来年も作りたい！ふきのとう料理を満喫した　2024年春の記録 春は自炊が楽しい季節 1年の中で最も自炊が楽しい季節は春だと思う。スーパーの棚にやわらかな色合いの野菜が並ぶと自然とこころが弾む。 中でもときめくのは山菜だ。早いと2月下旬ごろから並び始めるそれは、タラの芽、ふきのとうと続き、桜の頃にはうるい、ウド、こ…

nyanko-wonderfulさんとBaatarismさんが相次いで消費税増税を取り上げ、消費税をはじめとする各種税金の推移グラフを示した。それらのグラフを見て小生の目を惹いたのが、話題の消費税や法人税の推移もさることながら、バブル崩壊以降の所得税の急低下ぶりであった。 nyanko-wonderfulさんの示されたデータソース「長期時系列データ｜統計情報｜国税庁」を見てみると、一口に所得税と言っても、まず申告所得税と源泉所得税に分かれ、さらに源泉所得税の対象所得が、利子所得、配当所得、上場株式等の譲渡所得等、給与所得、退職所得、報酬・料金等所得、非居住者等所得に分かれていることが分かる。そこで、以下では、所得税を申告所得税、利子所得税、配当所得税、給与所得税、およびそれ以外の所得税に分け、法人税と消費税と並べて描画してみた（単位：兆円［以下同じ］）。 これを見ると、申告所得税、利子所得

個人的に色々あって、しばらくブログの更新をお休みしていました。 その間に菅直人政権が発足したのですが、この政権は菅首相をはじめ、仙谷官房長官、野田財務相、枝野幹事長、玄葉政調会長と、消費税増税を主張する政治家ばかり要職についた政権でした。案の定、菅総理は突然消費税増税を打ち出し、この問題が参院選の最大の争点になっています。 しかし、今回の選挙では、最初に消費税10%への増税を打ち出したのが、やはり増税派である谷垣総裁や石破政調会長を擁する野党自民党で、菅総理はそれに相乗りする形で消費税増税を打ち出しています。そのため、与党と野党第一党の双方が消費税増税を訴え、社会党、共産党、国民新党、みんなの党などの小政党がそれに反対するという奇妙な構図になっています。一方で、たちあがれ日本や日本創進党のように消費税増税を支持する小政党もありますし、公明党や新党改革のようにその中間にいる政党もあります。

●Paul Krugman, "In The Long Run, We Are Still All Dead"（Paul Krugman Blog, June 25, 2010） Mohamed El-Erianの記事を読んだんだけど、彼が一体何を言わんとしているのか理解しかねてちょっと当惑してしまっている。彼が推奨しようとしている政策は正確なところ一体何なんだろうか？　ともかく、私を当惑させている話はこういうことだ。彼は次のように書いている。 今や世界は深刻な構造問題に直面しつつある。しかしながら、各国のリーダーたちは短期的、循環的なものの見方に固執したままである。 全く同意しないね。どちらかというと、各国のリーダーたちは彼が指摘しているのとは正反対の問題に頭を悩ませているようだ。ドイツのお偉方に対して彼の国の高失業や眼前に立ちはだかるデフレの脅威といった（短期的、循環的な）話題を持ちか

とても楽しみに待っていました。御本をお送りいただき大変嬉しいです。最近、リフレ派の人たちの本は何度もじっくり読み返すことを意識的にしようとしています。自分の血肉に変えるために必要な作業だという意識からです。そして岩田先生の本は、その意味でも体系的に日本の政策問題を考える格好の指南書です。 冒頭で現在の民主党政権の政策を、政策の割り当て基準から厳しく評価していきます。ここだけでも一冊分の内容ですね。成長分野は政府が決める能力もその資格もないことを明瞭な論理で説き明かしています。環境政策、高速道路無料化、子ども手当、農家の個別所得補償制度などが次々と経済学の明瞭な尺度で批判されていくのは、読者にとっても得難い武器をもらった感じになるでしょう。 日本の長期停滞をもたらしたのは、構造要因か、それとも日本銀行の失敗による循環的な要因か、この対立について最新の実証結果を応用しながら、「ゾンビ企業仮説」

スコット・サムナーが表題のエントリを書いている（原題は「A little more inflation or a little more socialism?」）。以下はその拙訳。 1930年代、右派は、適度なインフレ（物価を大恐慌以前の水準に戻す）と、より社会主義的な社会の間で選択を迫られていた。彼らは大きな政府が好きではなかったが、インフレ政策には最大限の抵抗を示した。結果として、1929年から1933年の間にデフレ政策が取られた。もちろん有権者は25%の失業率を受け入れず、結局、インフレの代わりに大きな政府が我々のもとに残された。 このビデオが示すように、今日の我々は基本的に同じ選択に直面している。我々は金融政策で景気を上向かせることができるが、一方で、ファニーとフレディが何千億ドルも蕩尽するのを放置し、自動車産業を国有化し、失業給付を99週まで延長する、といったこともできる。それで

昨日のエントリでEconomist誌のbuttonwoodというブログに触れたが、そこに以下のような記事があった。 SHAKE the ketchup from the bottle/first, a little, then a lottle. We've all struggled to deal with Heinz's best known variety. And the pseudoplastic nature of the sauce helps explain why quantitative easing could, if things go wrong, end up in hyperinflation.　As Tim Lee of pi Economics suggests The central bank keeps "shaking the bottle" (i

田中秀臣著『デフレ不況　日本銀行の大罪』を読むのには随分時間がかかった。文章は読みやすいし、とても良い内容なんだけど、本書が批判している日本銀行の言動にいちいちムカムカしてしまって読み進めるのが難しかった。 本書は経済学の本であると同時に、経済学者がジャーナリスティックな視点から日本銀行を批判した本だ。なので、まず日銀の社会的に問題のある言動が紹介されて、その上で日銀の経済学的なおかしさが解説される。ので、経済学に馴染みのない人でも何がどう問題なのかよく分かると思う。 2009年11月4日に、白川日本銀行総裁は「デフレリスクによって景気が上下動する可能性は少なくなった」(p.28) と述べている。ところが同じ月の30日には「デフレ克服のための最大限の努力を行っていく」(p.30) と正反対のことを変な言い回しで述べた。この変身イリュージョンの理由は、この間に日銀が否定してきたデフレを政府が

ラジャンが6/10ブログエントリで超低金利政策への疑問点を8つ挙げている。 短期金利を低く抑えることによって長期金利が低下し、企業投資が促進されると言われる。しかし、ゼロ金利から低水準のプラスの金利に引き上げることによってどの程度の追加投資が見送られるかは定かではないし、個人的にはその額が大きなものではないことに賭けても良い。現在、大企業は、資金調達の資本コストをそれほど気にしておらず、それよりは収益、および、米国内に投資すべきかそれとも業務海外に移転すべきかについて懸念している。中小企業はそもそも資金調達できるかどうかを懸念しており、そのコストはやはりさほど気にしていない。十分な警告を発した上で小幅の引き上げによって金利を2〜2.5%にした場合、企業投資への影響がまったく無いとは言わないが、市場の準備が出来ていれば、投資や市況への悪影響は小さなものに留まるだろう。 低金利は住宅をはじめと

日経・経済図書文化賞を受賞し、従来の昭和恐慌の解釈（バブルの自生的崩壊、財政出動での回復、最終解決は戦争など）を覆し、新しい解釈（金本位制の足かせという金融緊縮スタンスが長期停滞の真因、昭和恐慌からの脱出はデフレ期待からインフレ期待をもたらす金融政策主導の政策レジーム転換、高橋財政の下でほぼ昭和恐慌は出口政策も完了するはずだったが、クーデターで戦時体制へ、当時のマスメディア、経済学者たちの不景気＝デフレ政策への賛同など）を提起した画期的な論文集です。 まさにこのタイミングで読まれるべき本の筆頭でしょう。 昭和恐慌の研究 作者: 岩田規久男出版社/メーカー: 東洋経済新報社発売日: 2004/03/19メディア: 単行本購入: 5人 クリック: 99回この商品を含むブログ (39件) を見る

『Voice』6月号のクルーグマンのインタビューです。 ギリシャ危機は、ギリシャの財政コントロールが伝統的に出来ていないと、さらにユーロに加盟したことで自国通貨の切り下げをすることもできずに、ギリシャの財政危機はある意味必然というのがクルーグマンの見立てですね。他にもアイルランド、ポルトガル、イタリアの財政危機の可能性もあるが、ギリシャほどひどくない、という観測です。それをうけて、日本の財政状況も20年持ちこたえるような状態ではない、というの発言を。 ところでクルーグマンの財政危機の真因は、この20年以上にわたる経済の停滞にあります。ここが日本にいる財政危機論者と決定的に異なるところでしょう。そのためクルーグマンが提起する財政危機の回避方法は、とりあえずは外需主導の経済成長を達成できるか否かが現実的可能性としてあります。 日本が自らその長期停滞から脱するにはインフレ目標を３，４％に設定する

Mostly Economicsでフリードマンの中央銀行の独立性に関する意外な見方が紹介されている。 ソースは、影の公開市場委員会（Shadow Open Market Committee＝SOMC）*1の文書サイトにあるアンナ・シュワルツの小論。 It may be of some surprise that Milton Friedman, a believer in limited government, proposed subordinating the Fed to the Treasury department not as an ideal but as an improvement of existing arrangements. He contended that it would result in a single locus of power on moneta

実は今日（金曜日）の昼間に、ふと天気のよさに誘われて母校に出かけてきました。そのときにリアルつぶやきをしにある方の研究室に伺った際に、この本『伝説の教授に学べ! 本当の経済学がわかる本』のゲラを拝読させていただきました。かん口令（笑）がひかれているので、いままで黙っていましたが、ついにアマゾンで予約が始まったようです。 ゲラを読んだ感想は、ともかくいままでにない経済学講義だということです。個性がこれだけ強いと同時に、それぞれの分野のトップランナーですので、どうなるか、と思ったのですが、これ宣伝でもなんでもなく、本当に独創的で、また挑発的で（ここがかなり）、また啓発的です。面白いので、そのままゲラ持ってきちゃおうかな、と思ったぐらいですから。 上念さんの本とともに、この二冊が旋風を起こすことは疑いないです！　あー、早く読みたい　やっぱ、持ち逃げしてくればよかった　笑 伝説の教授に学べ! 本当

特に大した感想があるわけでもないが、Twitterで書いたことを（微修正して）まとめただけである。 誰が次の首相になっても、名目経済成長率の目標値で、だいたいその政権の性格がわかる。２％ならば財務省の影響が最も強くかつ増税傾斜度大、３％では多少、政治の力が作用。ただしベースは財政拡張。４％（以上）は現状ではありえないが最も望ましい選択肢。 管直人氏首相になつたら江戸時代が理想らしいので、名目経済成長率の目標値が０とか１％とか、そもそも成長率至上主義を捨てると宣言してもおかしくない。というかそれ（＝成長率の目標の放棄）がいまインパクトと熱狂をもって迎えられかねない土壌を日本は有しているかもしれない。 しかし管氏が最近いってるのは、乗数効果１１の増税経済学。高橋洋一さんは近著で、これを小野善康さんの助言によるとしている。しかし本当にこれが小野さんの助言なのかなあ？　小野理論では乗数効果がないか