コンビニ食は難しい 当直のたびに、夕飯になにを食べればよいのか真剣に悩んでいる。 筆者は生活習慣病領域、なかでも糖尿病を専門とする医師だ。専門分野の診療では、恐れ多くも人様の食生活に踏みこんで話をすることが多い。なにかといえば「バランスよく食べましょう」などとおせっかいをしている。 この「バランスよく」というのはたいがい誰にでも当てはまる食事療法の基本で、それができるだけで糖尿病や脂質異常症が改善するケースはかなり多い。さて、日頃からそんな業を重ねているものだから、自分がコンビニで夕飯を買う番になると困る。 勤務先の病院に入っている店舗で、夜も開いているのはコンビニだけ。出前をとってもいいが、届いたときにこちらが暇とは限らない。面倒なので、コンビニ食で夕食も翌日の朝食も済ませる。しかし実際のところ、コンビニでバランスのよい食事をとるのは大変だ。 主食に、野菜に、たんぱく質に、飲み物に…と付

「インフルエンザに紅茶」を批判する2つの記事がよく読まれているようです（米国国立衛生研究所で研究中の病理医研究者のブログ、五本木クリニック院長ブログ）。 記事は共通して「効くという根拠が薄い」と指摘しているわけですが、もう一つ、疑問が提示されています。 「米国国立衛生研究所で研究中の病理医研究者のブログ」の一節をご紹介しましょう。 なぜ、モラルハザード（モラル崩壊）という言葉が使われているか？ 紅茶を飲む、紅茶でうがいをする、紅茶で手を洗うなどで、インフルエンザの感染・感染拡大が防げるという“流行”は、紅茶が売れれば儲かる企業の情報が基になっているからです。 この観点、とても大事。実は、世界中で今、食品企業の研究に厳しい目が注がれています。根拠が薄いどころか、自分たちの都合の良い研究結果を出し、それを宣伝に利用しているのでは、という疑惑です。 世界で今、食品企業の研究がどう見られているのか

このところ、白米を玄米に変えると健康に良い、という話をSNSで見かけるようになりました。昔から玄米といえば健康に良いというイメージがありましたが、どうやらこれを支持するしっかりとしたエビデンスがあるということで、話題になっているようです。 玄米が注目される背景の一つに、精製された白米ばかりを食べることが種々の病気を招いているのではないか、という考え方があるようです。消化吸収の良い白米のご飯は食後の血糖を上げやすいですし、食物繊維もミネラルも精製の過程で減少します。糖質制限食がブームですが、これも精製度の高い炭水化物源は体に良くないという考え方を基にしている、という面では似ているようにも思います。 健康のためにも私たちは白米から玄米に切り替えるべきなのでしょうか？ 栄養学の知見も踏まえながら私なりの見解を述べてみたいと思います。 ■玄米食のエビデンスなのか　玄米食が勧められる根拠として引用さ

© Getty Images　※画像はイメージです カナダ・University of TorontoのVivian L. Choo氏らは、果糖を含む食品が血糖コントロールに及ぼす影響ついてシステマチックレビューとメタ解析を実施。その結果、果物などの果糖を含有する大部分の食品は血糖コントロールに有害作用を及ぼさず、カロリーが高くなければ有益な場合もある。しかし、栄養価は低いがカロリーが高い甘味飲料には有害作用が認められたとBMJ（2018；363：k4644）に発表した。

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日本人に「オリーブオイルを食べろ」は意味がない 松永：諸外国の文献を基に「悪い食品」「良い食品」をバチッと分けて、悪い食品を良い食品に置き換えたら健康になれる、という説明をする書籍がベストセラーになりました。エビデンスに基づく、というのが売りで、「オリーブオイルは○、玄米は○、加工肉は×」というような分け方をしています。 でも、先生のご著書では「この食品は良い、悪い」という二分法はされていません。どうも世間では、エビデンスという言葉がマジックワードになっている気がするのです。エビデンスと言われただけで信じ込んでしまう、というような。残念ながら、栄養学の知識に乏しい知識人が「オリーブオイルがいい。エビデンスがある」などとSNSに書き込むような現象が起きています。 佐々木：では、オリーブオイルについて考えてみましょう。たしかに、アメリカでは「オリーブオイルがよい」と言われていますが、あれは日本

執筆者 長村 洋一 藤田保健衛生大学で臨床検査技師の養成教育に長年携わった後、健康食品管理士認定協会理事長に。鈴鹿医療科学大学教授も務める 多幸之介先生の健康と食の講座 長村 洋一 2018年8月30日 木曜日 キーワード：メディア 添加物 ●週刊新潮の記事に、週刊文春、週刊FLASHが反論 本年5月、週刊新潮が「専門家が危険性を告発　食べてはいけない『国産品」実名リスト」と大見出しで、15年ほど前に世間を騒がせたような記事をだした。ｄ-マガジンで幾つかの週刊誌の見出しをチェックしていて、この記事を見かけたときは、まだこんな記事を書く週刊誌があるものだと、あらためてそのくだらなさを確認した。 しかし、その後この記事が大好評だとして第２弾が続けられ始めた頃、週刊文春は見かねて「国産品は本当に食べてはいけないのか」および「『週刊新潮』食べてはいけない『国産品』実名リストの罪」と題して2回にわた

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 栄養疫学者の視点から 栄養に関する研究の質は玉石混交。情報の渦に巻き込まれないために，栄養疫学を専門とする著者が「食と健康の関係」を考察します。 ［第15話］お米にまつわる疫学の一端 今村 文昭（英国ケンブリッジ大学 MRC（Medical Research Council）疫学ユニット） （前回よりつづく） 今回は，老若男女，人が二，三人集まればとかく話題になりがちな「低糖食・低炭水化物食」について考えたいと思います。私個人としては，非感染性疾患の予防には食物繊維の摂取を多くしつつ，エネルギー源となる炭水化物の摂取を少なくすべきと考えています。私自身の論文を含め（PLoS Med. 2016［PMID：27434027］），さまざまな研究や多くの国・学会による推奨でもそれを支持しているからです。 こうした栄養成分に関するエビデンスの応用には，地域や食文化ごとの食品への「翻訳」が欠かせ

佐藤 達夫 2018年6月1日 金曜日 キーワード：メディア 添加物 このタイトルを見ただけで、ＦＯＯＣＯＭの読者なら、何のことかわかるだろう。『週刊新潮』は｢食べてはいけない『国産食品』実名リスト｣という特集を、５月から複数回にわたって掲載している。これに対して『女性自身』が、６月１２日号で反論を掲載したのだ。 ■この類いの記事にはいつも登場する人物 女性自身の反論には、実名をあげて攻撃された商品メーカー各社の答えや食品安全委員会の見解と並んで、私のコメントも紹介されてある。女性自身のＹ記者から取材の申し込みがあったとき、正直いって、私はあまり乗り気ではなかった。週刊新潮の記事はあまりにも非科学的であり、登場する「専門家」もこの類いの記事には“いつも登場する人物”であり、新鮮味がなかった。 私はここ何年か、週刊誌やテレビの取材に対して不信感を持っており、｢コメントしない｣ことにしている。

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大津秀一 オフィシャルブログ 「医療の一隅と、人の生を照らす」 Powered by Ameba 早期緩和ケア大津秀一クリニックで、早期からの緩和ケア外来・相談・診察を東京都文京区目白台で行う緩和ケア医・緩和医療専門医の大津秀一のAmebaオフィシャルブログです。「死ぬときに後悔すること２５」作者。遠隔・オンライン診療に対応です。

間違いを指摘するのは簡単です。はっきりいって、科学的には間違いだらけ。正しいところを見つけるのが難しいほどです。しかも、おなじみのレトリックが並びます。この十数年、何度も「これは間違い」と書き続けてきたものばかり。またか！　というのが正直な気持ちです。 この二つの記事の間違いの多さは、SNSでもかなり話題になっています。問題は、トンデモ情報を述べる識者からコメントをかき集め、それが科学的に妥当かどうか、フェイクニュースにならないかを確認せず今、掲載してしまうメディアにあるのです。メディアの責任は非常に大きい。私も、取材するという意味では同業者だから、指摘するのは気が重いです。 しかも全国紙系メディアだから、その情報を「正しい」と思い込む人が多いのかもしれません。朝日新聞さん、どうしちゃったの？　間違いをいくつか指摘して、なぜこのような現象が続くのか、考えてみました。 (１) 電子レンジで、

先日、食事にミネラルを取り入れることで、発達障害やアレルギーの改善に取り組んでいる団体の講演を紹介した新聞記事を見かけました。 2018年にもなってこのような取り組みがマスメディアで好意的に採り上げられるというのは本当に哀しく、悔しい気持ちでいっぱいであり、今回の記事を書きます。 ■発達障害の治療は確立されていない　自閉症などの発達障害は現在のところ治療法は確立されておりません。早期に心理・社会的な介入（環境の改善や行動療法など）を行うことで、本人が混乱せずに過ごすことや社会との良好なかかわりが持てるようにし、自尊心を持ち落ち着いて暮らせることで周辺症状を予防することが今のところ妥当性の高い対処法と考えられております。 「○○の使用で病態改善の兆し、自閉症の治療に光明」というようなニュースがたまに話題になりますが、実際の治療に用いられる段階にあるものはなく、それによる治療も専門家は勧めてお

健康食品の販売会社９社が、くずの花から抽出した成分を含むタブレットなどについて、明確な根拠がないのに運動や食事制限をせずにやせられるかのようにうたって販売し、あわせて３７億円を違法に売り上げていたとして、消費者庁はあわせて１億円あまりの課徴金を支払うよう命じました。 課徴金の支払いを命じられたのは東京・渋谷区の「ステップワールド」や福岡市の「ハーブ健康本舗」など、健康食品の開発や販売を行っているあわせて９つの会社です。 これらの会社は、くずの花から抽出した「イソフラボン」と呼ばれる成分を含むタブレットやお茶について、明確な根拠がないのに運動や食事制限をせずにやせられるかのようにうたって販売したとして、去年１１月、消費者庁から再発防止などを命じる措置命令を受けています。 消費者庁によりますと、その後の調べで、違法な宣伝が行われてからこれまでの９社の売り上げは総額でおよそ３７億円にのぼり、最も

食べ物と健康について多くの情報が出回っていますが、「誰が言っているのか」を意識したことのある人はいるでしょうか？　研究結果の適切な理解を助けるために、著者の情報をより透明に開示するべきだとする主張を紹介します。 誰が言ったかはなぜ重要なのか スタンフォード大学予防研究センター教授のジョン・イワニディース（ヨアニディス）医師らが、医学誌『JAMA』に寄稿した意見文の中で、食べ物と健康に関わる論文などについて、著者の利益相反の開示をさらに透明にする必要を主張しました。 利益相反とは、同じ人が対立する利害関係の中にいることを指します。たとえば医学研究の研究資金が企業から提供されている場合に、企業に対する利害と社会全体（研究結果を利用する患者、医師、ほかの研究者など）に対する利害が一致しない状況がありえます。 イワニディース氏らは、直接の金銭的な利益相反が注目されていることには意義を認める一方、「

執筆者 児林 聡美 九州大学で農学修士、東京大学で公衆衛生学修士、保健学博士を取得。現在はヘルスM&S代表として食情報の取扱いアドバイスや栄養疫学研究の支援を行う. 食情報、栄養疫学で読み解く！ 児林 聡美 2017年12月6日 水曜日 キーワード：栄養 忘年会のシーズンとなりました。 この後はクリスマス、お正月とイベントが続き、新年会も控えていることでしょう。 おいしいごちそうの誘惑が多いこの時期には、ダイエットの話題が気になるところでしょうか。 最近は低炭水化物または低糖質ダイエットと呼ばれる方法がはやりのようです。 けれどもこの方法、本当に効果的なのでしょうか。 ●低炭水化物ダイエットとは？ そもそも体重が増えるのは、エネルギーのとりすぎが原因です。 エネルギーは、私たちが動いたり、じっとしている間でも呼吸をしたり、臓器を動かしたりするために使われており、生きていくために必要なもので

葛の花由来イソフラボンという成分を含む機能性表示食品を販売し、「痩せる」などと広告していた16社が11月上旬、景品表示法違反として消費者庁から措置命令を受けました。その後、各社は続々とウェブサイトや新聞に謝罪広告を出しています。 機能性表示食品が行政処分を受けるのは初めてのこと。とはいえ、一般メディアは「効かないものを、痩せると言っていたのだから処分も当たり前」と、あまり新味もなく受け止め報じたようです。 が、この措置命令、実のところ、機能性表示食品や特定保健用食品（トクホ）制度を揺るがすほどの判断ではないか、と私は考えています。 担当の表示対策課課長は記者会見で次のように述べました。「食品で痩せることはない。健康食品で痩身効果をうたうのはいけない」。 科学的には至極当然、常識的な発言です。でも、日本の制度ではこれまで、これが当たり前、ではありませんでした。この発言は、とてつもなく大きなイ