部が戦いを本格化させたらしいことだ。 報道によれば、中国の主要な情報機関である国家安全省は最近、中国経済や市場の見通しに関して批判的な見解を広める者を見張っていると明らかにした。「虚偽の言説」によって「中国

日本政府は、米国を含む49カ国のビザ（査証）免除国からの訪問者に対し、最長半年間の滞在を認める新たな制度を設け「デジタルノマド」の流行に乗ろうとしている。現行の90日間の観光ビザの倍の期間、日本に滞在を認めるデジタルノマドビザは、年収1000万円以上の外国人リモートワーカーが対象となる。この新制度は3月末までに開始される予定だ。 日本政府は2020年に「デジタル革命」の実現を掲げ、今回の構想が生まれた。スイスの国際経営開発研究所（IMD）が昨年発表した最新の「世界デジタル競争力ランキング」では、日本は主要7カ国（G7）の他の諸国から大きく引き離され、2019年以降、9つ順位を下げて32位となった。同ランキングは、経済や社会の変革に向け、デジタル技術を導入する準備ができているかについて64カ国を評価したもの。近隣のアジア諸国と比較しても、シンガポールは第3位、韓国は第6位、台湾は第9位、香港

中国指導部の経済・金融面での愚策には際限がないようだ。中国の指導者たちは何年間も不動産危機の悪影響を食い止めることができなかったが、新たな報道によると、国有企業に海外に保有する資金を引き揚げて中国株の購入に充てるよう命じることで中国の株式市場を支援しようとしているようだ。噂では、この取り組みで2兆元（約42兆円）が動くという。共産主義の政権にしては実に奇妙な動きであり、中国経済が直面している根本的な問題にも対処しない限り、失敗に終わるだろう。 中国の株式市場はかなり長い間低迷している。米ウォールストリート・ジャーナル（WSJ）によると、上海総合指数は過去3年で21％超下落。それにともない時価総額も減っている。株式の投資価値を判断する際に重視される株価収益率は、過去10年間の平均12.5倍をはるかに下回る10.4倍まで低下している。政府の大型支出計画の噂が思惑買いを誘い、主要株価指数はわずか

バイデン政権は先日、ビットコインの価格の上昇で暗号資産のマイニング（採掘）が急増するとの懸念から、マイニングを行う企業がどれだけの電力を消費しているかについての緊急調査の開始を承認した。これを受け、米エネルギー省（DOE）の統計機関であるエネルギー情報局（EIA）は、2月5日からデータの収集を開始する。 ビットコインのマイニング企業は、電力使用に関する詳細を回答することを求められる。 EIAのジョー・デカロリス長官はこの調査について「マイニングのためのエネルギー需要がどのように進化しているか、成長地域を特定し、特にマイニング需要を満たすために使用されている電力源を定量化することに焦点を当てる」と述べている。 ビットコインのマイニングは、莫大な電力を消費することが批判されており、その使用量はいくつかの小国に匹敵するとされている。EIAは、マイニングの増加と電力システムにかかる負荷が「公共的な

いま、アメリカの若い世代の間で「Dumb Phone（アホ携帯）」が人気になっている。アホ携帯とは、電話やメッセージ、アラーム、カレンダーなど機能が限定的な携帯電話のことだ。アメリカの人気ラッパーであるケンドリック・ラマーが、昨年11月に、シンプルなスマホの販売を手がけるLight社とコラボレーションし、アホ携帯「Light Phone II」のKendrick Lamar limited editionを250台限定で発売すると、即日完売した。 アメリカ・ニューヨークでエンジェル投資家として活動する山崎美未（やまざき・みみ）氏によると、実はこのアホ携帯が若者の間で売れ始めたのは2〜3年前からだという。もともとは、ガラケーを買う動きがあったが、デザイン性に古さが残る。そこでケンドリック・ラマーが、スマホのような見た目にし、販売したのだ。 人気の理由は「昭和・平成レトロブーム」と同じ アホ携