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いろいろな病気を媒介するマダニ 私は学生時代から野山で昆虫を探してきた。だんだんと調査地は広がり、今では世界中のあちこちにでかけて、昆虫採集をしている。その分、危険な生き物に出会う機会も多い。海の生き物について触れるとキリがないので、ここでは陸域の生き物について、いくつかの経験をお話ししたい。 まずは日本である。日本の野山ほど世界的に安全な場所は多くない。いや、これはもはや過去形かもしれない。その前提もだんだん崩れている。 今、日本の野山で何が一番怖いかというと、それはマダニ類である。ヤマトマダニ、フタトゲチマダニ、タカサゴキララマダニなど、身近にもさまざまなものがいる。 そもそもの始まりは温暖化や植林政策に起因するシカやイノシシなどの大型哺乳類の増加で、そういう動物から吸血するマダニ類が増え、哺乳類の活動場所の広がりとともに、人間が刺される機会も増えた。 マダニ類はいろいろな病気を媒介す
福島大環境放射能研究所の研究者らが、東京電力福島第1原発事故の帰還困難区域とその周辺に生息するイノシシとヘビの染色体を調べた結果、原発事故の被ばくによるDNAの損傷などの悪影響は確認できなかったとの研究成果をまとめた。研究チームは「原発事故により慢性的に低線量被ばくをする状況でも、これらの野生動物が問題なく生息していることを示している」としている。 国際雑誌エンバイロメント・インターナショナル10月号に発表した。同研究所のトーマス・ヒントン客員教授(67)のほか米コロラド州立大、米ジョージア大の研究者らが低線量被ばくが野生動物に与える影響を調査し、特に生理機能が比較的人間に近いイノシシと、地表や樹上といった放射性物質がある場所に接触しているヘビ(アオダイショウ)に着目した。 2016~18年、帰還困難区域の浪江町や大熊町、双葉町、さらにその周辺で捕獲されたイノシシ45個体、また浪江町などで
散歩に行った後に犬がお腹をこわした場合や外に出る猫が体調が悪くなった時に「除草剤が原因ではないですか?」と問われることがあります。 除草剤が残留した原料で作られるペットフードの犬猫への影響を心配する人もいるかと思います。 除草剤で最も使われているのはラウンドアップという商品で成分はグリホサートです。 犬猫に対する除草剤(ウランドアップ、グリホサート)の影響についてまとめます。 グリホサートの安全性 販売会社のHPでは Q.ペットがいる庭に散布したいのですが? A. 人と同様に散布当日は、散布した場所にペットが入らないように注意してください。 Q. 散布後、いつ子供やペットが入っても大丈夫ですか? A.ラウンドアップマックスロードの散布当日は、縄囲いや札を立てるなど配慮し、使用区域に立ち入らないように注意してください。 Q.使い続けて、土を悪くすることはないですか? A. ラウンドアップマッ
ポイント 農研機構動物衛生研究部門は、2020年11月5日から2021年2月16日までに国内の家禽(かきん)及び野鳥から得られた検体のうち、H5N8亜型1)高病原性鳥インフルエンザウイルス2)57株の全ゲノムを解読しました。これらのウイルスが保有する8本の遺伝子分節の組み合わせを解析したところ、5種類の遺伝子型のウイルスが国内に侵入していることが明らかになり、家禽での発生には4種類の遺伝子型のウイルスが関与していることがわかりました。 概要 今季初めてのH5N8亜型高病原性鳥インフルエンザウイルス (highly pathogenic avian influenza virus: HPAIV)が、2020年10月24日に北海道で野鳥の糞便から発見され、2020年11月5日には日本国内の家禽でH5N8亜型高病原性鳥インフルエンザ(HPAI)3)の発生が確認されました。その後2021年2月28
*10:37JST 6190 PXB 654 +48 大幅に3日ぶり反発。残留農薬研究所(茨城県常総市)と業務提携契約を締結したと発表している。残留農薬研究所は農薬に特化した安全性評価の受託試験施設。業務提携で農薬など化学品の安全性評価に関するフェニックスバイオ製品の受託試験業務を同研究所に委託するとともに、農薬の安全性評価でのPXBマウス(ヒトの肝細胞を持つキメラマウス)の市場拡大を目指す。 《HH》 当コンテンツはFISCOから情報の提供を受けています。掲載情報の著作権は情報提供元に帰属します。記事の無断転載を禁じます。当コンテンツにおけるニュース、取引価格、データなどの情報はあくまでも利用者の個人使用のために提供されているものであって、商用目的のために提供されているものではありません。当コンテンツは、投資活動を勧誘又は誘引するものではなく、また当コンテンツを取引又は売買を行う際
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韓国政府は5日、南西部の農場で飼育されていたアヒルが、高病原性の「H5N8型」の鳥インフルエンザウイルスに感染していたことを確認したと発表しました。韓国では、農場だけではなく、野生の鳥でも鳥インフルエンザウイルスの感染が相次いで確認されていて、韓国政府は警戒を強めています。 韓国の農林畜産食品省は5日、南西部チョルラ(全羅)南道の農場で飼育されていたアヒルが高病原性の「H5N8型」の鳥インフルエンザウイルスに感染していたことを確認したと発表しました。これを受けて、この農場で飼育されている9800羽のアヒルと、半径3キロ以内の農場で飼育されている49万羽余りのニワトリなどは殺処分されることになりました。 韓国の農場では、先月28日にチョルラ(全羅)北道で、おととし3月以来となる鳥インフルエンザの発生が確認されたのに続いて、今月2日には南東部キョンサン(慶尚)北道でも鳥インフルエンザが発生し、
農研機構は、今シーズン香川県で発生した高病原性鳥インフルエンザのウイルスは昨年冬にヨーロッパで流行したH5N8亜型と近縁であることが判明したと11月25日に発表した。この秋、渡り鳥とともに大陸を渡って日本に侵入したと考えられるという。 農研機構は11月5日に香川県三豊市で確認された今シーズン国内1例目(香川1株)と8日に東かがわ市で確認された国内2例目(香川2株)の全ゲノム配列を解読したところ、遺伝子の相同性が99.5%と高いことが示された。 さらにこれらのウイルスの8本すべての遺伝子分節が、2019年~20年の冬にヨーロッパの家きんと野鳥から分離されたH5N8亜型の高病原性鳥インフルエンザウイルス(ヨーロッパ株)と98.4%という高い相同性を示した。 また、北海道大学の独自調査で10月に北海道紋別市の野鳥から採取された株も香川株と99.1%という高い相同性を示した。 こうしたことから20
豚熱に感染した野生イノシシの発見が西日本で相次いでいる。10月中旬以降、奈良、大阪、和歌山の3府県で感染イノシシが初めて確認された。農水省は封じ込めに向け、いわゆる経口ワクチンベルトを設けて対策を進めてきたが、抑え込めていないのが現状だ。西日本での一層の感染拡大が懸念される中、養豚関係者は警戒感を強めている。 野生イノシシを巡っては2018年9月、岐阜県で初めて豚熱の感染を確認。その後、全国にじわじわと広がっている。同省は感染拡大を食い止めようと、経口ワクチンベルト対策を始動。西日本では当初、三重、福井、滋賀の3県を貫くようにワクチンベルトの構築を進めた。 だが、野生イノシシの感染拡大に歯止めがかからない中、ワクチンベルトの“最終ライン”は徐々に移動。現在では、兵庫と京都・大阪の府県境まで後退している。 10月に入り、感染イノシシの確認が近畿地方で相次ぐ。14日の奈良を皮切りに、29日の大
ポイント 農研機構動物衛生研究部門は、今年11月5日と8日に香川県で発生した高病原性鳥インフルエンザ1)の原因ウイルスの全ゲノム解析を行いました。その結果、このウイルスは昨冬にヨーロッパで流行したH5N8亜型高病原性鳥インフルエンザウイルスが、今年の秋に渡り鳥と共に大陸を渡って日本に侵入したと考えられます。野鳥が運ぶ高病原性鳥インフルエンザウイルスが養鶏場内に侵入しないように警戒が必要です。 概要 2020年11月4日と7日に香川県の2戸の養鶏場で鶏の死亡数増加が報告され、死亡鶏からA型インフルエンザウイルスが検出されました(香川1株、香川2株)。両農場から検出されたウイルスは、共にH5N8亜型2)であり、国際獣疫事務局(OIE)の定める基準により高病原性鳥インフルエンザウイルス(highly pathogenic avian influenza virus: HPAIV)3)であることが
イノシシの生息域が北に広がり、越冬するのが難しいとされてきた東北地方で捕獲数が増えている。東北6県の2019年度の捕獲数は4万3885頭となり、5年間で2倍以上に増えた。地球温暖化や、個体数の増加などが影響しているとみられる。イノシシは農作物に食害を与えるだけでなく、豚熱の感染源となる恐れもあり、各県とも警戒を強めている。 温暖化影響か 6県の捕獲数は15年度に2万701頭で、この5年間で2万3000頭以上増えた。イノシシは冬に30センチ以上の積雪が70日以上続く地域だと、餌となる植物を見つけられず越冬が難しいため、生息地の北限は宮城県とみられていた。 しかし、19年度になって本州最北端の青森県で3頭が捕獲された。県によると、17年度から目撃情報が増えているという。秋田県も5頭だが、16年度以降、捕獲が増えている。山形県は増加幅が大きく、15年度比8・7倍の2002頭になった。岩手県も同8
群馬県高崎市で発生した豚熱について農水省は7日、感染したイノシシから野生動物を介して農場にウイルスが持ち込まれた可能性が高いとの見方を示した。離乳豚の飼育箱周辺にカラスや猫、ネズミなどが侵入していた。同省は県に対し、県内の全農場に飼養衛生管理基準の確認や順守の再徹底、早期通報を求めるよう指導した。 同日、専門家でつくる同省の疫学調査チームでまとめた。飼育箱の半数には屋根がなく、防鳥ネットなどもないこと、飼育箱に入る際は長靴の消毒などは行っていないことも感染の要因に挙げた。農場内のウイルス感染状況を踏まえ、感染した時期は7月末~8月中旬と推定した。 農場から県への通報は9月25日だったが、「(県が任命している獣医師の)家畜防疫員が子豚の下痢と死亡を確認した17日には豚熱を疑うべきだった」(同省動物衛生課)と指摘した。繁殖豚や肥育豚にはワクチンの効果を確認できたとしている。 豚熱拡大を防ぐには
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