シンバクブワ・クトカアフリカはヒアエノドン科という絶滅哺乳類のグループに属する大型肉食獣で、あごの大部分と頭骨、骨格の一部がケニアで見つかっていた。（ILLUSTRATION BY MAURICIO ANTON） アフリカ、ケニアのナイロビ国立博物館の引き出しに何十年も保管されていた化石が、新たな分析により、ホッキョクグマより大きい絶滅動物であると判明。新種「シンバクブワ・クトカアフリカ（Simbakubwa kutokaafrika）」と命名され、古脊椎動物の学術誌『Journal of Vertebrate Paleontology』に発表された。 論文によると、この強力な捕食者が地上をのし歩いていたのは今から約2200万年前のこと。シンバクブワはスワヒリ語で「大きいライオン」という意味だが、この動物はネコ科動物ではなく、ヒアエノドン科という肉食哺乳類のグループに属している。ちなみに、

地球で最大規模の動物の移動は、毎日行われているが、それを見ることはできない。夜、無数の小さなプランクトンが、餌を食べに海面に浮上するのだ。（字幕は英語です） 月が動物、特に海に住む動物に及ぼす影響は大きい。 月の満ち欠けに応じて、海の動物たちは興味深く、ときに奇妙な行動パターンをみせるが、最近の研究によって、さまざまな動物が月のリズムに同調する体内時計を持つことが明らかになってきた。 こうした研究により、動物の知られざる側面が明らかになるほか、人間を含む動物が持つ体内時計の理解を深める手がかりも得られる。（参考記事：「睡眠科学でも超重要！ 時計遺伝子の発見にノーベル賞」） 体内時計を最初に進化させたのは海の生きものだ。そのため、海洋生物の体内時計を研究することで、それがどのように進化したのか、どのような働きや相互作用があるのか、多くのことがわかる、と英スコットランド海洋科学協会の研究員キム

緑のコケに覆われた森を歩き、カナダ、ブリティッシュコロンビア州スコーミッシュ近郊のディークス湖を目指すハイカー。ハイキングにはのどかなイメージがあるが、経験を積んだハイカーでさえ道に迷うことがあり、実際、死者も出ている。捜索救難の専門家によれば、ハイカーにできる最も重要なことは、予定通りに帰宅できなかったときのため、複数の人に旅程を伝えておくことだという。（PHOTOGRAPH BY CHRISTOPHER KIMMEL, AURORA） 米カリフォルニア州ハンボルト郡で2019年3月1日、5歳と8歳の姉妹が、自宅近くの森へ散歩に出かけて、行方がわからなくなった。3万平方メートル超ある森に捜索隊が入り、44時間後、ハックルベリーの茂みの下で身を寄せ合う姉妹が発見された。二人の体は冷え切り脱水状態だったが命に別状はなく、無事に救助された。 Webサイト「SmokyMountains.com」

ハワイ原産のハイビスカスの仲間（Hibiscadelphus woodii）。国立熱帯植物園の研究者が再発見した。（PHOTO COURTESY OF KEN WOOD, NATIONAL TROPICAL BOTANICAL GARDEN） 米国ハワイ州、カウアイ島のカララウ渓谷にある人里離れた険しい断崖絶壁に、人が近づくことはほぼ不可能だ。カウアイ島に拠点を置く国立熱帯植物園（NTBG）の研究者は、何十年もの間、危険な稜線を歩いてその崖にたどり着き、垂直に切り立つ絶壁をロープで下り、希少な在来植物を探して隅から隅までくまなく調べてきた。 しかし今、彼らは新たな道具を手に入れた。ドローンである。そして1月下旬、驚くべきものを発見した。2009年に見られたのを最後に絶滅したと考えられてきたハイビスカスの仲間（Hibiscadelphus woodii）が、断崖絶壁に生えていたのだ。 この種

2019年4月17日 正午　一部加筆修正 2018年RIETIコラムで韓国の福島産を中心としたわが国水産物輸入制限に関するWTOパネル報告（注1）について解説したが（川瀬 2018）、当該案件の上級委員会報告書（注2）が日本時間4月12日未明に公表された。ここ数日報道やネット上で発言が溢れかえり、日韓共に極めて本件に関心が高いことから、2018年の拙稿のフォローアップを兼ねて簡単に解説しておきたい。 それにしても本件の結果には筆者も驚かされた。これは日韓政府共に同様だろう。両政府閣僚は、パネルの判断が大きく変更されないとの予測のもと、まず菅官房長官が8日の記者会見では措置撤廃の期待感を示し（産経2019.4.8）、韓国の文成赫海洋水産部長官も着任前の公聴会で、「敗訴したとしても最長15カ月間の履行期間がある。この期間を最大限活用し、国民の安全と健康を最優先に、対策を講じる」とコメントしてい

河野太郎外相は23日の閣議で2019年版外交青書を報告した。18年版にはあった「北方四島は日本に帰属する」との表現が消えた。「北朝鮮に対する圧力を最大限まで高めていく」との文言も削除された。4島を実効支配するロシアと、拉致問題解決に応じない北朝鮮への態度を一定程度軟化させることで、それぞれとの交渉を前進させる狙いがある。 北方領土の記述で19年版は日本の法的立場に関する説明を回避。「問題を解決して平和条約を締結」するとの言い回しにとどめた。18年版にあった「未来志向の発想により、平和条約の締結を実現する」も踏襲しなかった。

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2019年4月21日から22日にかけて開票された統一地方選の後半戦で、シングルイシュー（単一論点）を掲げる政党が異例の勢力拡大を遂げた。13年に設立の政治団体「NHKから国民を守る党」がそれで、「NHKにお金(受信料)を払わない方を全力で応援・サポートする政党(政治団体)」を掲げている。 首都圏や関西のベッドタウンを中心に47人が立候補し、26人が当選。その中には、NHKの「おひざ元」ともいえる渋谷区議選で当選した人もいる。13人いる現職議員と合わせると、勢力は39人に拡大。7月の参院選で国政進出を目指す。 反NHK以外の論点は「羽田空港・新ルート反対です」だけ 「NHKから国民を守る党」は、元NHK職員の立花孝志氏（51）が13年に立ち上げ、代表に就任。NHKの集金活動に悩む人に対して「NHK撃退シール」を配るなどの活動を展開している。立花氏は15年に千葉県船橋市議に当選し、市議を任期途

日本農業新聞は、国内唯一の日刊農業専門紙です。農政や農家の営農に役立つ技術情報、流通・市況情報に加え、消費者の関心も高い食の安全・安心、農産物直売所、地産地消、食農教育なども取り上げます。国民の暮らしに直結するＴＰＰ問題も徹底報道中。

○発表者： 福田 紫瑞紀（株式会社 TEC インターナショナル） 乃田 啓吾（岐阜大学 応用生物科学部 助教） 沖 大幹（東京大学 生産技術研究所 教授／国連大学 上級副学長） ○発表のポイント： ◆国連が定めた「ミレニアム開発目標（MDGs）」の飲料水課題は、史上初めて達成された世界目標だった。 ◆国際的な開発目標の達成には、すべての参加国のモチベーションを維持する「水準」と、適切に進捗を把握できる「評価手法」の設定が必要である。 ◆MDGsの飲料水課題達成には、中国とインドでの経済発展に伴う水インフラ整備の貢献が大きかった。2015年から始まった「持続可能な開発目標（SDGs）」でも、経済発展と飲料水へのアクセス率の向上は、相乗的に進捗すると期待される。 ○発表概要： 2001年に策定されて2015年まで取り組まれていた、国連のミレニアム開発目標（MDGs、注１）に続き、現在は持続可能

○発表者： 池内 与志穂（東京大学 生産技術研究所 准教授） ○発表のポイント： ◆大脳は機能ごとにたくさんの領域に分かれています。遠い領域間は、神経細胞の「軸索」が集まった束状の組織でつながっており、これを介して情報をやりとりしています。 ◆今回、ヒトｉＰＳ細胞から２つの大脳神経組織を作製し、それらを軸索が束状にあつまった組織でつなぐことに成功しました。 ◆本研究成果は大脳内の神経回路や、関連する疾患の研究に役立てることができます。 ○概要： 脳の理解のために、体の外でその成り立ちや機能を調べることを可能にするモデル実験系が必要とされています。今回、ヒトｉＰＳ細胞から２つの大脳神経組織を作製し、それらを軸索が束状にあつまった組織でつなぐことに成功しました。今回作製した組織は、私たちの大脳内の領域がつながりあっている様子に似ています。つながっている部分は軸索と呼ばれる神経の突起でてきており

【記者発表】世界の平均気温の上昇を1.5℃に抑えたときと2.0℃に抑えたときの影響を比較 ～パリ協定の目標達成で、洪水と渇水が続いて起こるリスクを大幅に低減～ ○発表者： 東京大学 生産技術研究所 特任准教授 金 炯俊（KIM Hyungjun） 東京大学 生産技術研究所 博士研究員 内海 信幸 東京大学 生産技術研究所 教授 沖 大幹 国立環境研究所 地球環境研究センター 室長 塩竈 秀夫 ○発表のポイント： ◆2015年にパリ協定が結ばれ、世界の平均気温上昇の目標（1.5℃と2.0℃）が設定された。現在、両目標間の影響の違いを示す科学的根拠が求められている。 ◆湿潤・乾燥間の変動の激しさを表す「水文気候的強度」という指標を定義し、1.5℃および2.0℃上昇シナリオの下で評価した。その結果、1.5℃から2.0℃へと温暖化が進むことにより、世界の多くの地域で変動が激しくなることが予測された

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パリの中心部、2区にある日本の食文化発信拠点「La Maison du Sake」。その中に「Le Salon du Chef」という、日本食材の専門店が入っている。このお店には、鮑の肝醤油や燻製紅茶など、日本国内でさえなかなか見かけることのない希少な食材や調味料が並んでいる。 そんな食材をパリで誰が使うのか。実はこの店の顧客は、パリのミシュランの星付きレストランのシェフたちなど、感度の高いレストラン関係者が多いのだという。 取材でヨーロッパ各地を旅していると実感するのだが、例えばそこがパリであれワルシャワであれ、「いま、この街で一番おしゃれで人気のレストラン」と言われるところは、往々にして日本やアジアの食材を料理に取り入れている。スターシェフたちは、どうやら他のシェフが使わない食材を使いたがる傾向が強いようだ。 そんなスターシェフたちの嗜好に着目して、「Le Salon du Chef」

上から見るとクモのような形のＭＧ－１。中央下にあるのがタンク。回転翼の端から端までの長さは１．５ｍほど 日本の農業の明るい未来を見いだすシリーズ「日本の農業はオレたちが元気にする！！」シリーズ、第２回は「ドローン」だ。 人手不足解決の手段として大きな期待を集める"空飛ぶ農業機器"は、農業をどう変えるのか？　安全面に課題はないか？　新たなイノベーションの実像に迫る！ ■片手で持てるほど軽く驚くほど静か日本の農業の前に大きく立ちはだかる壁のひとつ。それは「人手不足」である。 農業従事者の平均年齢は、１９９０年代には５０代だったが現在は６６歳を超えていて、人口は半分以下の約２００万人になっている。明るい材料はほとんど見当たらないが、そこにひとつの光明がある。 それは「ドローン」だ。ここでいうドローンとは、農業用の無人マルチローター（複数の回転翼で飛ぶ航空機）のこと。 昨年１０月、千葉・幕張メッセ

山口県立田布施農工高校酒造蔵部の生徒たち。酒造りに必要なものは高校の部室にすべてそろっている！ 高齢化で人手不足が叫ばれ、アメリカやヨーロッパとの自由貿易も推し進められ、日本の農業を取り巻く環境は苦しさを増す一方に見える。 しかしそんななか、農業高校が熱い！　地域の特色を生かしグローバル化を見据える彼らに、日本の農業の明るい未来を見た。シリーズ「日本の農業はオレたちが元気にする！！」第１回。 ■酒は飲んだことがないのに即戦力山口県立田布施（たぶせ）農工高校は、高校生にとって"禁断"の実習を行なっている。同校は日本で唯一、酒造りの全工程を生徒が実践しているのだ。 酒造りは農業なのか？と思うかもしれないが、そもそも酒造りは米抜きには考えられないし（酒米は食用米よりも栽培が難しい）、農家と蔵人（くらびと／酒蔵で働く人の総称）を兼業している人も多い。そういう意味で酒造りは、農業そのものなのである。

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俺の集落の半助果樹共同防除組合（共防）は昭和４１（１９６６）年に防除を始めました。リンゴ栽培は病害虫予防のために薬剤を使いますが、中には危険性が指摘されていた農薬もありました。それらを使わない方法でスタートしたんです。 きっかけは前年の秋、農作業が一段落し、集落のみんなが集まった「反省会」でした。ある母さんが「田植えの時期、リンゴ畑に３日も４日も入れないので困った」と言うんです。ホリドールという殺虫剤は複数の害虫に効く特効薬ですが、散布すると数日は園地に入れないほど強力でした。

ドイツの化学分野のコングロマリット「バイエル」と、米ボストン拠点のバイオテックのスタートアップ「Ginkgo Bioworks」が共同で設立したアグリテック（農業テクノロジー）のスタートアップ、「Joyn Bio」がカリフォルニア州に研究拠点を開設し、新たな微生物を作り出そうとしている。 Joyn Bioが遺伝子操作を加えた微生物は土壌の窒素バランスを改良し、小麦やトウモロコシ畑での化学肥料の使用を削減する効果がある。 化学肥料はこれまで、収穫量を増大させるための必須の手段とされてきた。しかし、化学肥料にはコストがかかり健康への影響も懸念される。さらに、過剰な化学肥料の使用が環境汚染を引き起こすこともある。 この問題を解決するためにJoyn Bioは設立された。同社はバイエルが持つ微生物のライブラリを活用し、Ginkgo Bioworksの合成DNAテクノロジーで新たな微生物を生み出そうと

教育事業に定評のある神奈川県のＪＡはだの。本所を訪れると玄関前で二宮尊德の銅像が迎えてくれる。組合員教育積立金制度や毎年の国外研修、組合員講座など独自の教育事業を実施。またＪＡの事業･活動にあたっては准組合員を正組合員と同等に扱うなど組合員主体の運営を行っている。山口政雄代表理事組合長に聞いた。 ＴＡＣとともに認定農業者を訪問する山口組合長（右） ◆教育基金1人5万円 －ＪＡはだのは組合員教育に力を入れています。教育活動の経過と意義を聞かせてください。 協同組合として当たり前のことですが、組合員教育には特に力を入れてきました。ＪＡはだのは、アジア・地域・次世代の「3つの共生運動」に取り組んでいます。この3つはいずれも重要ですが、特に「次世代」との共生は、子どもたちに農業への興味を持ってもらい、しっかり農業を知ってもらわないと達成できません。教材用の農業の資材を学校に無償配布し、学校給食も地

農研機構と国立情報学研究所が参加するコンソーシアム内の研究チームは、農作物が名前を変えても追跡できる農作物語彙体系「農作物名称リサーチ」を構築。生産から消費に至るデータを横断して連携することをめざす。 ビールのおつまみの定番"枝豆"は、植物なら「ダイズ」、作物では「エダマメ」、そして商品になると「枝付きエダマメ」といった具合でフードチェーンの段階によって、データ名が違う。また、データを管理する組織によってもデータ名が異なり、国際流通になると、農作物データが日本語以外の言語で管理されるなど、農作物の履歴をデータ名でたどるのは容易ではない。 これまでも、農作物名を整理した冊子は発行されていたが、複数のコンピュータから利用することは考慮されていなかった。「農作物名称リサーチ」は、2種類の農薬基準データに含まれる1249の農作物を、作物名、別名、英名、学名等で表しており、コンピュータから扱えるよう

NTTグループ、ふくしま未来農業協同組合（JAふくしま未来）、エンルート、日本農薬は2019年4月18日、準天頂衛星「みちびき」に対応したドローンとNTTグループのAI技術を活用した「スマート営農ソリューション」の実証実験を、福島県南相馬市で開始すると発表した。水稲の育成状況診断や病害虫の早期発見・予防に取り組み、収量量の最大30％増と品種向上を目指す。 エンルートが開発したみちびき対応ドローンは、一般的なGPSの測位精度を上回る水平誤差1メートル程度の高精度測位が可能なみちびきの「サブメータ級測位」を活用し、位置情報の精度向上を図っている。今回の実証実験では、みちびき対応ドローンを農地の撮影や、肥料・農薬の散布などに用いる。サブメータ級測位は、電波の反射や回折で生じるマルチパスなどの測位誤差が生じにくいため、日本の耕地面積の約4割を占める中山間地域の農場にも対応可能だという。 関連記事

How to watch NASA's first Boeing Starliner crewed flight launch today

農薬の使用について、大きな議論が巻き起こっています。2018年8月、サンフランシスコの裁判所の陪審は、除草剤でがんになったと主張する原告男性に損害賠償を支払うよう、農薬大手モンサントに命じました。農薬の発がん性を認めた過去に例のない評決です。 評決の影響や消費者に与える安心感から、農業界では、脱農薬の動きが進んでいます。農薬散布を必要最低限に抑えるため、AIとドローンで作物を栽培する「ピンポイント農薬散布テクノロジー」も導入が活発化しています。 農薬散布必要なしとAIが判断2019年2月25日、ピンポイント農薬散布テクノロジーで栽培された「スマート米」の試食会が、東京都内で開催されました。 「スマート米」および「スマート玄米」の栽培には、農業AIの実用化を推進する株式会社オプティムのピンポイント農薬散布テクノロジーが使われています。ピンポイント農薬散布テクノロジーとは、ドローンで圃場の様子

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