神奈川県生涯学習情報サイト 学びstyleかながわ
今回は、横須賀美術館の4つのボランティア活動のうち、 ギャラリートークボランティア、小学生美術鑑賞会ボランティアの皆さんにお話を伺いました。 横須賀美術館ボランティア （左から、祓川（はらいかわ）さん、芹澤さん、菊池さん） きっかけは『好き』だから 横須賀美術館でボランティアを始めようと思われたきっかけは何ですか。 芹澤：ボランティアの募集を知ったのは市の広報紙でした。美術館がとにかく好きで、2007年に地元に美術館ができると知り、こんなに嬉しいことはないと思いすぐに応募しました。 祓川：用事があり行政センターに行った際、1枚だけ残っていた横須賀美術館ボランティア募集のチラシを見つけたことがきっかけです。元々、美術館巡りが好きだったので、美術館の文字に引き付けられたのだと思います。募集チラシに書かれていた活動頻度などがちょうどよかったこと、障害児のサポートボランティアをしていた経験があった
青少年と辿る前川建築パフォーマンス
振付・演出：平原慎太郎！昭和を代表する建築家・前川國男氏が設計した文化施設3館（県立音楽堂、県立図書館、県立青少年センター）と、それに隣接する紅葉ケ丘の広場を移動しながら上演する新作パフォーマンスです。 出演者募集＜令和6年1月31日まで＞ ※終了しました※ 令和5年4月2日時点で満15歳以上の方 経験不問、性別問わず 応募方法等の詳細はマグカル・ドット・ネットのページ（別ウィンドウで開きます）を御覧ください イベント概要 日時：令和6年3月9日（土曜日）14時15分から16時（マルシェは14時から） 場所：県立音楽堂、県立図書館前川國男館（外観エリア）、県立青少年センター、紅葉ケ丘の広場 演目名：テンポ・デ・コンクリーイト～昼間の星を想った時（振付・演出 平原慎太郎） 予約不要、入退場自由、観覧無料 主催：神奈川県 共催：神奈川県立音楽堂（指定管理者：公益財団法人神奈川芸術文化財団）、神
東海道本線大船・藤沢間村岡新駅（仮称）設置に伴う工事等の施行に関する協定の締結について
本日、神奈川県、藤沢市及び鎌倉市と東日本旅客鉄道株式会社（以下「JR東日本」という。）は、村岡新駅（仮称）設置に伴う工事等を推進するため、「東海道本線大船・藤沢間村岡新駅（仮称）設置に伴う工事等の施行に関する協定書」（以下「施行協定書」という。）を締結しましたので、お知らせします。 1 施行協定書の概要 （1）協定締結日 令和6年（2024年）5月20日 （2）工事等の期間 令和6年（2024年）5月20日から令和15年（2033年）3月31日 （3）工事等の施行及び費用負担 工事等の施行は、JR東日本が行い、それに要する費用負担は、以下によるものとする。 ・工事等に要する費用 155億円 神奈川県の負担割合 30.0％ 藤沢市の負担割合 27.5％ 鎌倉市の負担割合 27.5％ JR東日本の負担割合 15.0％ 別紙「新駅の位置図、完成イメージ図」（PDF：318KB） 2 今後の予定
2023神奈川県 新型コロナウイルス感染症情報（20）38週｜神奈川県衛生研究所
令和5年9月18日から9月24日までの第38週の定点当たり報告数は全県9.85、県域10.52で、全国は11.01でした。 全県では、第38週の年代別定点当たり報告数は10歳代2.75で最多でした。10歳未満1.66、40歳代1.14、50歳代1.06が続きます。 9月20日時点の神奈川県内の新型コロナウイルス感染症入院症例数は1,378人（重症者数再掲34人）でした。
関東大震災関連資料等目録
令和5(2023)年は、大正12(1923)年の関東大震災発生から100年目の節目の年となります。これを機に、県内の公立図書館20館の協力を得て、次世代が関東大震災を学ぶための資料をピックアップしました。当時の様子や教訓を知ることで、大地震の恐ろしさや、災害への備えの重要性等を再確認する機会としていただきたく思います。 当リストの趣旨 次世代（主に中学生・高校生を想定）が震災について学ぶ上で参考になる資料のうち、次の利用方法を想定するものを掲載しています。 次世代が、通し読みをすることを想定した資料 次世代が、学習するために参考とすることを想定した資料 次世代を教える教育者が、教育現場等での利用を想定した資料 留意事項 所蔵館は、神奈川県立図書館の県内横断検索機能を用いて確認したものであり、令和5年8月現在の情報です。確認時点で、松田町図書館についてはシステム不具合により検索不能であったた
関東大震災100年事業特設ページ
大正12年（1923年）9月1日に発生した関東地震（関東大震災）、震源域の直上にあった神奈川県では、県内全域で強震や津波、火災等による被害が多発しました。 関東大震災の被災状況は、東京市（当時）の地震大火の陰に埋もれがちですが、とりわけ横浜市域の建物被害や土砂災害、延焼火災等はいずれも東京市を上回り、根府川駅（小田原市）で発生した土石流災害や、鎌倉の沿岸部を襲った津波により甚大な被害を受けるなど、まさに「関東大震災は、神奈川県直下で起きた神奈川の地震」と捉えることができます。 令和5年度（2023年）は、関東大震災の発生から100年目を迎える節目の年となります。 これを契機に、震災の教訓を捉え直すことにより、地震災害を我が事と捉え、安全・安心なまちづくりの担い手にその教訓を共有・浸透し、減災に向けた取組みを一層推進するため、「関東大震災100年事業」として、地震防災対策の普及啓発の強化を図
感染防止対策取組書・LINEコロナお知らせシステム
新着情報 2021年11月12日 「感染防止対策取組書」の無断登録にご注意ください。 2020年9月23日 すべての業態に対し、実施している感染対策のチェックリストに「業界ガイドラインの遵守」を追加しました。 2020年8月26日 感染防止対策取組書を更新しました！詳しくはこちら 概要 事業所（店舗など）で取り組む感染防止の対策が一覧で分かる「感染防止対策取組書」を県が発行します。取組書を店舗やイベント会場に掲示いただくことで、県民の皆さまが安心・信頼して利用できます。 また、取組書にとともに発行するQRコードを利用し、店舗・施設等の利用者の皆さまの感染リスクを保健所が速やかに、必要に応じてフォローアップするための仕組みとして「LINEコロナお知らせシステム」を提供しています。これにより、感染者が訪れた場所を同じ時間帯に訪れた方に対してLINEメッセージをお送りします。 事業者の皆様は、安
知事メッセージ（令和4年8月26日）
「かながわBA.5対策強化宣言」を9月30日まで延長 3年ぶりの行動制限のない夏休みももうすぐ終わりです。 本県の新型コロナの新規感染者は、やや減少傾向にあるものの、未だに 1万人前後で高止まりしており、発熱外来など医療体制がひっ迫した状態は、依然として深刻です。 そこで、本日、県は、8月2日から今月31日までとしていた、 「かながわBA.5対策強化宣言」を、9月30日まで延長することとしました。 学校では2学期が始まります。県民の皆さんには、引き続き、家庭でも、学校でも、職場でも、適切なマスクの着用や、効果的な換気等の、基本的感染防止対策の徹底をお願いします。 また、ワクチンは感染予防や重症化予防に効果があることが示されています。若い方は3回目接種を、高齢者など条件を満たした方は4回目接種を、積極的にご検討ください。 さらに、発熱外来や病床への負担を減らすため、重点観察対象者を除き、セル
宿泊療養・自宅療養者に係る医療費公費負担について
宿泊療養又は自宅療養の対象となった軽症者等が、療養期間中に医療機関等で受診した新型コロナウイルス感染症に係る医療費は公費負担の対象となります。 令和5年5月8日、医療費の公費支援は変更になりました。 令和5年3月、厚生労働省より「新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけの変更に伴う医療提供体制の移行及び公費支援の具体的内容について」（令和5年5月16日最終改正）が発出されたことに伴い、公費支援も変更になりました。 令和5年5月8日以降はこちら（別ページ）にてご確認ください。 以下、令和5年5月7日までの公費支援について 1.概要 新型コロナウイルス感染症に係る医療のうち、保険給付（健康保険等が負担する医療費）分を受けた後なお残る自己負担額について、公費にて補助します。 患者が、公費対象となる自己負担額を既に支払い済みの場合、原則、県から患者に対する「償還払い（以下、「5.償還払い制度
カナガワ・アップデイツ8月号
To English page 県立図書館の新しい「本館」がオープン！ 現在、再整備が進む県立図書館。9月1日に、新しい「本館」がオープンすることになりました。県立図書館の専門性や広域性に加え、本を介して同じ興味を持つ利用者同士が出会い、交流し、共に学ぶことができる「価値を創造する図書館」として、これまでになかった次の機能・設備が加わります。 「学び⇔交流エリア」は、本を介して人と人とが出会い、議論しながら共に学びを深めることができるスペースです。また、「Lib 活＊」など新たな取組を展開します。 ＊「Lib 活（リブカツ）」は、「Library」と「部活」をつなげた造語で、図書館を活用して部活動のように同じ興味を持つ仲間と継続して学べるプログラムです。 今年度は次の３つを開催します。 ・専門家を交えて、働く世代に身近な社会の課題を議論する after５ゼミ ・神奈川県の半世紀に関する年表
新型コロナ 自主療養届出制度について
県の自主療養届出制度は終了しました。令和4年9月26日に開設された「陽性者登録窓口」をご活用ください。 【お知らせ】 全国一律での発生届の全数届出の見直しに伴い、令和4年9月26日から県の自主療養届出制度は終了し、新たに「陽性者登録窓口」を設置しました。詳しくは「新型コロナ 全数届出の見直しについて」をご覧ください。 なお、令和4年9月25日までに自主療養を開始された方の療養証明書は、引き続き県で発行いたします。 各保険会社が「自主療養届出制度」での保険金請求に対応しています。保険金の請求には自主療養終了後に改めて「療養証明書（自主療養専用）」の申請が必要です。なお、各保険会社で令和4年9月26日から請求対象の見直しを行います。 対応保険会社・団体一覧＞ 療養証明書（自主療養専用）の申請＞ 目次 1 自主療養届出制度とは2 自主療養届出制度を選択する条件3 自主療養届出を選択された方へ4
電子書籍サービスを開始します！
神奈川県立の図書館（県立図書館及び川崎図書館）では、令和4年6月1日（水曜日）午前9時から、電子書籍サービスを新たに開始します。調査・研究に役立つ辞書・事典など85タイトルの電子書籍を、お手持ちのパソコン、スマートフォン、タブレットで、図書館の外でも24時間ご利用いただけます。 1 サービスを利用できる方 神奈川県立の図書館の図書館カード（利用登録）を持っている方 （注記）図書館カードをお持ちでない方は利用登録が必要です。 利用登録は、神奈川県内に在住・在勤・在学の方が対象です。お名前とご住所が確認できるもの（マイナンバーカード、健康保険証、運転免許証等）をお持ちのうえ、各図書館において、ご本人が手続きをしてください。郵送でも手続きができます。 2 利用方法 神奈川県立の図書館のホームページ（https://www.klnet.pref.kanagawa.jp/（別ウィンドウで開きます））
「学校図書館ボランティアハンドブック」を改訂しました
学校図書館ボランティアの役割やマナー、活動例などを紹介し、これから小・中学校等の図書館で活動を始めようとする方、あるいは、始めたばかりの方のための入門書として学校図書館ボランティアハンドブックを公開しています。 学校図書館ボランティアハンドブック ～子どもと本の架け橋に～ 学校図書館ボランティアハンドブックとは このハンドブックは、学校図書館ボランティアの役割や心得、具体的な活動事例を紹介し、これから学校図書館で活動を始めようとする方、あるいは、始めたばかりの方のための入門書となっています。 学校図書館ボランティアハンドブックの改訂について 平成３１年３月に策定した「かながわ読書のススメ～第四次神奈川県子ども読書活動推進計画～ 」において、子どもの読書活動を進めるため「学校図書館の利活用の促進」を取組の１つとして位置付けています。 そこで、学校図書館ボランティアとして活動できるよう、また、
新型コロナ 自主療養届出制度について
県の自主療養届出制度は終了しました。令和4年9月26日に開設された「陽性者登録窓口」をご活用ください。 【お知らせ】 全国一律での発生届の全数届出の見直しに伴い、令和4年9月26日から県の自主療養届出制度は終了し、新たに「陽性者登録窓口」を設置しました。詳しくは「新型コロナ 全数届出の見直しについて」をご覧ください。 なお、令和4年9月25日までに自主療養を開始された方の療養証明書は、引き続き県で発行いたします。 各保険会社が「自主療養届出制度」での保険金請求に対応しています。保険金の請求には自主療養終了後に改めて「療養証明書（自主療養専用）」の申請が必要です。なお、各保険会社で令和4年9月26日から請求対象の見直しを行います。 対応保険会社・団体一覧＞ 療養証明書（自主療養専用）の申請＞ 目次 1 自主療養届出制度とは2 自主療養届出制度を選択する条件3 自主療養届出を選択された方へ4
津波注意報に伴う緊急速報メールの配信について
トンガ沖の火山噴火に伴い気象庁が発表した津波注意報について、県内沿岸部の市町を中心にプログラムの設定ミスにより、緊急速報メールを何度も配信したことが判明しましたので、報告します。 県民の皆様におかれましては、ご迷惑をおかけし、深くお詫び申し上げます。 1 概要 令和4年1月16日午前0時15分に気象庁より発表された津波注意報に関して、本県から自動的に緊急速報メールを何度も配信した。 2 配信地域 16市町 (横浜市、川崎市、横須賀市、平塚市、鎌倉市、藤沢市、小田原市、茅ヶ崎市、逗子市、三浦市、葉山町、寒川町、大磯町、二宮町、真鶴町、湯河原町) ※携帯電話事業者の基地局から配信するため、基地局等の関係で、隣接する地域にお住まいの方は緊急速報メールを受信された場合があります。 3 原因 緊急速報メールを配信するシステムである災害情報管理システムの委託業者によるプログラム設定ミス
抗原検査キット配布事業
神奈川県ではLINEアンケート回答者や児童等のいる家庭を対象に抗原検査キットを配布しました。本ページではその内容をまとめています。 事業概要 事業の結果速報 事業の背景 本事業によって期待されること 事業展開 神奈川県抗原検査キット適正使用推進協議会 参考 事業概要 第1弾 2021年10月31日終了 有症状者が医療機関を受診せず、感染が確認できない。 セルフチェックにより個人が医療機関の受診や外出(通勤等）自粛を選択することを実証。 第2弾 事業終了 12歳未満の児童が在籍する施設でクラスターの発生件数が増加。 抗原検査キットを学校経由で配布し、各家庭でセルフチェックを実施。 第3弾 事業終了 第2弾で配布の対象外であった、未就学児や神奈川県外の学校等に在籍する児童等に抗原検査キットを配布し、各家庭でセルフチェックを実施。 抗原検査キットの一般販売 このページの先頭へ戻る 事業の結果 令
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