帝国大学 官吏・軍人・公務員だった人物を探す | リサーチ・ナビ | 国立国会図書館
国立国会図書館デジタルコレクションを利用した主題書誌のページです。デジタル化済み資料を対象としています。詳しくは「はじめに」をご確認ください。 帝国大学教職員のほか、在学生、卒業生等の氏名も掲載されています. ＊は国立国会図書館内限定公開 東京帝国大学『東京開成学校一覧』 明治8年 『東京帝国大学一覧』 明治19年-明治20年 明治20年-明治21年 明治21年-明治22年 明治22年-明治23年 明治23年-明治24年 明治24年-明治25年 明治25年-明治26年 従明治26年至明治27年 従明治27年至明治28年 従明治28年至明治29年 従明治29年至明治30年 従明治30年至明治31年 従明治31年至明治32年 従明治32年至明治33年 従明治33年至明治34年 従明治34年至明治35年 従明治35年至明治36年 従明治36年至明治37年 従明治37年至明治38年 従明治
ビジネス系学校 官吏・軍人・公務員だった人物を探す | リサーチ・ナビ | 国立国会図書館
国立国会図書館デジタルコレクションを利用した主題書誌のページです。デジタル化済み資料を対象としています。詳しくは「はじめに」をご確認ください。 商業学校 商科大学教職員のほか、在学生、卒業生等の氏名も掲載されています. ＊は国立国会図書館内限定 東京高等商業学校『東京高等商業学校一覧』 明治23,24年 明治25,26年 従明治27年至明治28年 従明治31年至明治32年 従明治33年至明治34年 従明治35年至明治36年 従明治36年至明治37年 『東京高等商業学校一覧 附 商業教員養成所一覧』 従明治37年至明治38年 従明治38年至明治39年 従明治39年至明治40年 従明治40年至明治41年 従明治41年至明治42年 従明治42年至明治43年 従明治43年至明治44年 従明治44年至明治45年 従大正元年至大正2年 従大正2年至大正3年 従大正3年至大正4年 従大正5年至大
昭和前期までの地方の中学校・高等女学校 官吏・軍人・公務員だった人物を探す | リサーチ・ナビ | 国立国会図書館
国立国会図書館デジタルコレクションを利用した主題書誌のページです。デジタル化済み資料を対象としています。詳しくは「はじめに」をご確認ください。 都道府県別教職員のほか、在学生、卒業生等の氏名も掲載されています. 青森『青森県立第一高等女学校一覧』 自明治33年至仝39年 秋田『秋田県立本荘中学校一覧 第4』 明治45年5月 山形『山形県立鶴岡高等女学校一覧』 明治42年 茨城『茨城県立龍ヶ崎中学校一覧』 明治41年10月15日 『茨城県立鉾田中学校一覧』 大正13年5月 埼玉『埼玉県立熊谷中学校一覧』 明治38年10月 大正5年12月 大正8年1月 大正10年2月 大正12年3月 『埼玉県立浦和中学校一覧』 大正9年7月 『埼玉県立粕壁中学校一覧』 大正6年3月 大正7年3月 『埼玉県女子師範学校・埼玉県立浦和高等女学校一覧』 自明治38年4月至明治39年3月 自明治39年4月至明治40年
地方教員 官吏・軍人・公務員だった人物を探す | リサーチ・ナビ | 国立国会図書館
国立国会図書館デジタルコレクションを利用した主題書誌のページです。デジタル化済み資料を対象としています。詳しくは「はじめに」をご確認ください。 全国『師範学校・中学校・高等女学校教員免許台帳抄』明治18年乃至36年（1885～1903） 『庁府県学事職員録』明治34(1901)年8月現在 北海道 青森 岩手 宮城 秋田 山形 福島 茨城 栃木 群馬 埼玉 千葉 東京 神奈川 新潟 富山 石川 福井 山梨 長野 岐阜 静岡 愛知 三重 滋賀 京都 大阪 兵庫 奈良 和歌山 鳥取 島根 岡山 広島 山口 徳島 香川 愛媛 高知 福岡 佐賀 長崎 熊本 大分 宮崎 鹿児島 沖縄 台湾 明治35(1902)年 北海道 青森 岩手 宮城 秋田 山形 福島 茨城 栃木 群馬 埼玉 千葉 東京 神奈川 新潟 富山 石川 福井 山梨 長野 岐阜 静岡 愛知 三重 滋賀 京都 大阪 兵庫 奈良 和歌山 鳥取
陸軍海軍 官吏・軍人・公務員だった人物を探す | リサーチ・ナビ | 国立国会図書館
国立国会図書館デジタルコレクションを利用した主題書誌のページです。デジタル化済み資料を対象としています。詳しくは「はじめに」をご確認ください。 参考資料 「国立国会図書館所蔵 近代日本軍事関係名簿類目録」参考書誌研究・第74 号（2011.3）掲載 目次 Ⅰ 陸海軍 Ⅱ 陸軍 Ⅲ 各部隊（陸軍） Ⅳ 海軍 Ⅴ 航空関係 Ⅵ 戦没者 Ⅶ 戦犯 Ⅷ 開拓団 Ⅸ 引揚 Ⅹ 抑留 Ⅺ その他（日中戦争～太平洋戦争） Ⅻ 日清戦争・日露戦争 陸軍陸軍武官録明治8(1875)年2月10日改 陸軍省官員録・陸軍省職員録明治8(1875)年2月10日改 明治8(1875)年7月15日改 明治8(1875)年9月5日改 明治8(1875)年10月15日改 明治8(1875)年11月15日改 明治8(1875)年12月15日改 明治9(1876)年3月1日改 明治9(1876)年4月5日改 明治9(1876)
官吏・軍人・公務員だった人物を探す | リサーチ・ナビ | 国立国会図書館
国立国会図書館デジタルコレクションを利用した主題書誌 はじめに近代日本の官庁の歴史はすでに150余年を経過し、その間に、幾度もの変遷を重ねて今日に至っています。官庁機構の変遷およびそこに所属してきた職員（戦前は官吏・軍人、戦後は公務員）の異動を把握するためには、官庁の職員録がもっとも基本的な資料です。 当館は、所蔵する明治元年から昭和22年まで（太政官制度時代から内務省解体まで）の期間に刊行された各種の職員録について、『官員録・職員録目録 : 明治元年～昭和22年 国立国会図書館所蔵』 国立国会図書館参考書誌部 編 1985年7月 を刊行しました。現在では、当目録に掲載されている資料の多くが国立国会図書館デジタルコレクションで利用できるようになりました。 このページは、当目録の掲載資料を基本とし、さらにその後に受入れた資料やその一部に官吏・公務員の氏名情報が掲載されている資料を追加して、国
国会図書館「デジタルシフト」加速 ネットでの閲覧、個人でも 所蔵資料も電子化作業：朝日新聞デジタル
開館７５周年を迎えた国立国会図書館＝キーワード＝が「デジタルシフト」を掲げた取り組みを進めている。インターネットで所蔵資料を公開し、個人閲覧も可能にするなど、収集保存の施設というイメージを脱皮して、より幅広い利用者を意識したサービスを拡充中だ。情報環境が変わり、また民主主義の危機や知の劣化、経済格…
第3回 分類記号（NDC）を使って戦前の未知文献を見つける | 皓星社（こうせいしゃ） 図書出版とデータベース
■前に件名でやりました 前著『調べる技術』第5講で、件名を使って〈見たことも、聞いたこともない本を見つけるワザ〉を紹介した。「NDLオンライン」（国会図書館――NDL――の蔵書データベース）を検索する場合、戦後のまじめな本には、本の主題を代表する特殊なキーワード「件名」が付与されているので、それで検索すると、未知の本（未知文献）を見つけることができる、というものだった。 今回は「分類」を使うワザをお教えする。 ■前提 ■分類に何種類かあるけれど、とりあえずNDCで 近代的な図書分類に何種類かある。世界的にはデューイ十進分類法（DDC）がデファクトなのだけれど、その形式をマネて昭和始めに開発されたのが日本十進分類法（NDC）。国会図書館独自のNDLCというものもあるけれど、NDCが国内ではデファクトを取っているので、NDCで説明する。 さらに言うと、NDLオンラインで、戦前・前後を通じて引け
国会図書館 電子書籍収集は時代の要請だ
電子書籍・雑誌などの電子出版物も、国民の知的活動の貴重な資産だ。デジタル時代に見合った形で、納本制度のあり方を見直していくのは自然な流れだろう。 国立国会図書館は、国内で刊行された全ての書籍や雑誌を所蔵することになっている。出版社が納本することが、法律で義務づけられているからだ。 ただ、国立国会図書館法ができた１９４８年当時、電子出版物の出現は想定されていなかった。 ２０１３年から、無料の電子書籍などが納入対象になり、今月１日からは法改正によって、出版社が一般に販売している有料の電子出版物の納入も義務化された。 出版科学研究所によると、２０２１年の日本の電子出版物の推定販売金額は４６６２億円で、前年よりも１８・６％増えた。紙を含む出版市場全体の３割に近い。 電子版のみで売られている書籍や雑誌も増えているが、これらは電子書店が販売を終了したり、システム障害が起きたりした場合、閲覧できなくなる
「国立国会図書館法等の一部を改正する法律案」が成立：オンライン資料の収集対象について
2022年5月25日、「国立国会図書館法等の一部を改正する法律案」が、参議院本会議において可決され、成立しました。 国立国会図書館（NDL）は、私人がインターネット等で出版（公開）したオンライン資料（電子書籍・電子雑誌）について、これまでは無償かつ技術的制限手段（DRM）のないものに限定して収集を行っていました。 今回の改正法では、現在免除されている有償又はDRMが付されたオンライン資料についても、NDLへの提供を義務付けています。収集は2023年1月から開始されます。 オンライン資料の収集に関する国立国会図書館法の一部改正について（NDL, 2022/5/26） https://www.ndl.go.jp/jp/news/fy2022/220526_01.html 国立国会図書館法等の一部を改正する法律案[PDF：448KB] https://www.ndl.go.jp/jp/news/
『8時だョ！全員集合』の台本も！ 「国立国会図書館」153万点の絶版資料をオンライン無料公開スタート
『8時だョ！全員集合』の台本も！ 「国立国会図書館」153万点の絶版資料をオンライン無料公開スタート 国立国会図書館は、5月19日から「個人向けデジタル化資料送信サービス」を開始。著作権法の一部を改正する法律により、絶版等資料をインターネットを介して個人に送信できるようになりました。「図書館送信資料」約153万点を利用できます。 国立国会図書館は、5月19日から「個人向けデジタル化資料送信サービス」（個人送信）を開始。著作権法の一部を改正する法律（令和3年法律第52号）により、絶版等資料をインターネットを介して個人に送信できるようになりました。 背景にはデジタル化への対応、コロナ禍によるデジタル化資料へのニーズの高まりがあります。 サービスの概要 絶版などの理由から入手困難な資料を、スマートフォンなどを用いてインターネット経由で閲覧できます。 すでに著作権保護期間満了や許諾などにより約56
デジタルコレクション配信拡大(確認)
>2022年5月19日 「個人向けデジタル化資料送信サービス」の開始について https://www.ndl.go.jp/jp/news/fy2022/220519_01.html >国会図書館で5月19日から新サービス。 >「絶版で入手困難」の資料など約153万点がネットで閲覧可能に https://www.huffingtonpost.jp/entry/story_jp_62848e48e4b0c2dce6567c81 2022-04-29 デジタルコレクション配信拡大(続々報) | すでに館内利用のできるIDを持っていれば「個人の登録利用者」に | 該当して新たな手続きは必要ないのではないかと推定しますが、 | 本当にそうかはサービスが拡大されたら確認してみます。 …というわけで、早速確認してみたところ、既存の登録でサービスを 利用可能で、こと改めて国会図書館まで出向く手間は不要でし
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「国会図書館には日本の全書籍が納本」が建前だけど、実情は全然違う…という話
東京本館６階食堂の営業を再開しました｜国立国会図書館―National Diet Library
日本図書館協会（JLA）目録委員会、『日本目録規則 2018年版』（NCR2018）を2023年3月1日付で更新
宮城で蔵書電子化の拠点が稼働開始 県と日本財団が連携し障害者の就労を支援 | 河北新報オンライン
国会図書館デジタル化のスキャナー部隊の最前線に「国家戦略の本気」が見える「神様たち……」「最後は人海戦術だよな」
https://twitter.com/yhkondo/status/1527253165963218944?s=12&t=8mNM4SywktSL_PnyluDodA
「Twitterやってる場合じゃない」国立国会図書館の絶版本閲覧サービスで大盛り上がり【やじうまWatch】
https://twitter.com/kimnagoya/status/1526945841277071360?s=12&t=4zUmVmJsOLa3RJQdHiNwbA