情報の科学と技術
本年度で19回目となる，INFOPRO2022にご参加，ご登壇いただいた皆様，誠にありがとうございました。ご協力，ご協賛いただいた皆様にも厚く御礼申し上げます。COVID-19の影響化で行われるINFOPROはオンラインで3回目の開催となりました。昨年の振り返りで「何事も物事は3度目，3年目，あるいは3作目が大事とも言われます。INFOPRO2022に向けて，過去2回のオンライン開催から，さまざまな課題も浮き彫りになってきました。」と申し上げた通り，3回目は2回目とはまた違った開催方式となりました。 まず，2回目で思い切って導入したオンライン集会プラットフォームMorressierの利用は主に費用の面から今回は断念しました。費用の面以外でも，残念ながら，今の開催状況ではオーバースペックと言わざるを得ず，むしろ，Morressierを使うくらいにINFOPROの規模と内容を拡大することが先決
大学図書館と「専門的職員」
Online ISSN : 2424-1717 Print ISSN : 0040-9669 ISSN-L : 0040-9669
データリポジトリ
随時、J-STAGE利用機関からの利用申し込みを受け付けます。ご関心のある方は、下記アドレスにメールにてお問い合わせください。 data-contact[at]@jstage.jst.go.jp ※[at]は@に変えてください J-STAGE Data トップページ（外部サイト） J-STAGE Dataは、J-STAGEの登載記事に関連するデータを登載・公開するデータリポジトリです。オープンサイエンスの潮流に沿ったデータの共有と再利用により新たな価値を創出し、また、研究の透明性担保のため求められるようになってきた論文根拠データの公開を実現します。 J-STAGE Dataで公開するデータにはDOIが自動付与され、J-STAGEに登載された記事とは独立して閲覧・引用・再利用することが可能になります。また、オープンアクセス（誰もが無料でアクセスでき、二次利用を認める範囲について明記されてい
アジア歴史資料センター
アジア歴史資料センターは，2001年11月30日，独立行政法人国立公文書館の組織として開設された。アジア近隣諸国との相互理解促進のために，政府が所蔵する戦前の公文書から，アジア諸国との関係資料をインターネットで「いつでも」「どこでも」「だれもが」「無料」で検索し画像データとして利用できる本格的なデジタルアーカイブである。閣議決定から開設まで2年間，最新の技術動向を踏まえながらも，できるかぎり既存の確立した技術を応用し，手書き文書も含めた文字情報の内容検索と閲覧，印刷，画像データダウンロードに機能を集中した情報提供システムである。本論では，センターの情報提供システムの特長と言える最新の画像圧縮技術を導入した画像提供システム，歴史用語と英語に対応する専門辞書，検索情報を充実させるための原文情報や英文検索対応の目録システムを中心に紹介する。
日本における学術研究団体（学会）の現状
近年，学術研究団体（学会）における会員数の減少が懸念されている．本稿では，日本学術会議が指定する協力学術研究団体を対象として，日本の学会組織の現状および変化を定量的に俯瞰することを試みた．集計の結果，学会のおよそ3分の2は会員数1,000人未満であり，人文社会系を中心に小規模な学会が多数を占める現状が示された．過去10年余りの間に個人会員数が減少した学会は3分の2にのぼるものの，それは理工系，中小規模，歴史の長い学会で顕著であり，医学系や大規模学会ではむしろ会員数を増加させていた．また，学会の新設に対して，解散は少数にとどまっていた．結果として，既存学会の維持および会員数の選択的な増減，そして新設学会の増加が交錯している状況が示された．そして，地理学関連学会は学術界全体の平均以上に会員減少が進んでおり，連合体や地方学会を含めてそのあり方を検討する必要性が指摘された．
公共図書館における排外主義および反排外主義に関する書籍の所蔵調査
本研究では、日本全国の公共図書館において、排外主義に関連する書籍について所蔵調査を行い、公共図書館の所蔵のバランスや、排外主義に関連する書籍はどのようなものが所蔵されやすいのかを明らかにした。2000 年以降に出版された、排外主義および反排外主義に関連する書籍を調査対象とし、内容に即してこれらの書籍を「排外書籍」「反排外書籍」「中立書籍」に分類した。カーリル図書館 API が対応している 1,344 の図書館システム、5,333 の日本の公共図書館について、調査対象書籍 162 点の所蔵調査を行った。図書館への所蔵に影響を与える諸要因について回帰分析を行ったところ、書籍に反排外書籍的な主張を含んでいると、自治体内の図書館に所蔵されやすいことが分かった。排外書籍と反排外書籍のバランスを示す「偏り尺度（d）」を図書館別に測定したところ、都道府県立図書館は他の設置母体の図書館に比べて、排外書籍を
映像コンテンツの高速提示による学習効果の分析
本研究では，オンライン学習環境を想定した映像コンテンツの高速提示と学習効果の関連性を明らかにすることを目的とした．１倍速，1.5倍速，２倍速の提示速度の異なる映像コンテンツを３種類作成し，大学生75名に提示した．作成した映像コンテンツは高等学校における情報科の宣言的知識を扱ったものであった．学習の前後に実施した理解度テストの得点から，学習効果を検証した．また，３種類の提示速度に対する主観評価を，質問紙を用いて調査した．理解度テストの分析結果から，提示速度の相違は，学習効果に影響を与えないということが明らかになった．一方，質問紙調査の結果から，映像コンテンツを利用した学習に適した提示速度として，1.5倍速が最も支持されているのに対し，２倍速に対する主観評価は肯定的ではないことが明らかになった．これらのことから，ある条件によっては，一定時間に，これまでの1.5倍から２倍の学習ができる可能性が示
出版研究
女性週刊誌は「愛子さま不登校問題」をどう報じたか 公開日: 2019/03/31 | 41 巻 p. 155-183 茨木 美子
情報の科学と技術
2019年5月号の特集は「進化する検索技術」です。 検索技術の進化に伴い，検索の対象は文字列だけでなく音声，画像，位置情報など多様化しています。多様な情報を横断的に検索できる技術の登場によって，これまで人手で行うしかなかった作業の大幅な効率化や，新たなサービスが可能となりつつあります。検索技術に注目が集まる一方で，検索の裏側でどんな仕組みが働いているのかについては，あまり知られていない部分もあります。進化する検索技術を理解し活用することは，情報に携わるインフォプロにとって欠かせないといえます。 このような問題意識のもと，今回の特集では多様な検索技術を取り上げ，その仕組みや活用方法を解説するとともに，検索技術が私たちの生活や実務にどのような影響をもたらすか展望することを試みています。 高久雅生氏（筑波大学図書館情報メディア系）には，総論として情報検索モデルの変容や検索技術の発展，近年注目され
巻頭座談会「つながるデータ」
Online ISSN : 2189-8278 Print ISSN : 0913-3801 ISSN-L : 0913-3801
ja
Aerial photographs, especially those taken before World War II, are valuable documents to know the historical changes in gardens and open spaces. In the academia of photogrammetry and geography, it is an accepted view that the existing aerial photographs of Kyoto City taken before the World War II were taken in 1928; this view is based on the work of Hattori. However, Kyoto Shimbun News (dated Dec
過去からのメディア論 図書館における寄贈本の受難：学術資料としての可能性とその限界
寄贈された図書が無事に収蔵されず，持ち主に返却されたり，廃棄されたりという事例が，今年（2017年）に入ってから2件大きく報道されている注1）。 1件は，岡山県高梁（たかはし）市で起きた寄贈図書の返却事件。高梁市は，2017年2月，いわゆる「ツタヤ図書館」と称される図書館と書店，カフェなどを併設する複合公共施設がオープンしたことで話題を呼んだ。 2006年，高野山大学名誉教授 藤森賢一さん（2005年逝去）の遺族が，藤森さんの蔵書約1万6,000冊を高梁市教育委員会に寄贈した。この図書には古典・国文学・外国文学の他，絶版になった哲学・仏教の専門書，高梁市の歴史に関する書籍が含まれていた注2）。 近年，高梁市は，天守（天和年間（1681～1684年）造設）が現存する唯一の山城である備中松山城でよく知られている。同城は，天守現存の山城の中で日本一標高の高い場所にある。藤森さんの蔵書には，江戸時
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デジタルアーカイブ学会誌
『戦国の図書館』
[32] デフレーミング戦略による展覧会デザインの提案
JPCOARスキーマの策定：日本の学術成果の円滑な国際的流通を目指して
「関西支部」の狙い
デジタルアーカイブ学会誌
History of Aerial Photography in Japan
疎結合構成によるFRBRモデルに基づく書誌情報システム